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  • コイン電池、交換不要に 業界初の自立給電型開発 CR2032代替 SMK | 電波新聞デジタル

    SMKは11日、電子機器に使われるコイン型電池「CR2032」を代替する業界初の自立給電型コインバッテリーモジュールを開発したと発表した。周囲の環境から微小なエネルギーを得て電力に変換する技術「エナジーハーベスティング」を活用したもので、自転車アクセサリーやリモコンなどCR2032を使う機器の電池交換を不要にする。 太陽光発電と、無線通信であるブルートゥースの省電力規格「ブルートゥース・ロー・エナジー(BLE)」をモジュールとして一体化した。既存のコイン型電池ボックスに収まるコンパクト設計により、「現行の製品デザインを踏襲したい」「電池交換を不要にしたい」「通信機能を追加したい」といったニーズに対応することが可能だ。 電池や太陽光セル、通信回路、各種センサーを一体化してコイン型電池のサイズに収めている。外部アンテナによるワイヤレス給電にも対応することで、太陽光発電による充電が利用しにくい場

      コイン電池、交換不要に 業界初の自立給電型開発 CR2032代替 SMK | 電波新聞デジタル
    • 高い所からブロック落下させて発電?環境に優しい重力蓄電施設、中国で本格稼働へ:朝日新聞GLOBE+

      「水の代わりに重りを使うことで、より安く、効率的で、環境に優しいエネルギーの貯蔵を実現できる」 そう話すのは、米国のスタートアップ企業「Energy Vault」の共同創設者でCEOのロバート・ピコーニさん(54)だ。 太陽光や風力など再生可能エネルギーが余っているときに、電気を使ってクレーンなどでブロックを高い位置まで上げておき、電力の需要に応じてブロックを落下させ、連動した発電機を回すことで発電する。原理は、ダムに水をくみ上げ、落下させて発電する揚水発電と同じだ。 水の代わりに上げ下げするのは、巨大なブロック。コンクリート製である必要はなく、残土やがれきなどでもつくることができる。落下速度の制御や発電量の最適化などを含め、一連の操作はAIを搭載した自社のソフトウェアですべて自動化している。 2017年に創業し、2020年にスイスでタワー型の試作モデルを建設。高さ70メートルのタワー上部

        高い所からブロック落下させて発電?環境に優しい重力蓄電施設、中国で本格稼働へ:朝日新聞GLOBE+
      • 知らされぬ能登被災地の現状 震災から8カ月の石川県珠洲市 進まぬ復旧、打ち切られる支援 棄民政治への怒り渦巻く | 長周新聞

        (8月26日付掲載) 珠洲市内では手つかずの倒壊家屋が連なり、まだ水が出ない地域もある。元旦の発災直後から時が止まったような光景が広がっている(8月23日) 元日に発生した能登半島地震から8カ月――。能登被災地の現状がメディアでとりあげられることも減り、自民党総裁選に名乗りを上げた政治家が記者を引き連れて顔売りに来たり、復興が進み始めたかのようなニュアンスで報じられる一方、現地では今なお被災直後と変わらない深刻な現実が横たわっている。公費解体や交通網の整備、仮設住宅の建設などが遅れているにもかかわらず、震災直後には当然のように注がれた国や行政からの支援が次々に打ち切られ、行き場を失う被災者たち。失われた暮らしや生業をいつとり戻せるのか、まったく先が見通せない絶望感が覆うなかで、歯を食いしばって互いに協力しながら困難と対峙する日々を強いられている。本紙は石川県能登半島に赴き、被災地の今を取材

          知らされぬ能登被災地の現状 震災から8カ月の石川県珠洲市 進まぬ復旧、打ち切られる支援 棄民政治への怒り渦巻く | 長周新聞
        • 観光客が洞窟に落としたスナック菓子で「世界が一変」、米国立公園が注意喚起

          米ニューメキシコ州のカールズバッド洞窟群国立公園は壊れやすい生態系を維持している/Edwin Remsberg/VW Pics/Universal Images Group/Getty Images (CNN) 米ニューメキシコ州のカールズバッド洞窟群国立公園で、持ち込みが禁止されているスナック菓子を観光客が持ち込んで洞窟内で落としたために、洞窟の生態系に「多大な影響」が生じたと公園当局が伝えている。 同公園の洞窟内では飲料水以外の飲食が禁止されている。しかし同公園のフェイスブックの6日の投稿によると、「ビッグルーム」と呼ばれる地中の広大な洞窟内の遊歩道から外れた場所で、スナック菓子のチートスが見つかった。 「人間のスケールにしてみれば、スナック菓子の袋を落とすのはささいなことに思えるかもしれない。だが洞窟の生命にとって、それは世界を一変させ得る」。同公園はそう書き込んでいる。 「加工トウ

