1万円を切る価格破壊的な安さ――「Apple In-ear Headphones with Remote and Mic」（アップルストア価格：9400円）の衝撃はいまだ忘れがたいところだが、実際のところほかと比べてどうなの？ というわけで市場におけるこのイヤホンのポジションを確かめるべく、他社製品を試してみた。 と、その前に、このイヤホンの何がすごいのか、今一度おさらいしてみよう。 アップルのイヤホンが使うのは、カナル型の高級イヤホンでは定石の「バランスドアーマチュア型」と呼ばれるドライバ。高い解像感が得られるのが魅力で、ユニットが小さくイヤホン本体も小さく軽い。ただ低音不足の傾向もあり、そこに各メーカーの工夫が見られる。 その一つとして、低域と高域を独立したドライバで鳴らして、広帯域化を図るという手法がある。が、ドライバが増えると値段も上がる。シングルドライバのイヤホンが1万円前後から

2001年1月のブッシュ政権誕生からワシントンや中東で取材を続け、日経ビジネスオンラインでも随時、分析記事を寄稿していただいている菅原出氏が最近、ブッシュ政権の8年間、とりわけイラク戦争を総括された本『戦争詐欺師』を出版されました。 この戦争を巡る政権内の政策闘争や、政策に影響を与えるべく暗躍した亡命者、ロビイストや情報詐欺師などの姿を通して、ワシントンの政策決定過程の舞台裏を描いています。この取材を通じて見えてきたことを語ってもらおうと思っています。 その中でも今回は2つの話をお願いしました。 まずは北朝鮮のミサイル問題。北朝鮮はなぜミサイル発射をこの時期に行ったのか。このことを考えるために、ワシントンの政策闘争に詳しい菅原さんに、オバマ政権の安全保障戦略を整理していただこうと思います。 そして連載2～4回目では2001年以降の米国の安全保障戦略の経緯を振りかえります。その中でも、“影の

今日のキーワード メディアリテラシー インターネットやテレビ、新聞などのメディアを使いこなし、メディアの伝える情報を理解する能力。また、メディアからの情報を見きわめる能力のこと。... 今日のキーワード メディアリテラシー インターネットやテレビ、新聞などのメディアを使いこなし、メディアの伝える情報を理解する能力。また、メディアからの情報を見きわめる能力のこと。...

社団法人日本音楽事業者協会をはじめとする3団体は4月30日、映像コンテンツの流通を促進し、権利処理に係わる業務を一元化するための窓口として、新団体社団法人映像コンテンツ権利処理機構を設立した。 これは日本音楽事業者協会、社団法人日本芸能実演家団体協議会、社団法人音楽制作者連盟の3団体が、映像コンテンツの権利処理業務を効率化することを目的に設立するもの。5月に法人登記し、2010年4月1日に業務を開始するという。 事業内容は「映像コンテンツの2次利用に係わる円滑な権利処理を実現することにより、デジタルネットワーク上のコンテンツ流通の促進と、これによる実演家への適正な対価の還元の実現に寄与すること」としている。

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 中国人民銀行の周小川総裁の論文「国際通貨体制の改革」（2009年3月23日）が、その意図を含めて様々な波紋を起こしたことはご存じの方も多いであろう。 昨年の秋以降、「米ドルはもはや基軸通貨ではない」とかフランスのニコラ・サルコジ大統領が口走ってきたが、あまり実体のない政治的な発言とおおむね受け止められていた。ところが、周総裁の演説は1歩進んで「SDRの利用の拡大」という国際金融制度に関する改革を提案している。 （注）SDRとは、Special Drawing Rightsの略で、国際通貨基金（IMF）の準備資産として創設された特別引き出し権のことである 筆者には周演説は奇妙な主張に見える。周演説によると、特定国の通貨が国際的な準備通貨としての

2008年のノーベル経済学賞を受賞した米プリンストン大学のポール・クルーグマン教授はかなりの早口だが、確かにこう言った。「We really owe the Japanese an apology（日本に謝らなければならない）」――。 オバマ政権に痛烈な皮肉 日本でも人気のある有名経済学者だが、1990年代の「失われた10年」は日本政府と日銀の失策に原因があると痛烈に批判してきたことでも知られる。そのクルーグマン教授が謝罪したとの報はすぐさま日本に伝えられた。 だが、自身が繰り返してきた日本批判そのものの誤りを認め、当時の日本の金融政策を「やむを得なかった」と正当化した発言と解釈しようとするのなら、それは完全に間違いだ。 真意は、米国政府でさえ実行できないような難しい注文を日本政府に厳しく要求したのは申し訳なかった。そう謝罪したくなるぐらい今の米国政府の政策対応の鈍重さが情けない、という自

