「動画を見るならdTV -公式サイト」より ネット動画配信の雄として国内で圧倒的なシェアを誇っていたドコモの「dTV」だが、最近はシェアが下がり続けている。ネット動画配信業界は「Amazonプライム・ビデオ」「Netflix」「Hulu」の海外御三家が着実にシェアを伸ばしており、国内業者も「GYAO!」「U-NEXT」「TSUTAYA TV」などがひしめきあっている状況で、まずdTVが失速し始めたという構図だ。 乱立する動画配信サービスの勢力図や生き残りのカギなどについて、ITジャーナリストの三上洋さんに聞いた。 圧倒的強者の海外4社に日本勢は完敗 国内外を問わず、サブスクリプション型のネット動画配信サービスは群雄割拠の時代だ。しかし、その違いがいまいちわからないという人も多いだろう。そこで、まずは現状の業界勢力図を三上氏に聞いた。 「ユーザーの支持が厚く利用者も伸びてきているのは、Net
大手通信会社、KDDIのフリーダイヤルに、1週間で400回余りクレームの電話をかけて業務を妨害したとして71歳の男が警視庁に逮捕されました。2年前から2万回以上の電話をかけていたとみられ、警視庁が詳しい状況を調べています。 警視庁によりますと、先月の1週間に、公衆電話から411回にわたってKDDIのフリーダイヤルに「謝罪に来い」などとクレームの電話をかけ業務を妨害した疑いが持たれています。 ことし9月にKDDIから相談を受けて警視庁が捜査を進めた結果、一連の行為は顧客からの要望や意見を聞く業務を妨害したほか、オペレーターに精神的な苦痛を与えたと判断したということです。 KDDIの記録などから、岡本容疑者は2年前から2万4000回以上クレームの電話をかけていたとみられ、警視庁が詳しい状況を調べています。 調べに対し容疑を否認しているということです。
KDDIは5月14日、オンライン専用プラン「povo2.0」に申し込みが集中し、本人確認に時間がかかっていると発表した。新規申し込みや楽天モバイルからの変更が増加しているためとしており、16日現在も同じ状況が続いているという。 オンライン本人確認機能「eKYC」による本人確認に時間がかかっており、一時人員を増加して対応中。「17日頃までには解消する予定で、その際にはあらためて案内する」(同社)と説明した。 携帯電話の料金プランを巡っては、楽天が5月13日に新しい料金プラン「Rakuten UN-LIMIT VII」を発表。基本料0円を取りやめ、月額最低料金を1078円に引き上げた。その影響から13日のTwitterでは、「改悪だ」「解約を決心した」など反発の声が出た他、「povo2.0」が日本のトレンドに入っていた。 関連記事 povo2.0の基本料0円「やめる理屈がない」 KDDI高橋社
NTTドコモの電子マネーサービス『ドコモ口座』にて、地方銀行の口座から不正に引き出しが行われる被害が9月3日より報告され、8日に正式発表されました。 ドコモからのお知らせ : 一部銀行の口座情報を使用したドコモ口座の不正利用について | お知らせ | NTTドコモ 今回の不正利用、「自分の口座は大丈夫?」と不安になる人は多いと思いますが、どの条件の人が被害に遭う可能性があるかはわかっています。 『ドコモ口座』を使っていない人です。 SNS『Twitter』で被害を報告しているユーザーの方々も、「ドコモ口座は使ったことがない」とツイートされていました(※1、※2、※3)。 同一口座は複数のdアカウントに登録できない 『ドコモ口座』はdアカウントひとつにつき1口座しか登録できません。逆も同じです。 これはQ&Aでも書かれており、「同一の銀行口座を複数のウォレットに登録することはできません」。
NTTドコモは3月22日、携帯電話の新規契約や、各種注文時の本人確認手段において、「健康保険証等」(健康保険被保険者証)の取り扱いを5月に終了すると発表した。これまでは、補助書類が別途必要なものの、健康保険証でも契約することができた。 健康保険証等には、ひとり親家庭(母子家庭)等医療費受給者証、福祉医療費受給者証、遠隔地用健康保険被保険者証、介護保険被保険者証、学生用被保険者証(国民健康保険)、共済組合員証、後期高齢者医療被保険者証、公害医療手帳、国民健康保険被保険者証なども含まれる。 取り扱いを終了する理由として同社は「ご契約者本人の意図せぬ『不正な契約締結や不正利用等』が増加していることから」としている。なお、運転免許証、マイナンバーカード、身体障がい者手帳、精神障がい者保健福祉手帳、療育手帳の他、補助書類が必要になるが、住基カードや在留カード(+外国発行パスポート)での契約にも引き続