            観光客が洞窟に落としたスナック菓子で「世界が一変」、米国立公園が注意喚起
          • このまま太陽光発電のコストが安くなるとソーラーパネルを送電網に接続できなくなると専門家が指摘

            近年は太陽光発電にかかるコストの低下に伴って、世界中でソーラーパネルの導入が進んでいます。電力網の脱炭素化に向けたソフトウェア開発を行うAxle Energyに勤めるベン・ジェームズ氏が、「あまりにもコストが安くなりすぎると、いずれソーラーパネルは送電網に接続できなくなる」と主張しています。 Solar will get too cheap to connect to the power grid. https://climate.benjames.io/solar-will-get-too-cheap-to-connect-to-the-power-grid/ ◆太陽光発電のコストはどんどん下がっている 太陽光発電は地表に降り注ぐ太陽光を利用した発電方法であり、発電に必要なソーラーパネルと一緒に燃料を保管する必要もなく、ソーラーパネルそのものの可動部品も最小限です。そのため、ソーラーパネ

              このまま太陽光発電のコストが安くなるとソーラーパネルを送電網に接続できなくなると専門家が指摘
            • ボルボ 2030年までに販売車をすべてEVにする計画を撤回 | NHK

              スウェーデンの自動車メーカー「ボルボ・カー」は、2030年までに販売する車をすべてEV=電気自動車にすると発表していましたが、この計画を撤回すると明らかにしました。EVの需要が減速していることなどが背景にあるとみられます。 ボルボ・カーは2021年、ハイブリッド車を含めエンジンを搭載した車を段階的に減らしていき、2030年までに販売する車をすべてEVにする計画を発表していました。 ところが会社は4日「市場と顧客の需要の変化により、電動化の目標を調整することを決定した」として、これまでの計画を撤回することを明らかにしました。 発表によりますと、2030年までに販売する車の90%以上をEVまたはプラグインハイブリッド車にすることを目指し、残りの最大10%は状況に応じてハイブリッド車にするということです。 計画の撤回の背景にはEVの需要が欧米で減速していることがあるとみられ、ジム・ローワンCEO

                ボルボ 2030年までに販売車をすべてEVにする計画を撤回 | NHK
              • 世界に君臨する「ガス帝国」日本、エネルギーシフトの現実路線に軸足

                世界のどこかで6時間おきに日本企業が管理する液化天然ガス(LNG)の積み荷が港を出ている。燃料を超低温に保つ巨大な魔法瓶のようなタンカーはエネルギーを大量に必要とする各国に向かう。これらのLNGタンカーは、存在感を増す日本のガス帝国のほんの一部に過ぎない。 政府の熱心な支援により、日本企業は現在、老朽化し、資金繰りが困難になりつつある石炭発電所をガスに置き換えようとしている国々に完全なパッケージを供与している。エンジニアリング会社は技術と部品を、公益会社は燃料を、銀行は融資を提供する。 天然ガス産業に対する日本の支援は、半世紀で2500億ドル(約36兆円)規模に膨れ上がったLNG市場の急速な拡大に拍車をかけた。米国などの輸出国がLNG市場の成長から利益を得続けている一方で、自国のガス埋蔵量が少ない日本は、サプライチェーンの各段階で不可欠な存在となっている。 オーストラリアのLNG輸出最大手

                  世界に君臨する「ガス帝国」日本、エネルギーシフトの現実路線に軸足
                • もう何のためのEV普及なのかわからなくなった。売れなくても「普及ゴリ押し」の裏にあるもの

                  BEV(バッテリー電気自動車)は排ガスを出さない。CO2削減には最適。そう言われてきた。しかし、世界で電気が足りない。家庭やオフィス、工場で使う電力にBEV分が上乗せになると電力需要に合わせてレスポンスのいい火力発電を動員することになる。BEVはICV(内燃機関搭載車)よりも割高だが、補助金が十分だと売れる。しかし、ドイツのように補助金を止めると、とたんに売れなくなる。しかしOEM(自動車メーカー)は「莫大な開発費をかけたのだから売りたい」と、メディアや調査会社を動員して売り混んでいる。何のためにBEVを普及させようとしたのか、その意義はだれも問わなくなった。 TEXT:牧野茂雄(MAKINO Shigeo) 石油等価係数が改定されると何が起こるか? 今年3月、米国エネルギー省(DOE)がBEVの電費(電力消費)をICVの燃費(燃料消費)に換算するための石油等価係数(PEF=ペトローリアム

                    もう何のためのEV普及なのかわからなくなった。売れなくても「普及ゴリ押し」の裏にあるもの
                  • 生成AIで水枯渇リスクが顕在化、GPTはクエリー10回でペットボトルを空にする

