JPRSがドメイン名とDNSについて学べるマンガ小冊子を全国の教育機関に無償配布 / 株式会社日本レジストリサービス（JPRS）
- 13年間で35万冊超の配布実績 - 株式会社日本レジストリサービス（以下JPRS、本社：東京都千代田区、代表取締役社長 東田幸樹）は、インターネット教育の支援活動の一環として、全国の教育機関を対象に、ドメイン名とDNSについて学べるマンガ小冊子『ポン太のネットの大冒険 ～楽しくわかるインターネットのしくみ～』を無償で配布します。 本冊子の配布申し込みは、情報通信の普及・振興を図る「情報通信月間[*1]」に合わせて、5月15日（月）～6月30日（金）の期間、申込受付専用Webサイト（https://マンガで学ぶ.jp/）などで受け付けます。 今年で14年目となるこの取り組みは、日々の生活に欠かせないツールであるインターネットについて、若年層に正しい知識を身に付けてもらうことを目的に実施しています。過去13年間で約1,800校に35万冊以上の配布実績があり、教育機関からは、教材として役立っ
JPRSがインターネットの国別トップレベルドメインを楽しく学べる世界地図ポスターの全国教育機関への無償配布を開始 / 株式会社日本レジストリサービス（JPRS）
いまや若年層においてもインターネットの利用は当たり前のこととなりましたが、その基盤を支えるドメイン名やDNSについて知る機会や、ccTLDを学ぶための教材は十分ではありません。この取り組みは、生徒たちが日常的に利用していながら、普段あまり意識することのないドメイン名について、ポスターというツールを用いて理解を深めてもらうことを目的に実施するものです。 JPRSでは、2019年から同様のポスターを全国の教育機関に配布する活動を行っており、これまでに280を超える教育機関に対して約13,000枚のポスターを配布しました。 2021年のアンケートでは、配布したポスターがインターネット関連教育に「役立った」とする回答が82.6%と高い評価をいただきました。配布した授業やパソコン室での掲示などで活用されています。 本ポスターの配布申し込み受付概要は、以下をご覧ください。 【概要】 ＜受付期間＞ 20
JPRSが『JPドメイン名レジストリレポート2019』を公開 / 株式会社日本レジストリサービス（JPRS）
- JPドメイン名の登録数は157万件、ISO27001の認証取得など - 株式会社日本レジストリサービス（以下JPRS、本社：東京都千代田区、代表取締役社長 東田幸樹）は、本日、JPドメイン名の登録管理業務に関する2019年の年次報告書、『JPドメイン名レジストリレポート2019』を公開しました。 本レポートは、インターネット社会の基盤を支える高い公益性と競争力が必要とされるドメイン名の登録管理業務について、JPドメイン名のレジストリ（登録管理組織）であるJPRSが、その活動内容を広く一般に公開することがインターネットの一層の健全な発展に資することになるとの考えに基づき、2004年より毎年公開しているものです。 JPドメイン名全体の登録数は、2020年1月1日付で1,576,407件となり、2019年1月1日時点と比較して25,050件の増加となりました。 JPRSは、JPドメイン名登録
JPRSがインターネットの国別トップレベルドメインを楽しく学べるポスターの全国教育機関への無償配布を開始 / 株式会社日本レジストリサービス（JPRS）
株式会社日本レジストリサービス（以下JPRS、本社：東京都千代田区、代表取締役社長 東田幸樹）は、このたびインターネットに関する教育支援活動の一環として制作した、国別トップレベルドメイン（ccTLD：Country Code Top Level Domain）を一覧にしたポスター「ドメイン名は世界のインターネット住所！！」を、全国の中学校・高等学校・高等専門学校など教育機関を対象に無償で配布します。 この取り組みは、生徒たちが日常的に利用していながら、普段あまり意識することのないccTLDについて、ポスターというツールを用いて理解を深めてもらうことを目的に実施するものです。 いまや若年層においてもインターネットの利用は当たり前のこととなりましたが、その基盤を支えるドメイン名やDNSについて知る機会や、学ぶための教材は不足しています。今回配布するポスターは、ccTLDが割り当てられた国や地域
JPRSが学校名の日本語JPドメイン名の登録申請受け付けを2017年10月より開始 / 株式会社日本レジストリサービス（JPRS）
- 「○○小学校.jp」「○○高校.東京.jp」といったドメイン名が登録可能に - 株式会社日本レジストリサービス（以下JPRS、本社：東京都千代田区、代表取締役社長 東田幸樹）は、本日、「○○小学校.jp」「○○高校.東京.jp」といった初等中等教育機関などの名称（以下、学校名）の日本語JPドメイン名の登録申請受け付けを、2017年10月2日より開始することを決定しました。また、サービス概要及び登録受け付けスケジュール、申請方法などの詳細情報を公開しました。 現在、教育機関においてもインターネットの利用が一般的となったことや、予約ドメイン名[*1]の登録・利用への要望も寄せられるようになってきたことから、この度、学校名の日本語JPドメイン名の登録を可能としました。 Webサイトのドメイン名に日本語を利用することで、アドレスを覚えてもらいやすくなるほか、ドメイン名は主要な検索エンジンの検索
JPRSおよび電力系通信事業者7社による共同研究の実施 / 株式会社日本レジストリサービス（JPRS）
株式会社日本レジストリサービス 北海道総合通信網株式会社 東北インテリジェント通信株式会社 北陸通信ネットワーク株式会社 株式会社ケイ・オプティコム 株式会社STNet 九州通信ネットワーク株式会社 沖縄通信ネットワーク株式会社 ～大規模災害時のインターネット継続利用実証研究～ 株式会社日本レジストリサービス（以下JPRS、本社：東京都千代田区、代表取締役社長：東田幸樹）と、電力系通信事業者である北海道総合通信網株式会社（略称：HOTnet、本社：北海道札幌市、取締役社長：宮本英一）、東北インテリジェント通信株式会社（略称：TOHKnet、トークネット、本社：仙台市青葉区、代表取締役社長：佐久間洋）、北陸通信ネットワーク株式会社（略称：HTNet、本社：石川県金沢市、取締役社長：松島英章）、株式会社ケイ・オプティコム（略称：K-OPT、本社：大阪市北区、代表取締役社長：藤野隆雄）、株式会社
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