この記事は一体? 記事のタイトルにもある通り、自宅のネットワークを可能な限り10GbEで構築しました。 その事を(うっかり)会社の同僚に話したところ、 「折角なのでZennあたりで経緯とか構成とかを記事にしてみたらどうですか???」 と そそのかされた 促されたので、少しでも10Gネットワークを自宅で構築しようとする 特異な 方々の参考になるといいなと思い、上記について記事にするに至りました。 職業エンジニアですが、正直なところ、そこまでネットワークの知識が豊富でもないので、 インフラ上級者の方々から見たら「無駄な構成してるな」とかあると思いますが、 インフラ初級者が必死で構築した、くらいの温度感で読んでいただければと(露骨なハードル下げ) ことの始まり 3年ほど前、有難いことに某大手ネットベンチャー企業に転職が決まり、 生まれてから30年近く過ごした地を離れ、思い切って戸建ての家を購入し
総合エンターテインメント企業KADOKAWAのグループ企業で、動画投稿サイト「ニコニコ動画」などを運営するドワンゴは、毎年4月末に開いていた大型展示会「ニコニコ超会議」(超会議)を、千葉市の幕張メッセで4月29日(金祝)と30日(土)にリアル開催する。 「超会議」は、2012年から毎年4月末に幕張メッセで開かれていた「ニコニコ動画」をテーマにした参加型イベントだ。だが、新型コロナウイルスの影響で2020年と21年は会場開催を取りやめ、オンライン開催のみとなっていた。22年は、19年4月以来の3年ぶりのリアル開催となる。 「超会議」を主催するドワンゴを率いるのは、NTTドコモが運営していたサービス「iモード」の生みの親とされる夏野剛社長だ。夏野氏は、親会社であるKADOKAWAの社長も兼ねる。 その夏野氏は4月11日、ホリエモンこと堀江貴文氏が出資する宇宙開発ベンシャー、インターステラーテク
「iPhoneをご自分でわざと壊してください。最近の端末は水に強いので、水没以外の方法がいいですよ。アスファルトの路上に置いて、車で踏みつぶせば確実です」 2020年の暮れ、ドコモショップゲートシティ大崎店(東京都品川区)を客として訪れた記者は、スタッフから衝撃的な説明を受けた。家族分も含めスマホ数台分について乗り換えを検討していることを告げ、ドコモに移った場合の“メリット”を聞いたときに飛び出した話だ。 スタッフがこのような言葉を発した裏には、実はドコモの携帯電話販売代理店施策がある。 ゴールドカードの補償10万円を悪用 店頭で勧められたのは乗り換えやiPhoneの購入と同時に、年会費が1万円のドコモのクレジットカード「dカードGOLD」に加入することだった。 毎月の通信料金を含むドコモのサービスの支払いはdカードGOLDで行えば10%がポイント還元される(年会費無料のdカードでは1%)
NTTによる総務省幹部への接待問題に関してKDDIやソフトバンクなど通信事業者21社が、総務省に意見書を提出しました。NTTドコモの完全子会社化をめぐり、行政の対応がゆがめられていなかったか真相の究明を求めています。 意見書は、KDDIやソフトバンクなど通信事業者21社が連名で提出しました。 このなかでは、NTTの澤田純社長など経営陣が総務省幹部に行った接待によって、NTTによるドコモの完全子会社化に関する一連の総務省の対応がゆがめられていなかったか、総務省の第三者委員会で徹底して真相を究明するよう要望しています。 そのうえで、第三者委員会の検証結果を踏まえ、今後、ドコモの完全子会社化の競争環境への影響を検証する有識者会議でも改めて議論し、その結果がまとまるまではドコモによるNTTコミュニケーションズやNTTコムウェアの子会社化などさらなる再編を進めないよう求めています。 一連の接待問題を
東京の通信事業者が携帯電話の通話料をめぐり、本来負担すべき金額を支払わず免れたとして実質的経営者ら15人が愛知県警に逮捕されました。 警察は、契約した「かけ放題」のプランの規約に反して大量に電話をかけて回線使用料として支払われた少なくとも30億円を不正に得ていたとみて調べています。 逮捕されたのは東京・新宿区の通信事業者「BIS」の実質的経営者、渡部雅史容疑者(42)ら合わせて15人です。 捜査関係者によりますと、渡部容疑者らは「NTTドコモ」のかけ放題のプランの規約に違反した方法で、大量の電話を自社の固定電話などにかけ続け、本来負担すべき通話料およそ570万円の支払いを免れた組織的詐欺などの疑いが持たれています。 携帯電話や固定電話の会社の間では、電話をかけた側から受けた側に、通話時間に応じて「アクセスチャージ」と呼ばれる回線使用料が支払われることになっていますが、渡部容疑者らはこの仕組
