産業技術総合研究所が発表したLi-空気電池は、金属Liの負極側にだけ有機電解液を使い、正極の空気極側では水性電解液を使うという着想を基にしている。2次電池としても燃料電池としても使える。
産業技術総合研究所が発表したLi-空気電池は、金属Liの負極側にだけ有機電解液を使い、正極の空気極側では水性電解液を使うという着想を基にしている。2次電池としても燃料電池としても使える。
ピトー管は、レースカーの空力学の理解を助ける単純かつ安価な装置である。 ピトー静圧管は、航空機および高性能レースカーでよく見かける。この記事では、ピトー管の機能とマシンの速度測定方法を説明する。 ピトー静圧管は、逆向きのL字型をしたチューブであり、マシンの進行方向を向いている。先端に開口部があり、チューブの水平部分に複数の環状孔が開いている。この孔はふたつのポートにつながっている。第一のポートは空気中を移動するマシンによる全圧力を受け、第二のポートは静圧を受ける。このふたつの圧力の差が動圧である。ピトー静圧管のポートは、ふたつのポートの圧力差を測定する差圧センサに接続されており、その差に比例する電気出力を表示する。通常、その差は-2〜+2 psi(-14〜+14 kPa)の範囲内である。 ピトー管は、気流が比較的乱れない場所に、前述のようにマシンの進行方向に向けて設置する。チューブの水平部
既存システムや業務プロセスを1つのプラットフォームで繋いで、ワンストップでDXやデジタル化を支援するクラウドサービスを紹介します。
三菱電機は,使用済み家電製品のリサイクル工程で発生する混合破砕プラスチックからRoHSの指令対象物質を含むプラスチックを高速に検知して除去する技術を開発した。比重や帯電率によって選別する従来技術と新技術を組み合わせることで,RoHS指令に適合したプラスチック素材の回収量を,ポリスチレン(PS),アクリロニトリル・ブタジエン・スチレン(ABS)で約1.3倍に高められる。これにより,プラスチックのリサイクル量の拡大と高品位プラスチックの回収を両立できるという(図1)。 同社の家電リサイクルプラントでは,目視による選別が比較的容易な単一素材のプラスチックを手で解体して取り出し,家電製品に再利用する「自己循環リサイクル」を実施している。手解体による回収・選別が難しい小さな部品や混合破砕プラスチックについては,比重や帯電率によって選別・回収する技術を開発(Tech-On!関連記事)。ポリプロピレン(
図1:産業技術総合研究所(産総研)がリグニンに無機塩を添加して作製した中空炭素微粒子。例えば200mLの容器に入れた試料の重量が3g弱と,非常に軽量である 産業技術総合研究所(産総研)は,製紙原料のパルプなどを生産するときの副産物であるリグニンに無機塩を添加して,直径数n~数十μmで軽量な中空の炭素微粒子を製造する技術を開発した(発表資料)。リグニンは国内での生成量が年間700万tに達するが,現在はほとんどが焼却処分されている。製造した中空炭素微粒子は,例えば200mLの容器に入れた試料の重量が3g弱(図1)と,非常に軽量である。カーボンブラックの代替としてゴムやプラスチックなどと複合化することで,軽量化や柔軟性付与などの特性の改善を図るといった用途を狙う。 水溶性リグニンと無機塩を水溶液とし,スプレーや超音波霧化によって小さな液滴にする。それを乾燥させると、リグニンと無機塩の複合微粒子が
5~10年後を視野に入れた新規回路技術を紹介するTechnology Directionのセッションの一つであるセッション11では,「Trends in Wireless Communications」というテーマで,無線通信に関する技術の発表が行われた。将来の様々な応用に向けた全9件の論文は,大きく分けて将来の高速通信に寄与する回路技術,生体に関する通信に寄与する回路技術,RFIDの進化を実現する回路技術の三つに分類できる。 高速通信に寄与する回路技術として,フランスCEAらは,スピントロニクスを用いたオシレータについて発表を行った(論文番号11.1)。GHz帯無線受信機への搭載を目指し,スピンデバイスの構造の改良とアンプ回路の工夫により,広い周波数レンジ(4~10GHz)で,従来比2桁以上向上した信号出力(-45dBm)を実現した。また,米University of Floridaらは