                    生成AI(人工知能)のブームで建設ラッシュが続くデータセンター。サーバーメーカーは好況に沸くが、その裏で「資源枯渇」のリスクが顕在化しようとしている。サーバーを冷やすための「水」について専門家は「緊急措置」が必要だと警鐘を鳴らし、送電線やネットワークケーブルに必須の「銅」は2024年5月に史上最高値を更新した。国際エネルギー機関が4年で電力消費量が2倍になると予測するなか、貴重なエネルギー資源から生み出す電気が不足する恐れも高まってきた。 「水」「銅」そして「電気」。需給バランスが崩れれば価格高騰は必至だ。第1回のテーマは水不足。データセンターの冷却に大量の水が必要となり、枯渇リスクが高まっている。 世界気象機関(WMO)が「観測史上、最も暑い夏」と認定した2023年に続いて、2024年も記録的な猛暑となった。欧州連合(EU)の気象情報機関によれば、月ごとの世界平均気温は2024年6月まで

                      生成AIで水枯渇リスクが顕在化、GPTはクエリー10回でペットボトルを空にする
                    • 「シュレッダーよりも、溶解のほうが圧倒的に楽」お金はかかるけど、時給を考えたら溶解のほうが得。一度でも使うとシュレッダーには戻れなくなるかも

                      やつはし @yatsuhashidayo シュレッダーよりも、溶解のほうが圧倒的に楽。 お金はかかるけど、時給を考えたら溶解のほうが得。 シュレッダーを使っている人は、1回だけで良いので溶解のご利用をお願いします。 もうシュレッダーには戻れなくなるはず。

                        「シュレッダーよりも、溶解のほうが圧倒的に楽」お金はかかるけど、時給を考えたら溶解のほうが得。一度でも使うとシュレッダーには戻れなくなるかも
                      • 空間を飛び交うWi-FiやBluetoothの電波から電力を生み出す技術が開発される、電池無しで永続的に動くデバイスの実現へ向けた一歩

                        Wi-FiやBluetoothなどで用いられる微弱な通信用電波から電力を生み出して、電子機器を駆動させる電力を発生できる技術を東北大学などの研究チームが開発しました。 Nanoscale spin rectifiers for harvesting ambient radiofrequency energy | Nature Electronics https://www.nature.com/articles/s41928-024-01212-1 微弱な無線通信用電波からの環境発電をスピントロニクスで実現 | AIMR https://www.wpi-aimr.tohoku.ac.jp/jp/achievements/press/2024/20240805_001835.html 私たちの身の回りには、Wi-FiやBluetoothなどの通信用電波が無数に飛び交っており、これらの電波が持

                          空間を飛び交うWi-FiやBluetoothの電波から電力を生み出す技術が開発される、電池無しで永続的に動くデバイスの実現へ向けた一歩
                        • 再生可能エネルギーの導入、なぜ日本は遅れている?専門家「技術やコストでなく…」:朝日新聞GLOBE+

                          地球温暖化を防ぐため、日本を含めた先進諸国は、2050年までに二酸化炭素の排出量を実質ゼロにするという野心的な目標を掲げている。そのために化石燃料からCO2を出さない再生可能エネルギーへの転換は必須であり、現在の技術でも脱炭素化の大部分は十分に実現可能だというのが世界的な共通認識だ。 電力は、最も脱炭素化しやすいエネルギーだ。現在の世界全体の発電量のうち再エネ比率は約13%だが、太陽光と風力を中心に、今後7、8割を占めるようになると考えられている。 ただ太陽光や風力といった変動性再生可能エネルギーには、昼夜や季節によって発電量が変わる「変動性」と、天候などの条件によって発電量が予測できない「不確実性」という特徴がある。これまでは主に火力発電が供給の調整役を担ってきたが、脱炭素化で利用が難しくなる。そこで需給バランスの時間的なズレを調整するための「貯める」技術がカギとなる。 エネルギーの貯め

                            再生可能エネルギーの導入、なぜ日本は遅れている?専門家「技術やコストでなく…」:朝日新聞GLOBE+
                          • ノルウェーのEV販売比率がなんと94%に達し、2025年に100%にするという目標を前倒しで達成できる可能性も。なぜこんなに同国でEVが売れるのか