docomoと「進撃の巨人」のコラボキャンペーンで販売された「リヴァイ兵士長フィギュア」について、購入者から「リヴァイ…?」「令和に蘇った邪神像」など、品質面を疑問視する声があがっています。キャンペーン公式Twitterは10月10日、「フィギュアの品質に対するご指摘へのお詫び」として、購入者への謝罪ツイートを投稿しました。 docomoの進撃の巨人抽選販売のリヴァイ兵士長のフィギュア全面作り直しを!!(change.org) 話題になっていたキャンペーンは今年(2021年)の2月~3月にかけ行われたもの。リツイートやハッシュタグ投稿などに応じて壁紙や声優の限定ボイスなどがもらえるといった内容で、中でも抽選で500人に購入権が当たる「リヴァイ兵士長フィギュア」はキャンペーンの目玉賞品の一つでした(当選後、1万3000円で購入する形)。 docomo「進撃のコラボキャンペーン」 しかし実際に
NTTドコモが2021年にサービスを終了したウォレットサービス「ドコモ口座」のドメイン「docomokouza.jp」が、GMOインターネットのドメイン登録サービス「お名前ドットコム」にて出品されていた件について、オークションが9月25日午後7時15分に終了した。132件の入札があり、最終的に402万円で落札された。 ドコモ口座は2020年9月に不正送金問題が発覚し、一部機能を「d払い」に移したあと21年8月にサービス終了を発表した。しかし、今も金融機関などにリンク先が残されていることが多く、金融サービスのドメインが第三者の手に渡ってしまうことで、本物と同じドメインを持つ、ドコモ口座を装ったフィッシングサイトが出てくる可能性があることから、X(Twitter)などを中心にそのリスクを危惧する声が相次いでいた。 落札者などの詳細は不明。現在ITmedia NEWS編集部では、NTTドコモにド
個人が所有する車を別の人に貸す「個人間カーシェアリング」というサービスで、貸し出した車が勝手に売却されたり、返却されなかったりするトラブルが相次いでいます。 大阪市内に住む大学生のAさん(24)。 「(Q被害にあわれた車というのは?)これですね。(Qなんという車ですか?)BMWのZ4という車です。」(Aさん) 700万円で購入したというこの愛車を巡って、とんでもないトラブルに巻き込まれてしまいました。2019年7月、車を人に貸し出したところ、勝手に売却されてしまったのです。警察の協力もあって愛車は戻ってきたものの、Aさんの憤りは今も収まりません。 「車が戻ってこなければ、泣き寝入りで、ローンだけが残るという状況です。車好きが車をシェアするサービスだと思っていたので、そこを利用されたのはやっぱり犯人に対しては腹立ちます。」(Aさん) Aさんが利用したのは、個人が所有する車を別の人に貸し出す「
「0570」と「0120」を問い合わせ先として並べた企業のパンフレット。携帯電話は0570しか利用できない 「携帯電話から0570で始まるナビダイヤルにかけたら、長時間待たされ、数千円の高額請求が来た」。西日本新聞「あなたの特命取材班」に不満を訴える投稿が寄せられた。0120で始まる通話無料の「フリーダイヤル」と違い、「ナビダイヤル」は発信者側が通話料を負担する。今回の事態は、0570が携帯電話の「かけ放題プラン」の対象外であるため起きた。取材を進めると、この携帯電話の「隠れ負担」を巡り、国民生活センターなどへの相談が相次いでいることが分かった。 【画像】0570の通話と課金の仕組み 0570のサービスのほとんどはNTTコミュニケーションズ(東京)が提供。1997年に運用が始まり、カスタマーセンターなど外部からの問い合わせ先として企業や官公庁が利用している。総務省によると、利用番号数は20
たにぐち まこと/学ぶ。をちゃんと @seltzer 『よくわかるPHPの教科書』や『マンガでマスター プログラミング教室』の著者。 ともすたで、プログラミング教育やこども向けの講座などを Udemyや YouTubeで展開しています。チャンネル登録こちら ≫ 01w.me/tomo tomosta.jp たにぐち まこと/学ぶ。をちゃんと @seltzer auの障害、報告ページを見るだけで胃が痛い。1時間に1回、進展のないことを淡々と報告せざるをえないリリース。一見すると味気なく見えるが、これを毎時間エンジニアから「進展なし」と伝えられて、同じ文面をアップし続ける担当者さんもなかなかの試練。がんばれ。 pic.twitter.com/v3lLcLorNP 2022-07-02 21:44:05
お客様の設定により、お客様情報が「非表示」となっております。お客様情報を表示するにはdアカウントでログインしてください。 お客様情報表示についてへ お客様情報表示についてへ Tweet 「IPv6シングルスタック方式」の提供を開始 -IPv4アドレス枯渇問題へ通信事業者として対応- <2022年1月31日> 株式会社NTTドコモ(以下、ドコモ)は、ドコモの端末にIPv6アドレスのみを割り当てる「IPv6シングルスタック方式」(以下、本方式)の提供を2022年2月1日(火曜)から開始します。従来規格のIPv4アドレスを用いて運用をしている国内の通信事業者に先駆けて、ドコモはIPv4アドレス枯渇問題へ対応します。 提供開始当初はドコモスマートフォンやデータ通信端末など31機種が本方式に対応します。対応端末は順次拡大予定で、2022年4月以降に発売するドコモ端末はすべて本方式への対応を予定してい