東レは,銀ナノ粒子を使った透明導電フィルムの連続形成技術を発表した。この形成プロセスのポイントは,ポリエステル・フィルム表面への撥液(濡れ)性,疎液性の付加,銀ナノ粒子を含む塗布液の最適化,塗布後の乾燥にある。
新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)は,可視光で従来の10倍の活性を持つ光触媒を開発した。壁紙などへのコーティングによるVOC浄化機能や,空気清浄機への搭載,医療機関などでの抗菌・抗ウイルスなど,室内での利用が期待できる。従来の光触媒は主に紫外線で機能するため,外装用建材など屋外でしか十分な効果を発揮できず,屋内での使用は限定的だった。開発プロジェクトに参加しているパナソニック電工は「2012年の商品搭載を目指す」としている。 光触媒は,光が当たることによって価電子帯から伝導帯へとバンドギャップを越えて電子が遷移することで酸化力を持つようになると考えられている。同触媒は,酸化タングステン(WO3)に銅イオンを担持させたもので,可視光の吸収量が大きく量子効率も高い。WO3に銅イオンを担持させることで,触媒表面において電子がCuイオンへと移動する現象(界面電界移動)が発生するため,電
前回に引き続き,タッチ・センサの開発動向を追う。今回は,タッチ・センサ全般の共通課題である, 触覚へのフィードバックの無さや指で画面が隠れてしまう問題の解決手法を取り上げる。連載の目次はこちら。(本記事は,『日経エレクトロニクス』,2008年6月2日号,pp.59-63から転載しました。内容は執筆時の情報に基づいており,現在では異なる場合があります) 触覚フィードバック採用が進む こうしたタッチ・センサの方式ごとの課題が解決しつつある中,今後の技術開発の焦点は,タッチ・センサに共通する課題の解決に移行する。 最大のポイントは「現実感の追求」である。タッチ・センサでは,機械式スイッチを押したときのような独特の操作感が得られない。例えば,UMPCを手掛ける韓国Wibrain社PresidentのJamesY.Yu氏は,「タッチ・パネルではキーボードを押したときのような感触を得られないことが,ユ
前回までは,民生機器でタッチ・センサの利用が活発になっている背景と,今後の展望を解説した。今回と次回は,タッチ・センサの技術開発の詳細を取り上げる。主な方向性は二つ。抵抗膜,静電容量といった方式ごとに抱える課題を解決することと,方式の違いを超えた共通の課題を克服することである。目指すは,画面を通じて物体の質感をも伝えられるタッチ・センサの開発だ。連載の目次はこちら。(本記事は,『日経エレクトロニクス』,2008年6月2日号,pp.56-59から転載しました。内容は執筆時の情報に基づいており,現在では異なる場合があります) 市場の拡大と同期して,タッチ・センサは進化していく。技術開発のテーマは多岐にわたるが,端的に言えば「各方式のタッチ・センサが抱える課題を個別に解決していくこと」と,「方式の違いを超えたタッチ・センサ共通の課題を解決すること」の,二つの方向性がある(図1)。 図1 タッチ・
専門アナリストのマーク・ヒューズが各チームのアプローチを詳細に検討し、異なるソリューションが、重量配分、空力バランス、KERSの搭載、その他の重要な設計チャレンジにおける最善のトレードオフに関する新規約の不明瞭さを浮き彫りにしていることを説明する。 マークは、マクラーレンは先進的タイヤ・モデリング能力によってライバルより有利なスタートを切るとして考えているが、あまりに新しい変数が多いので常識では判断できないと述べている。 先週のフェラーリ、マクラーレン、トヨタに続いて今週は、BMW、ルノー、ウィリアムズが新マシンを発表したが、近年にないほどデザインの外見的多様性が確認された。 これは、規約の根本的変化の結果であり、最適ソリューションがまだ確立されていないことを示している。どのソリューションが正しいのかは時間が経たなければわかならい。 例えば、ルノーのR29の断崖のような分厚いフロントと、ウ
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