                            そして日本や他の国がこれを真似しようと思っても「無理」だろう さて、欧州はEVの販売比率が(他の地域に比較して)高いとは言われますが、なんと8月のノルウェーでは新車販売の94%(10,480台)を占め「過去最高の比率になった」もよう。 ただ、これは一過性のものではなく、事実として今年1月から8月までの間で見ても新車販売におけるEV比率が87%(合計78,832台のうち約68,435台)に達しており、つまりは継続してEVの販売が伸びていると考えて良さそうです。 多くの国や地域ではEV販売比率は10%程度に留まるが この数字は文字通り「驚くべきもの」で、多くの国や地域におけるEV販売比率が10%強にとどまることを考慮すると”とんでもないEV浸透率”。 8月にもっとも(ノルウェー国内で)売れたEVはテスラ・モデルY(2,107台)で、総販売数の19%を占めるという人気ぶりで、それに続くのはボルボ

                              ノルウェーのEV販売比率がなんと94%に達し、2025年に100%にするという目標を前倒しで達成できる可能性も。なぜこんなに同国でEVが売れるのか
                            • 海外メディア「EV移行の大失敗でEUの自動車産業の未来がヤバい」(海外の反応)

                              9月 2024 (19) 8月 2024 (26) 7月 2024 (24) 6月 2024 (27) 5月 2024 (26) 4月 2024 (24) 3月 2024 (24) 2月 2024 (25) 1月 2024 (23) 12月 2023 (28) 11月 2023 (24) 10月 2023 (25) 9月 2023 (26) 8月 2023 (25) 7月 2023 (27) 6月 2023 (28) 5月 2023 (28) 4月 2023 (26) 3月 2023 (29) 2月 2023 (22) 1月 2023 (24) 12月 2022 (26) 11月 2022 (21) 10月 2022 (22) 9月 2022 (21) 8月 2022 (20) 7月 2022 (23) 6月 2022 (23) 5月 2022 (23) 4月 2022 (26) 3月 2

                                海外メディア「EV移行の大失敗でEUの自動車産業の未来がヤバい」(海外の反応)
                              • 言語環境の管理は *env や *vm を超えて、 mise へ

                                mise はミーズと読みます。 mise とは *env や *vm が担っていた言語環境(コンパイラ・インタプリタ)のバージョンを管理するツールです。 rbenv や nvm のように単一言語に対するサポートではなく、標準で Go、 Node.js、 Python などの複数の言語に対応しています。 類似のソフトウェアに asdf が存在しますが、 mise はその精神的後継となっています。asdf が shell で書かれていたのに対し、 mise は rust で実装されており、起動速度も asdf と比べて格段に早くなっています。 mise は The front-end to your dev env. と自称しており、上記の言語環境のみならず、アウトオブボックスで使用できる複数の開発向けの機能を提供しているので、本稿で紹介します。 言語環境の用意 mise が提供する言語環境は

                                  言語環境の管理は *env や *vm を超えて、 mise へ
                                • 風力がイギリス最大の電力源になる

                                  2024年4月までの1年間で、風力が天然ガスを超えてイギリス最大の電力源になったことがわかりました。 240902_Drax_24Q2_2024.pdf (PDFファイル)https://reports.electricinsights.co.uk/wp-content/uploads/2024/09/240902_Drax_24Q2_2024.pdf Wind becomes Britain’s largest electricity source | Q2 2024 Quarterly Report | Electric Insights https://reports.electricinsights.co.uk/q2-2024/wind-becomes-britains-largest-electricity-source/ イギリスにおける天然ガスと風力による電力量を記したグラフ

                                    風力がイギリス最大の電力源になる
                                  • 天井から「火の雨」…韓国・EV火災の壮絶な現場映像

                                    MBCテレビ「PD手帳」キャプチャー(c)news1 【09月17日 KOREA WAVE】韓国・仁川(インチョン)青羅(チョンラ)で先月発生した電気自動車(EV)の火災事故に絡み、当時の映像が10日、MBCテレビ「PD手帳」で公開された。 ドライブレコーダーのもので、EVから煙が立ち上り始め、突然、炎が上がった。発生5分ほどで黒い煙が天井を埋め尽くした。数人が消火器を持って鎮火を試みたがすでに手遅れで、「ポン」という爆発音が続いた。 MBCテレビ「PD手帳」キャプチャー(c)news1 発生10分余りで駐車場全体に火が広がり、天井から火の雨が降り、あっという間に駐車場は火の海と化した。 (c)news1/KOREA WAVE/AFPBB News

                                      天井から「火の雨」…韓国・EV火災の壮絶な現場映像
                                    • 中国の全固体電池開発が世界をリード、実用段階へ 日本の自動車産業にとって大きな脅威に | マネーポストWEB