Jストリームが5月7日に発表したパソコンの使用環境に関する調査結果によると、インターネットに接続しているパソコンの、メディア再生／Webアプリケーション実行技術「Silverlight」対応率は24.33％、「Flash 10」対応率は58.43％だった（図1）。「Flash 6」以上の対応率は98.87％に達し、ほぼすべてのパソコンでFlashビデオ形式の動画を再生できるという。 使われているWebブラウザは、「Internet Explorer（IE）7」（42.44％）が最も多く、次に「IE 6」（23.09％）、「Firefox」（18.19％）と続いた。IE 7とIE 6、IE 8を合わせると約66％だった。Firefoxの利用率は、2007年9月時点の5.29％から増加している。そのほかのWebブラウザの利用率は、「Safari」が3.89％、「Chrome」が3.88％、「O

今回は残念なお知らせがあります。 5月末をもって、LingrとRejawの両サービスをシャットダウンすることになりました。いずれのサービスも、すでに新規サインアップは受付停止済み、5月15日までユーザデータのダウンロード依頼を受け付け、5月16日からは新規発言ができなくなり、5月末の完全停止までの間にデータをダウンロードしていただく段取りになります。 今まで支えてくださったユーザの皆さんには、このような結末になってしまい本当に申し訳なく思っています。シャットダウンという最終決定を下すまでには多少の猶予をいただき、営業譲渡などでサービスを存続させる方法も模索していたのですが、受け入れ先を見つけることができませんでした。 2005年の夏にインフォテリアの100%子会社として操業を開始した米国法人のインフォテリアUSAですが、こちらもサービスの終了を見届けた後、6月中に解散・撤収することとなりま

最新のデータをもとに、本コラムの執筆陣である6人のエコノミストが日本、そして世界経済のこれからを読み解いた本『データで斬る世界不況　エコノミストが挑む30問』が出版されました。全部で30のテーマを設定。「7％に迫る日本の失業率」、「アメリカ経済はいつ反転するか」など、さまざまな手法で分析したデータを用いて、確かな視点で語られます。経済の基本的な仕組みや不況のメカニズムもわかりやすく解説します。 小峰隆夫 他著、日経BP社、1800円（税別） 世界的な金融危機で欧米の経済は大きな打撃を受けています。金融危機が起きた当初、アジア経済の行方については2つの考え方がありました。 「デカップリング」でも「リカップリング」でもなかった 1つは「デカップリング論」です。これは、欧米は打撃を受けてもアジアは相対的に高い成長を続けるだろうというものです。2008年前半頃までは、欧米経済がスローダウンする中で

さきほどのＴＶタックルで、マスコミの定番のごとく 「日本にソウル仁川のようなハブ空港はない。地方空港に無駄な投資ばかりしている。成田は運用制限と内際分離で使い物にならないし、24時間空港の関空は赤字だらけだ」 という手垢のついた問題提起がされていた。 専門家面をして出てくるのが屋山太郎というのも何で、特に詳しい取材がなされたわけではない。寧ろサンデープロジェクトの映像からの引用で、与謝野馨が 「羽田の滑走路の長さでは燃料を満タンにできないんですよ」 と言っているのが一番専門的な台詞であった。その事実が、政策通ぶりを示しているようであり、番組制作の皮肉でもある。（技術的には事実だが、別に日本発の旅客機に長大な滑走路は必要ないことは別記事参照） 国際航空の実態を知る者からは失笑ものの内容だが、それが世間の常識となりつつあるのは困ったものだ。 第一に成田は現実に世界に冠たるハブ空港である。ユナイ

