合田哲雄著『学習指導要領の読み方・活かし方』を読みました。 - 教育長ブログ
文科省の合田財務課長のご著書です。本書については、何度も読んで何度も考えたことがたくさんあるのですが、起承転結という感じで４つにまとめてみました。 １．著者について 平成20年・29年と二度の学習指導要領の改訂に携わられた合田課長は、新指導要領が実施されるこれからの十年間、教育政策のど真ん中に座ることになる方です。 ご本人を知る方は誰もがご存じのとおり、人格・識見ともに文句なしに、文科省のエース中のエースと呼べる方でしょう。私が入省した二十数年前には既に、係長ながら省内で一目置かれる存在でした。当時は寺脇研氏が「ミスター文部省」と呼ばれていましたが、合田課長はこれから「ザ・文科省」と呼ばれるにふさわさしいと、私は勝手に思っています。 ２．内容について 本書は、その合田課長の、学習指導要領への「愛」が詰まった本です。 学習指導要領は、決して無表情の官僚が機械的に作っているのではなく、ベテラン
次期学習指導要領改訂の背景と求められる資質・能力とは
２１世紀における社会の変化を考えると、知識基盤社会の本格化、情報化社会の高度化、グローバル化などがあがるだろう。日本の教育は、これら社会の変化を意識し続ける必要もある。 世界の教育動向に注目すると、コンピテンシー（知識だけではなく、スキル、さらに態度を含んだ人間の能力）に基づく教育改革が潮流になっている。社会の変化に対応するためには、これらの諸能力の育成が急務であること、さらに多くの国でこれらの力の育成が課題であるという現状も見えてくる。 これらの能力の育成の目指すところは、「何を知っている」だけではなく「何ができるか」への教育の質的転換であるといえる。我が国も、いわゆるPISAショックを経験し、社会の変化や世界の潮流と軌を一にして、社会を生き抜く資質・能力の育成をめざした教育改革が国家戦略としての重要性を増している。 次期学習指導要領の改訂では、「子供たちに、情報化やグローバル化など急激
学習指導要領改訂のポイント｜学校とICT｜Ｓｋｙ株式会社 ICTを活用した学習活動をサポート
文部科学省がこのほど公示した新しい学習指導要領では、学習内容の変更にとどまらず「主体的・対話的で深い学びの実現」など指導方法やカリキュラム・マネジメントまで踏み込んで記述されています。今回の改訂のポイントについて、中央教育審議会教育課程部会長を務められた、無藤 隆 白梅学園大学教授に伺いました。 学び続ける姿勢や学ぶ力としての学力 新しい学習指導要領の前文に「社会に開かれた教育課程の実現」と書かれているように、学校には子どもたちを教育する役割があり、彼らが大人になって社会に出たときに意味のある教育を行わなければなりません。ですから、新しい学習指導要領は、これから学校教育を受ける子どもたちが社会に出る2030年ごろ、今から10年後の社会をイメージして考えなければならないわけです。そのころの社会は、おそらく政治的、経済的に激変していることが予想されますし、AIなど、今のICT技術よりもはるかに
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（理論）主体的な学習とは－そもそも論から「主体的・対話的で深い学び」まで－
要点 主体性（agency）とは、「行為者（主体）から対象（客体）へとすすんで働きかけるさま」と定義される。これをふまえて主体的な学習（agentic learningあるいはlearning agency）は、「行為者（主体）が課題（客体）にすすんで働きかけて取り組まれる学習のこと」と定義される。 主体的な学習は、「(I) 課題依存型（task-dependent）」「(II) 自己調整型（self-regulated）」「(III) 人生型（life-based）」の三層から成る主体的な学習スペクトラムとして理解される。 アクティブラーニングは、第I層「課題依存型」、第II層「自己調整型」の主体的な学習に対応するもので、第III層の「人生型」の主体的な学習まで求めるものではない。その意味では、アクティブラーニング＝主体的な学習ではない。 新学習指導要領の「主体的な学び」は、第I～III
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（理論）初等中等教育における主体的・対話的で深い学び－アクティブ・ラーニングの視点