                                      全固体電池開発の覇権はどこが握るのか(トヨタ自動車と出光興産による記者会見。2023年10月。時事通信フォト) トヨタ自動車、日産自動車、ホンダなどが2020年代後半にも実用化を目論んでいる「全固体電池」。経済産業省も日本の自動車メーカーによる世界初の実用化を後押しすべく設備投資支援を表明しているが、中国企業の躍進は凄まじく、量産化では先を越されかねない状況となっている。 テスラ、BYD、華為技術(ファーウェイ)などを取引先に持ち、大手電池メーカーの一角を占める鵬輝能源は8月28日、オンラインによる製品技術発表会を開催。エネルギー密度にして280Wh/kg、充電、放電を600回繰り返しても性能の90%以上を維持できる全固体電池の開発に成功したと発表した。現在の全固体電池開発では、ポリマー、硫黄/ハロゲン化物、酸化物を主成分とする3つの方式が主流となっているが、同社は酸化物方式を採用すること

                                        中国の全固体電池開発が世界をリード、実用段階へ 日本の自動車産業にとって大きな脅威に | マネーポストWEB
                                      • 原発新増設の巨額コストを国民に負担させる政府の新構想 電気料金にこっそり上乗せ…「反対署名」が始まる:東京新聞 TOKYO Web

                                        政府が原発の新増設を進めるため、建設費などのコストを電気料金に上乗せし、消費者から広く徴収する支援制度の導入を検討している。「コストやリスクをこっそり国民に押しつける制度はおかしい」。環境団体や市民団体が、構想に反対する声を集めようと、オンライン署名活動を始めた。そもそも、この構想はどんな問題をはらんでいるのか。(太田理英子)

                                          原発新増設の巨額コストを国民に負担させる政府の新構想 電気料金にこっそり上乗せ…「反対署名」が始まる:東京新聞 TOKYO Web
                                        • 米スリーマイル島原発 再稼働させマイクロソフトに電力供給へ | NHK

                                          アメリカ東部にあるスリーマイル島原子力発電所について、現地の電力会社は原発を再稼働させ、IT大手のマイクロソフトに電力を供給すると明らかにしました。AI向けのデータセンターの電力需要の増加が、原発の再稼働を後押しした形です。 アメリカ東部、ペンシルベニア州にあるスリーマイル島原発では、1979年に2号機で核燃料が溶け落ちるメルトダウンが起きて放射性物質が漏れ出す、アメリカ史上最悪の原発事故が起きました。 その後、2019年には、採算の悪化を理由に1号機も運転を停止していました。 こうした中、アメリカの電力大手「コンステレーション・エナジー」は20日、1号機を再稼働させ、IT大手のマイクロソフトに20年間、電力を供給することを明らかにしました。 会社は、16億ドル、日本円でおよそ2300億円を投じて設備の更新を行うとともに、当局の承認を得た上で2028年に再稼働させる計画だとしています。事故

                                            米スリーマイル島原発 再稼働させマイクロソフトに電力供給へ | NHK
                                          • 北海道・根室高校にカビ大量発生、3日間臨時休校に…教室・廊下・机・椅子・上履きも

                                            【読売新聞】 北海道根室市の道立根室高校は校舎内にカビが大量に発生したため、28日から3日間、臨時休校する。専門業者に依頼し、休校中にカビの除去と清掃を行う。 カビは教室や廊下の壁のほか、机や椅子、上履きにも及んでおり、夏休みで校舎

                                              北海道・根室高校にカビ大量発生、3日間臨時休校に…教室・廊下・机・椅子・上履きも
                                            • WezTermに移行した - 詩と創作・思索のひろば

                                              PCを新調したのを期に、ターミナルの環境をiTerm2+tmuxをWezTermに移行した。とくに不満はなかったのだけど、iTerm2の設定をぽちぽちする*1ことを考えるとこれ数年おきにやるのか……と思ってしまったので心機一転、設定をLuaで管理できるというWezTermを使ってみることにした。 偶然以下の記事を見ていたのが大きい。設定も基本これをぱくった。 Okay, I really like WezTerm | Alex Plescan いいところ Luaで設定できる。別にLuaが書きたいわけではなくてVCSで管理できるのがよい。 WezTerm単体で、キーボードのみで文字列選択・コピーができる(Copy Mode)。これまではこの用途にtmuxを使っていたのでシンプルになってうれしい。 さらに、コピーしたいところまでカーソルを動かさなくていい Quick Select というモード

                                                WezTermに移行した - 詩と創作・思索のひろば
                                              • 大きな転換点を迎えるPCプラットフォーム Core Ultra(シリーズ2)とApple M4チップの「類似性」と決定的な「差異」