今年3月、日本に出張した時のこと、電車の中で晴れ着姿の艶やかな女子学生を見かけました。「そうか、今は卒業式シーズンだったんだ」。米国に長く住むと、四季折々の風物詩に彩られた日本の鮮やかな暮らしが、ふと懐かしくなります。そして4月、若者たちが新社会人として巣立っていきました。日本社会に、フレッシュな息吹をもたらしていることでしょう。 一方、定期の新卒採用がない米国ですが、採用シーズンがないわけではありません。多くの学校は9月に新学期を迎え、翌年5月に終了して卒業式を迎えます。つまり、4月は米国でも、就職活動がヒートアップしてくる時期なのです。また、卒業間近でないとしても、夏休みはインターンシップとして企業に勤める学生が多く、そのための企業回りをすることになります。つまり、米国でも今の時期が、将来の就職に向けて、あわただしく動く時期なのです。 私のところにも、この季節になると、米国でスポーツ経

日本はもう立ち直れないらしいという話がtumblrで流れてきたので、「そうですね」と棒読みしてみるエントリでも書いてみる。タイトルはコーエン兄弟の若かりし頃の作品から。 まず日本が立ち直れるかどうか。私自身の考えは、昨夏に書いた拙稿で、経済理論に則った結論を概ね出している。かいつまんで約せば、 その前に米国がヤバイ 「巨大で立派な新興国」である米国の社会基盤の方が脆弱 米国がアルゼンチン化するのではないかと心配でたまりません でも日本もある程度は傀儡っぽいところがあるのである程度はヤバイ まして日本にもダメなところは相変わらずいっぱいある というわけで、何も努力せずに安全安心安定成長を続けられる国なんて、いまやどこにもないんだよ、という結論となる。今日の繁栄とて泡沫のものよ、というのは去年のガソリン高騰で思い知ったわけだが、より構造的な問題という意味では、たとえば待機児童の多さなんて話もそ

クラウドコンピューティングの海外の動向が顕著ですが、日本政府におけるクラウドの取り組みが次第に明らかになりつつあります。 総務省は４月２０日、「ICTビジョン懇談会 中間取りまとめ」を公表しました。2015年頃を視野に入れた総合的なICT政策の方向性（ビジョン）について議論を進めており、６月に最終取りまとめがなされる予定です。 これまで、ＩＴ戦略本部や総務省の鳩山プラン等、様々な視点からデジタル新戦略のあり方について公表されていますが、今回の中間報告書の中において、役割分担やスケジュールの流れについて整理されています。 本中間報告書において、「知識・情報経済立国」を実現することを目指し、”ユビキタスネットワーク上で、膨大なコンピューティング能力・ソフトウェア群を介して知識・情報が瞬時に流通・共有化され、それによって付加価値が創造される社会”という表現をしています。 政府も革新的電子政府の実

経済の厳しい情勢に対処していくため、総務省はICT（情報通信技術）産業は、即効力があり、かつ、未来の成長力強化につなげる上でも極めて重要であると位置づけています。 総務省は、３月１７日、ICTビジョン懇談会の緊急提言を踏まえて、当面3年間に集中的に実施すべき重点施策として「デジタル日本創生プロジェクト（ICT鳩山プラン）‐骨子‐」を取りまとめを公表しました。 総務省の報告書等に目をとおすのですが、日増しに「クラウド」というキーワードが多く盛り込まれてきています。今回のICT鳩山プランの中においても「クラウド」というキーワードが２０回弱ほど掲載されています。 例えば、 安全で信頼性の高い次世代クラウド・ネットワーキング技術 クラウド間連携を実現するプラットフォーム クラウドサービスをNGN上で安心して利用できるプロトコル 霞が関クラウドの構築 グリーンクラウド・データセンタの整備促進 クラウ

海外勢がリードするクラウドコンピューティングのサービス提供だが、日本も総務省をはじめ国がクラウドによる産業基盤活性化に向け本格的に動き出している。 クラウドコンピューティングにおいては、Google、Salesforce.com、Amazonなど海外勢のIT企業がリードする流れがある。一方、日本においてもクラウドコンピューティングへの取り組みが動き始めている。景気低迷が続く中で、日本政府もクラウドコンピューティングが日本の経済成長をけん引し、未来の成長力強化につながるIT産業の重要な基盤になるとして位置付けている。 総務省は、3月17日、「ICTビジョン懇談会」の緊急提言「ICTニューディール」（平成21年2月23日）などを踏まえ、当面3カ年に集中的に実施すべき施策として「デジタル日本創生プロジェクト（ICT鳩山プラン）‐骨子‐」の取りまとめを公表した。ICT鳩山プランでは、ICTを新たな

