がんと診断され退職する人 ４割が治療開始前 | NHKニュースがんになって仕事を辞める人の４割が、実際に治療を始める前に辞めていたことが、厚生労働省の研究班の調査で分かり、国ががん患者の就労支援を課題として挙げるなか、専門家は、診断直後から支援を受けられる体制づくりを急ぐべきだとしています。 その結果、がんと診断されてから仕事を辞めた人は全体の２割に当たる１９９人で、このうち４割が、「がんの診断が確定したとき」や「診断後、最初の治療を待っている間」など、実際に治療を始める前の早期に仕事を辞めていました。 仕事を辞めた理由で最も多かったのは、「職場に迷惑をかけたくなかった」で１７％、次いで、「がんになったら気力・体力的に働けないだろうと予測したから」と「治療と仕事を両立する自信がなかったから」がいずれも１６％などとなっていました。 調査を行った国立がん研究センターがんサバイバーシップ支援部の高橋都部長は「がんと診断された患者や家族は強いショックを受ける