                                                大きな転換点を迎えるPCプラットフォーム Core Ultra(シリーズ2)とApple M4チップの「類似性」と決定的な「差異」:本田雅一のクロスオーバーデジタル(1/3 ページ) PC業界はここ数日、Intelが発表したCore Ultraプロセッサ(シリーズ2)のモバイル向けモデル「Core Ultra 200Vプロセッサ」(開発コード名:Lunar Lake)に関する話題で持ちきりだ。 同社が「Core Ultraプロセッサ」という新ブランドを打ち出してちょうど1年が経過したことになるが、その時よりも、むしろ今回の方が発表内容のインパクトはずっと大きい。 →新型SoC「Intel Core Ultra 200V」シリーズ発表! AMDやQualcommを上回る性能とバッテリー駆動時間をアピール 搭載PCは9月24日から発売 →「Core Ultraプロセッサ(シリーズ2)」は驚きの

                                                  大きな転換点を迎えるPCプラットフォーム Core Ultra(シリーズ2)とApple M4チップの「類似性」と決定的な「差異」
                                                • 「終末の氷河」のはるか下を調査、壊滅的な海面上昇招く可能性 国際研究チーム

                                                  (CNN) 「終末の氷河」と呼ばれる南極のスウェイツ氷河は融解スピードが加速しており、崩壊へ向け不可逆的な道をたどっている可能性がある――。破氷船や水中ロボットを使用する科学者のチームが、そんな見解をまとめた。世界の海面上昇にとって壊滅的な意味合いを持つ。 調査プロジェクト「国際スウェイツ氷河共同研究(ITGC)」を構成するチームは2018年以来、スウェイツ氷河の崩壊がいつどのように起きる可能性があるか理解を深めるため、詳しい調査を行ってきた。 一連の調査結果は、この複雑で変化を続ける氷河について、これまでで最も明快な認識を提供している。科学者らは19日発表の報告書で、見通しは「厳しい」と指摘し、6年間にわたる調査の主な結論を明らかにした。 調査の結果、急速な氷の消滅は今世紀でさらに速度を増す見通しであることが判明。英南極観測所の海洋地球物理学者で、ITGCの一員でもあるロブ・ラーター氏に

                                                    「終末の氷河」のはるか下を調査、壊滅的な海面上昇招く可能性 国際研究チーム
                                                  • 「Core Ultraプロセッサ(シリーズ2)」は驚きの内蔵GPU性能に メモリ帯域が当初発表から“倍増”

                                                    「Core Ultraプロセッサ(シリーズ2)」は驚きの内蔵GPU性能に メモリ帯域が当初発表から“倍増”:IFA 2024(1/4 ページ) 既報の通りIntelは9月3日(中央ヨーロッパ時間)、ドイツ・ベルリンで開催される「IFA Berlin 2024」の開幕に先立って、モバイル向け新型CPU「Core Ultra 200Vプロセッサ」(開発コード名:Lunar Lake)を発表した。 →新型SoC「Intel Core Ultra 200V」シリーズ発表! AMDやQualcommを上回る性能とバッテリー駆動時間をアピール 搭載PCは9月24日から発売 →インテルが「Core Ultraプロセッサ(シリーズ2)」搭載ノートPCを国内初披露 どんなモデルがある? IT/PC業界全体がAI(人工知能)に傾倒していく流れの中で、同社はちょうど1年前に「Core Ultraプロセッサ(シリ

                                                      「Core Ultraプロセッサ(シリーズ2)」は驚きの内蔵GPU性能に メモリ帯域が当初発表から“倍増”
                                                    • 太陽光発電のコストはどんどん下がり続けるのか​​?

                                                      技術の発展に伴って、太陽光パネルの価格は減少傾向にあります。太陽光発電に必要なコストが減少し続けるのかについて、作家のトーマス・プエヨ氏が解説しています。 Can Solar Costs Keep Shrinking? - by Tomas Pueyo https://unchartedterritories.tomaspueyo.com/p/can-solar-costs-keep-shrinking 太陽光発電に使用される太陽光パネルの価格は、1975年から2021年にかけて減少傾向にあります。以下のグラフは年数の経過による太陽光パネルの世界的な価格推移を示したものです。2021年には1ワット当たりの太陽光パネルの価格は0.5ドル(約73円)を下回っています。 太陽光パネルの製造コスト低下の主な要因は、設置数の増加に伴う生産数の増加です。以下は設置された太陽光パネルの推移を年数ごとに示

                                                        太陽光発電のコストはどんどん下がり続けるのか​​?
                                                      • グレタさん、親パレスチナ抗議デモで身柄拘束 デンマーク

                                                        【9月4日 AFP】(写真追加)スウェーデンの環境活動家グレタ・トゥンベリ(Greta Thunberg)さん(21)と活動家グループが4日、イスラエルの大学に対する学術ボイコットを求めてデンマークのコペンハーゲン大学(University of Copenhagen)の建物を占拠し、警察に身柄を拘束された。デンマーク・メディアが報じた。 現地紙に掲載された写真には、黒と白のパレスチナ伝統のスカーフ「ケフィエ」を肩に掛けたトゥンベリさんが、警察によって建物から連行される様子が捉えられていた。 トゥンベリさんはインスタグラムに、学生グループ「パレスチナ占領に反対する学生たち(Students against the Occupation)」が抗議を行っていた建物に突入する機動隊の画像を投稿した。 コペンハーゲン警察はAFPに「被拘束者の身元を確認することはできないが、デモに関連して6人が拘束