[印刷ページ] 溝上慎一の教育論 目次 > 理論・データ > （理論）初等中等教育における主体的・対話的で深い学び （2017年1月12日掲載 2021年11月29日更新） 要点 学習指導要領改訂に向けての答申（2016年12月21日）が出され、主体的・対話的で深い学び（「アクティブ・ラーニング」の視点）が提起された。 1年前の『論点整理』と比べると、アクティブ･ラーニングに「深い学び」の視点を加えたことが最大の変更点である。この追加によって、「活動あって学びなし」「活動主義」「はい回るアクティブ・ラーニング」は、アクティブラーニングではないと否定することが容易になるだろうと期待される。 アプローチや定義の違いはあれども、学術的なアクティブラーニングと、答申のアクティブ・ラーニングの視点（主体的・対話的で深い学び）の目指すものに本質的な差異はないと考えられる。 主体的・対話的で深い学びを
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（講話）答申が出たいま現場に求められる作業は？－「現場の理論」を構築して個性ある教育実践を示すこと！
（講話）答申が出たいま現場に求められる作業は？ －「現場の理論」を構築して個性ある教育実践を示すこと！ v2 要点 政府の施策文書や、アクティブラーニングをはじめとする学術的な論というのは、ローカルな文脈をもつさまざま個別事象に共通する点を一般化して「概念化」し、他の事象や概念とある理屈をもって関連づけ、筋道立てて「理論化」したものである。 答申が出たいま、現場に求められる作業は、現場が理論を学び、それに基づいて教育実践を創り出し、理論と実践とを往還し、そうしてローカルな文脈をふまえた「現場の理論」を構築することである。「グラウンディッドセオリー（grounded theory）」の構築ともいえる。 いま、答申を受けての教育現場からの実践的応答が切に求められる。 第１節 次期学習指導要領改訂に向けての答申 昨年末（2016年12月21日）に『幼稚園、小学校、中学校、高等学校及び特別支援学校
小学校国語学習指導要領案 生活との接点考えさせる | 教育新聞
学習指導要領案 教科・領域改訂のポイントをどう考えるか 〈1〉小学校国語科２月14日に公表された学習指導要領案の小学校国語科について、改訂のポイントを、梅澤実埼玉学園大学子ども発達学科長は、次のように指摘する――。 ◇未来を拓く力としての「資質・能力」◇昨年12月の答申は新しい学習指導要領への改訂の方向を示し、2月14日に小学校学習指導要領案として公表された。小学校の国語科で、教師に何が求められているか、「資質・能力」「学習過程」「カリキュラム・マネジメント」をキーワードに考えてみよう。 子供たちが未来の社会で生きていく上で必要な力を「資質・能力」とし、①知識および技能②思考力、判断力、表現力等③学びに向かう力、人間性―の３つで整理した。国語科の目標もこの３つから整理され、「言葉による見方・考え方を働かせ、言語活動を通して」の育成を目指すことが確認された。 国語科の「見方・考え方」とは、国
次期学習指導要領答申（文部科学省）における14ケのPDFについて補足説明付きでまとめました。 | ICT CONNECT 21
2017年4月25日追記 告示された新学習指導要領一覧はこちらのサイトからご覧いただけます。 ･･････････ 文部科学省より、次期学習指導要領の答申が正式に公開されました。 ※正式名称は「幼稚園、小学校、中学校、高等学校及び特別支援学校の学習指導要領等の改善及び必要な方策等について（答申）（中教審第197号）」となります。 下記文部科学省のWebサイトに答申がすべて格納されています。 http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chukyo/chukyo0/toushin/1380731.htm 上記サイトにはPDFへのリンクが14ケ掲載されています。それらについて解説いたします。 ※なお、ICT CONNECT 21 のWebサイト更新情報は、メールマガジンでもお伝えしています。 ■１ 幼稚園、小学校、中学校、高等学校及び特別支援学校の学習指導要領等の改
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