お客様の設定により、お客様情報が「非表示」となっております。お客様情報を表示するにはdアカウントでログインしてください。 お客様情報表示についてへ お客様情報表示についてへ Tweet 【お詫び】「ぷらら」及び「ひかりTV」などをご利用のお客さまの個人情報流出の可能性のお知らせとお詫び 2023年3月31日 平素はNTTドコモのサービス・商品をご利用いただき、誠にありがとうございます。 この度、株式会社NTTドコモ(以下ドコモ)が「ぷらら」及び「ひかりTV」などに関する業務を委託している企業において、業務に使用しているパソコンからお客さま情報が流出した可能性があることをネットワーク監視によって確認いたしました。 現時点において、お客さま情報の不正利用などの事実は確認されておりませんが、お客さまにはご迷惑とご心配をおかけしておりますことを、深くお詫び申し上げます。 【概要】 2023年3月3
動画配信サービス「ディズニー+(プラス)」をめぐり、利用者から苦情が寄せられている。退会方法が複雑との指摘で、運営会社は取材に「真摯に受け止め、改善に励んでまいります」と答えた。 利用者を惑わせるような設計は「ダークパターン」と呼ばれ、米国では法規制も進んでいる。 十数ページ遷移する必要 ディズニープラスは、2020年6月に日本で開始した。ウォルト・ディズニー・ジャパンとNTTドコモが運営し、全世界の会員は21年3月に1億人を超えた。 騒動のきっかけは、同サービスの元会員のSNS投稿だった。自身が経験した退会時のわずらわしさを6月下旬にツイッターで共有したところ、1万以上の「いいね」を集め、共感が相次いだ。 実際にJ-CASTニュースで退会を試みたところ、完了までにトップページから十数ページ遷移する必要があった。パソコン、スマートフォンいずれも同様だ。 具体的には、トップページ→FAQ(よ
KDDIが、スマートフォン決済「au PAY」での決済額の20%を還元するキャンペーン「誰でも!毎週10億円!もらえるキャンペーン」の条件を変更したことで、ユーザーや加盟店舗から不満の声が上がっている。当初の発表から、1日で得られる還元額が大幅に減少したからだ。 KDDIは当初、キャンペーン期間中に毎週もらえる還元額の上限を3万円相当としていたため、例えば15万円(税込)の商品を購入すると一度で3万円相当の還元を受けられた。しかし、同社は20日に条件を変更。週の還元額の上限は変えないまま、1日当たりの還元額を6000円相当までに絞った。 変更理由について同社は「高額商品等の決済による還元の偏重も一部で見受けられることから、還元の平準化を図り、より多くのお客さまに特典を享受いただきたい」とした。 しかし、高額商品を買おうと既にau PAYに残高をチャージしていたユーザーや、高額商品が購入され
KDDIは2月8日、au PAYプリペイドカードを一部の加盟店で利用した際に、それ以後の取引履歴が表示されない不具合が、2022年9月28日ころから発生していると発表した。au PAYのコード払い、ネット支払いには影響はない。 Mastercardのネットワーク変更に伴うもの。名称に、中、朝、住、今、荻、塚などの特定の文字が含まれる加盟店で発生している。 定期的に暫定対処を行っており、原因となった決済から最大2週間後に取引履歴に反映する。不具合の解消のめどはまだたっていない。 関連記事 au PAY、請求書払いでのポイント還元廃止 4月から KDDIは4月からau PAYを使った請求書払いについて、ポイント還元を廃止する。これまでは200円あたり1ポイント、0.5%相当のPontaポイントを還元していた。 auでんき、太陽光発電の買取開始 au PAY残高受取りで単価1円アップ、東京だと9
電子決済サービス「ドコモ口座」を通じて銀行の預金が不正に引き出された問題で、NTTドコモは10日からドコモ口座への新たな登録を全面的に停止することを決めました。 これまでに全国10の銀行で不正な引き出しが確認され、18の銀行でドコモ口座への新たな登録が停止されています。 被害が相次いでいることを受けて、NTTドコモは連携している35の銀行すべてについて、10日午前0時から新たな登録を停止することを決めました。 サービスを利用していなくても何者かによるいわゆる「なりすまし」でドコモ口座を開設され、銀行の口座から預金を不正に引き出される被害が出ているためで、新規の登録を全面的に停止することで再発防止につなげたい考えです。
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