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1986年に入社して以来、ずっと2次電池を研究してきました。 2次電池とは充電しては繰り返して使える電池のことです。小型電池では携帯電話機などあらゆる家電製品に使われてます。ニッケル・カドミウム蓄電池（二カド電池）からニッケル水素蓄電池、そして、リチウムイオン2次電池があります。どれも同じ蓄電池と思われるかもしれませんがそれぞれ特性が違い、研究アプローチも異なります。 手前味噌になりますが、この3つの電池すべてを渡り歩いた技術者はそういません。この3つを研究してきたからこそ、今回の新しい電池が生まれたのです。 もともと海外のF1レースチームから要求されて考えたのですが、世の中にないモノができたのは嬉しい。松下幸之助創業者が言うところの一商人として世に問いたいんですね。だから、スピンアップ・ファンド制度に手を挙げたのです。 パナソニックの事業としてできればよかったのですが、この商品はいつ立ち

新年度も早1カ月。ひとり暮らしや家族との新しい生活を始める際、皆さんはどのようにして今の物件を探しただろうか。恐らく、通勤先や学校との位置関係、物件の賃料やスペック、街の雰囲気などを加味して決めたのではないだろうか。 もっとも、街には街の顔がある。「住めば都」というけれど、街が持つ“特徴”と自分のライフスタイルが合わなければ、どこかしっくりこないもの。この先、給料が増えるとは思えないこのご時世、懐具合と相談して、やむなく賃料相場の安い街を選んでしまう場合が大半だろう。そんなあなたに朗報がある。“憧れの街”と同じ特徴を持っている半面、相対的に賃料が安い――という街がいくつも明らかになったのだ。 今回、日経ビジネス オンラインではライフスタイルを軸に、駅の特徴を10のカテゴリーに分けた。物件の賃料、築年数、最寄り駅からの距離、追い炊き風呂や風呂トイレ別、ペット可などといった物件のスペックはあえ

IBM Developer is your one-stop location for getting hands-on training and learning in-demand skills on relevant technologies such as generative AI, data science, AI, and open source.

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1回の充電で東京―大阪間に相当する500キロメートルを走れるリチウムイオン電池技術の開発が活発だ。積水化学工業の技術は突破のメドがたち、旭化成も近づいた。いずれも既存の電極を使うこ…続き 再エネ効率的に貯蔵、「ナトリウムイオン電池」寿命・容量が増大 ［有料会員限定］ トヨタの全固体電池　2025～30年ＥＶが化ける ［有料会員限定］

twitterで知り合った人のブログを読むことは多いのだけれど、おれたちにとってそのブログはtwitterとの地続きだから、twitterでの発言とブログの内容を自然と照らし合わせて読んでいる。たとえば、twitterで花見に行ったとつぶやいていたならば、ブログで花見についての感想を書いていると、そこには新しい複合メディアが存在している。 twitterでは自分の身に起きた出来事を淡々と記述していき、ブログでそれらに関する心情を書いているものが面白い。twitterとブログとの間にはかなりの行間があっても、そこをおれたちが十分に補えるものが良い。たとえば、「今から暇なので京都にでも行くか」とつぶやいて、それ以降帰宅までtwitter上に現れなかった人が、ブログで「金閣寺周辺の外人に対する戯れ言」などを書いていたら、「ああ、この人は京都に行って金閣寺に行ったのか」と推測できる。少しずつ多方面

ここ1年くらい、パソコンっていう商品について、結構「ヤバイ感じ」がしてきてますよね。ヤバイってのは「なくなるんじゃないの？」って意味なんだけど。 自分自身を考えても、今持っているものをもう一回くらい買い換えるかなあ、という感じ。それで「個人でパソコン買う」のは最後になるかもとさえ思います。その後に買うのは別の商品（別のコンセプトの商品）になるんじゃないかと。 まずはお断りですが、私はＩＴ業界の人でもなく、その分野に詳しい訳でもありません。なので今日書くのは、単なるイチユーザーの感想です。 さて、なんでそんなふうに思い始めたかというと、 (1)周囲の人で、携帯しか使わない人が増えている。 (2)自分自身もパソコンの用途がすごく限定的になってきた。 (3)パソコンの代替品的な商品が実際に出てき始めている。 という３つ。 (1)についていえば、以前から若い子が全然パソコン使わないなあ、とは思って