                                                          グレタさん、親パレスチナ抗議デモで身柄拘束 デンマーク
                                                        • 死蔵の再生可能エネルギー、原発480基分 米欧でつながらぬ送電網 チャートは語る - 日本経済新聞

                                                          【この記事のポイント】・再生エネの持ち腐れが米欧で原発480基分・発電設備に比べ送電網への投資が遅れ・送電網不足だと化石燃料への依存度上昇世界が再生可能エネルギーへの投資を加速するなか、送電網不足が深刻になってきた。送電網に接続できず、運転を開始できない「持ち腐れ」の太陽光・風力発電は米欧だけで推計「原発約480基分」に相当する。脱炭素の壁になりかねない。国際エネルギー機関(IEA)によると、

                                                            死蔵の再生可能エネルギー、原発480基分 米欧でつながらぬ送電網 チャートは語る - 日本経済新聞
                                                          • シャープはなぜ「EV」に参入するのか 「もう一つの部屋」の可能性【西田宗千佳のイマトミライ】

                                                              シャープはなぜ「EV」に参入するのか 「もう一つの部屋」の可能性【西田宗千佳のイマトミライ】
                                                            • ANA、サメ肌貨物機を初就航 SAF普及に先駆け燃料削減 - 日本経済新聞

                                                              全日本空輸(ANA)は2日、機体と空気の摩擦抵抗を減らす「サメ肌」の特殊フィルムを装着した貨物専用機(フレイター)を就航させた。ドイツのルフトハンザ航空系が開発した凹凸状フィルムの燃費改善効果は航空機1機につき年に1%ほど。温暖化ガス排出実質ゼロを実現する切り札となる再生航空燃料(SAF)が普及するまで即効性のある技術を先駆けて導入する。2日、午後1時。成田空港(千葉県成田市)ではANAの米シ

                                                                ANA、サメ肌貨物機を初就航 SAF普及に先駆け燃料削減 - 日本経済新聞
                                                              • 島の保存食活用、「切り札」は犬 奄美大島マングース根絶への30年:朝日新聞デジタル

                                                                ","naka5":"<!-- BFF501 PC記事下(中⑤企画)パーツ=1541 -->","naka6":"<!-- BFF486 PC記事下(中⑥デジ編)パーツ=8826 --><!-- /news/esi/ichikiji/c6/default.htm -->","naka6Sp":"<!-- BFF3053 SP記事下(中⑥デジ編)パーツ=8826 -->","adcreative72":"<!-- BFF920 広告枠)ADCREATIVE-72 こんな特集も -->\n<!-- Ad BGN -->\n<!-- dfptag PC誘導枠5行 ★ここから -->\n<div class=\"p_infeed_list_wrapper\" id=\"p_infeed_list1\">\n <div class=\"p_infeed_list\">\n <div class=\"

                                                                  島の保存食活用、「切り札」は犬 奄美大島マングース根絶への30年:朝日新聞デジタル
                                                                • アングル:米で激化する電力確保競争、巨大ITはマイニング施設に照準

                                                                  8月28日、米巨大IT企業が、暗号資産(仮想通貨)ビットコイン採掘事業者からエネルギー資産を取得しようとする動きが広がりつつある。写真はペンシルベニア州ケナーデルの発電所の近くに設置されたマイニング施設。2022年3月撮影(2024年 ロイター/Alan Freed) [28日 ロイター] - 米巨大IT企業が、暗号資産(仮想通貨)ビットコイン採掘事業者からエネルギー資産を取得しようとする動きが広がりつつある。急拡大する人工知能(AI)やクラウド関連事業に必要なデータセンター向けの電力確保が目的だ。

                                                                    アングル:米で激化する電力確保競争、巨大ITはマイニング施設に照準
                                                                  • コラム:EV用電池、「中国優位」崩すのは困難

                                                                    9月6日、BYD(比亜迪)の「シール」や長城汽車の「ファンキーキャット」といった中国製電気自動車(EV)が今、国際的な逆風にさらされている。写真は2021年3月、安徽省合肥のEV用電池工場で撮影(2024年 ロイター/Aly Song) [香港 6日 ロイター BREAKINGVIEWS] - BYD(比亜迪)(002594.SZ), opens new tabの「シール」や長城汽車(601633.SS), opens new tabの「ファンキーキャット」といった中国製電気自動車(EV)が今、国際的な逆風にさらされている。米国は中国から輸入するEVに適用する関税を従来の4倍となる100%強に引き上げ、欧州連合(EU)も一部モデルについて関税率を50%近くに変更した。明らかに次の標的となるのは、中国製のEV用電池だ。しかし西側にとって、この戦いを制するのはより難しいだろう。 中国は電池大国

