被害って程でもありませんが フェイスブックと電話帳が同期 → フェイスブックの電話番号が電話帳に → LINE → 友達勝手に増える Facebookへの連携は手動ですが、Lineへの連携を自動にしているユーザーは注意
デリー市内に住むプラディープ・アナンドさん(33歳)はインク業界向けコンサルタントとして働く。月収8万ルピー(約12万円)。一般的な定義に従えば、インドの中間層は世帯年収20万ルピー(約30万円)から100万ルピー(約150万円)。アナンド家は中間層でも上位クラスに相当する。 同居家族は主婦の妻(30歳)と11歳になる息子、そして65歳の父親。集合住宅のワンフロアを占める同家には、4つの寝室がある。インドではワンルームアパートに住んでいる世帯が多いことを考えれば、余裕のある間取りと言える。 愛車はマルチ・スズキのワゴンR。これに乗って郊外型ショッピングモールに出かけるのが余暇の典型的な過ごし方だ。月に3~4回は家族で食事に出かける。インド料理はもちろん、息子が好きだという中華料理も食べに行く。 多くのインド人が憧れそうな生活だが、家の中を覗くと日本の感覚で見れば“まだ持っていないもの”が多
iOS6の地図のお粗末さが大変大きな話題となっている。話題にしているのは地図関連の人たちだけではなく、実に広範な人たちである。それほど、スマートフォンにおいては、地図が「欠かせないもの」なのであることを改めて感じる。そして、日本のスマートフォンのおよそ3台に1台がiPhoneであることを考えると、地図をアプリに活用している多くのサービス事業者にも多大な影響が出そうだ。 私も先週のサンフランシスコ出張中にiPadをiOS6へとアップグレードして、その地図を確かめてみた。なるほど、これは品質が良いとか良くないとか言うレベルでは無くて、欠陥商品のレベルである。この状態でiOS6の標準地図として提供するのは、そもそも誤った企業方針である。 ちまたには、データソースがゼンリンではなくてインクリメントPであるからだとか、海外の地図やOpenStreetMapを採用しているからだとか、知ったかぶりのコメ
日本は今でも安全な国か? 2012年09月24日07:47 ツイート daiki_fukumori オフィシャルコメント by:福森 大喜 アメリカとヨーロッパのZeroAccessボットネットの感染状況についてエフセキュアブログの記事がありましたが、日本だと次のような状況です。真っ赤ですね。全部で1万台以上あります。 ちなみに、アジアだと次のようになっています。 全139,447台での国別トップテンの具体的な数字は次のようになります。 順位国名 件数 1. アメリカ 47880 2. 日本 10110 3. カナダ 7112 4. インド 6774 5. ルーマニア 5628 6. ブラジル 4911 7. イタリア 4587 8. アルゼンチン 3511 9. ドイツ 2813 10. ベネズエラ 2498 (上記の画像と表はエフセキュア提供のデータを元に作成しました。) 2007年
自動改札機の運賃計算プログラムはいかにデバッグされているのか? 10の40乗という運賃パターンのテスト方法を開発者が解説(前編) ふだん何気なく使っている鉄道。改札を降りるときにICカードを自動改札にかざすと、「ピッ」という音と共に一瞬のうちに運賃を計算してくれます。けれど、複数の路線を乗り継いだり、途中で定期券区間が挟まっていたりと、想像しただけでもそこには膨大な組み合わせがあります。それでも運賃計算プログラムはわずか一瞬で正しい運賃計算が求められ、バグがあったら社会的な一大事にもつながりかねません。 爆発的な計算結果の組み合わせがあるはずの運賃計算プログラムは、どうやってデバッグされ、品質を維持しているのでしょうか? 9月12日から14日のあいだ、東洋大学 白山キャンパスで開催された日本科学技術連盟主催の「ソフトウェア品質シンポジウム 2012」。オムロンソーシアルソリューションズ 幡
受動喫煙の強化をスイス憲法に規定することを求めたイニシアチブ「受動喫煙防止法案」は、賛成34.0%、反対66.0%で否決された。このイニシアチブは、気管支や肺の病気予防を訴える健康団体「スイス肺連合(Lungenliga/Ligue pulmonaire)」が発議し、レストランや喫煙室で働く人たちを受動喫煙の悪影響から守ることを目指していた法案だった。しかし、個人の自由が縛られることに反対する声は根強く、国民の理解は得られなかった。 スイスではもともと、2010年から全国で受動喫煙防止法が施行されており、複数の人が仕事場として利用する部屋や、公共の室内では禁煙となっていた。だが、レストランや喫煙所は州から認可されれば例外として喫煙が可能だったため、スイス肺連合は受動喫煙防止法が導入された同年、イニシアチブを発動。11万人分以上の署名集めを、今回の国民投票にいたったわけだが、結果はあえなく惨
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