                                                                      コラム:EV用電池、「中国優位」崩すのは困難
                                                                    • 全農地で太陽光設置抑制可能に 茨城県鉾田市で条例 / 日本農業新聞公式ウェブサイト

                                                                      国内有数の農業地帯である茨城県鉾田市は、市内の全ての農地を対象に、太陽光発電設備の設置を抑制できる条例を9月1日に施行する。全国で太陽光発電の設置が相次ぎ、地域の農業への支障を及ぼすケースもある中、... 記事の続きを読むには、こちらから会員登録(有料)が必要です>> 会員登録(有料) はこちら ログイン 日本農業新聞公式ウェブサイトの全ての機能をご利用になるには、会員登録が必要です。 メールアドレス、パスワードを入力後、「ログイン」ボタンを押してください。

                                                                        全農地で太陽光設置抑制可能に 茨城県鉾田市で条例 / 日本農業新聞公式ウェブサイト
                                                                      • 削減未達企業に課徴金 政府、温暖化ガス対策促す - 日本経済新聞

                                                                        政府は2026年度に本格導入する温暖化ガスの排出量取引制度で、排出削減を達成できなかった企業が他の企業から排出枠を購入しなかった場合に課徴金を課す調整に入った。温暖化対策に積極的ではない企業に事実上の罰則を設け、取引制度の実効性を高める。25年の通常国会で提出を目指すGX推進法の改正案に盛り込む方針だ。3日に開く内閣官房の排出量取引制度に関する専門家会合で、制度の効果を高める方策を検討する。年

                                                                          削減未達企業に課徴金 政府、温暖化ガス対策促す - 日本経済新聞
                                                                        • NASAが打ち上げた「宇宙ヨット」、ついに帆を開く

                                                                          NASAが打ち上げた「宇宙ヨット」、ついに帆を開く2024.09.14 16:3537,022 Adam Kovac - Gizmodo US [原文] ( 小野寺しんいち ) 太陽のエネルギーで進むことができる宇宙船の誕生が、いよいよ目前に迫っています。 NASAが、宇宙に打ち上げていたソーラー・セイル・システム、Advanced Composite Solar Sail(ACS3)の"帆"(ソーラー・セイル)の展開に成功しました。 ソーラー・セイルは、宇宙ヨットとも呼ばれ、宇宙空間で広げた帆で太陽の光子を受け、推進力にするシステムです。 異常検知されるも、展開成功ACS3は、4月にRocket Lab社のロケット、エレクトロンで打ち上げられ、1週間後に地球との通信が可能になりました。小型の電子レンジほどの大きさの小型人工衛星(キューブサット)に格納されていましたが、展開されると、一辺約

                                                                            NASAが打ち上げた「宇宙ヨット」、ついに帆を開く
                                                                          • Geothermal energy could outperform nuclear power

                                                                            GEOTHERMAL ENERGY may be approaching its Mitchell moment. George Mitchell, a scrappy independent oilman, is known as the father of fracking. Nearly three decades ago, he defied Big Oil and the conventional wisdom of his industry by making practical the hitherto uneconomic technique of pumping liquids and sands into the ground to force out gas and oil from shale rock and other tight geological form

                                                                              Geothermal energy could outperform nuclear power
                                                                            • 微弱な無線通信用電波からの環境発電をスピントロニクスで実現

                                                                              微弱な無線通信用電波からの環境発電をスピントロニクスで実現 発表のポイント Wi-FiやBluetoothなどで用いられる微弱な通信用電波から電力を生み出す環境発電(注1)技術をスピントロニクス(注2)の原理を用いて実現しました。 -27 dBmの強度の電波で発電して市販の温度センサーを駆動することに成功しました。 IoT社会の進展を促進する電池や電源を必要としないエッジ端末(注3)への応用が期待されます。 概要 私たちの身の回りにはWi-FiやBluetoothなど通信用電波が飛び交っています。これらの電波が運ぶエネルギーから効率的に発電できれば、電池や電源が無くても永続的に動く電子機器を実現でき、IoT(モノのインターネット)技術の普及範囲を飛躍的に拡大するものと期待されます。しかし一般に通信用電波の強度は-20 dBm以下と極めて弱く、現時点でそのような電波強度で電子機器を駆動するの

                                                                                微弱な無線通信用電波からの環境発電をスピントロニクスで実現
                                                                              1