Z世代向けミクシィの「Amino」、世界で250万コミュニティを作り出したその手法とは - THE BRIDGE（ザ・ブリッジ）
SNS市場はFacebook、Instagram、Snapchat、Twitter、Pinterest、LinkedInに代表される主要6社によって寡占されています。しかし10〜20代のZ世代ユーザーにとって最適なコミュニケーションサービスがこの6つのサービスの中に含まれているとは限りません。 Facebookでは40代以上のユーザーが仕事やプライベードなアクティビティに関する情報を多く投稿する傾向にあります。こうしたコンテンツはZ世代には刺さらず、明らかに世代間のギャップが発生してしまっているのです。 また、Snapchatにも同様の傾向がみられます。徐々に40代以上のユーザー数が増え、若者が楽しめるSNSというアイデンティティーが崩れ始めています。事実、eMarketerのデータによると、35〜44歳のユーザー数が2015年の370万人から2021年には980万人へ、45歳〜54歳では
【驚愕】InstagramはおばさまのSNSになっていた。
最近、いろんなクライアントに本気でInstagramの運用をさせているんですが、みなさんはInstagramってどういう人が使ってると思ってますか? 【仰天】日本の20代女子の約４割がInstagramをガシガシやっていた!!! これを書いたのが２年前です。それからInstagramはとんでもない変貌を遂げていました。 2016年のニールセンの調査データ。 「Instagram」アプリの利用者数が2016年4月に1,000万人を突破 ～ニールセン、スマートフォンアプリの利用動向を発表～ このときはまだこの程度 で、2017年 Instagramアプリの利用者数は前年から43%増加し1700万人を突破～ニールセン SNSの最新利用状況を発表～ もうね。伸び率がヤバい。恐ろしくヤバい。 Facebookが抜かれるのも時間の問題です。 で、問題ここからです。 2016年の性別、年代別利用者数と伸
女子高生が語る「LINEからインスタDM」に会話の途中で移動する理由。用途における「メッセージアプリの分散化」と受験期にスナチャがつかわれる話。｜アプリマーケティング研究所｜note
女子高生が語る「LINEからインスタDM」に会話の途中で移動する理由。用途における「メッセージアプリの分散化」と受験期にスナチャがつかわれる話。 スマホのメッセージアプリを用途でつかい分ける、スマホユーザーのO.Kさん18歳（神奈川の高校生 ※春から大学生）にインタビューしました。 目次： ・雑談するのに「LINEをつかわなくなってきた」 ・インスタのDMは「行きたい場所」を決めるときに便利 ・受験シーズンに「スナップチャット」がつかわれる理由 ・女子高生が悩まされる「個人情報のスクショ問題」 ・インスタが破壊した「メッセージするための理由」 ・ストーリーが「リアルタイム×動画」で拡散される話普段メッセージアプリって何をつかっていますか？前までは、LINEばっかりだったけど、最近は雑談するのにLINEをつかわなくなってきて、スナチャとインスタのDMをつかうことが増えました。 LINEは予定
SNSで写真を共有することの影響力と恐怖を語る「ブロッコリーの木」
現代ではTwitterやInstagram、Facebookなどを使うことで誰でも気軽に情報を発信できます。また、スマートフォンの進歩により、一眼レフカメラなどを持ち歩かなくてもそれなりのクオリティの写真をパパッと撮影し、スマホで瞬時に共有といったことが可能です。こういった技術の進歩により起きるポジティブな変化とネガティブな影響について、YouTubeチャンネルのvlogbrothersがまとめています。 The Broccoli Tree: A Parable - YouTube 「あなたは写真家で、スウェーデンにあるヴェッテルン湖のほとりに暮らしていると想像してください」とムービーの冒頭では語られます。 世の中には野菜のブロッコリーのような見た目をした木が存在します。これを「ブロッコリーの木」と名付けます。 あなたが仕事に出かける際にいつも見かける木のひとつに、ブロッコリーの木があり、
なぜ若者はおじさんのLINEに違和感を覚えるのか？両者に聞いて分かった、”すれ違い”が起きてしまう理由 – kakeru（かける）
kakeru（かける） > LINE > なぜ若者はおじさんのLINEに違和感を覚えるのか？両者に聞いて分かった、”すれ違い”が起きてしまう理由 以前kakeruでは、「Facebookおじさん」というテーマについて取り上げました。 これは、Facebook上で若者を困惑させる投稿をする30-40代の方々に対しての若者の見解を取り上げた内容でした。 もちろん、「Facebookおじさん」側は、意図的に若者を困惑させようとしているわけではなく、彼らなりの使い方をしているだけですし、彼らからすれば同じように若者の投稿も理解できないことだらけだと思います。 本来SNSは利用する人たちが節度を守って自由気ままに思いのまま発信する場所なので、どちらかが良い悪いではありませんが、kakeruではそんなSNSの世界で突然発生する現象などを切り取っていきたいと思います。 前置きが長くなりましたが、今回は「
ＳＮＳで「大漁」密漁自慢…海保が警戒、検挙も : 社会 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
福井県内の沿岸部で密漁した写真をソーシャル・ネットワーキング・サービス（ＳＮＳ）に投稿するケースが相次いでいる。 敦賀海上保安部は今年７月、密漁したアワビをフェイスブック（ＦＢ）に載せていた愛知県の３０歳代の夫婦を、ＳＮＳを端緒に初めて検挙。こうした投稿の多くに「大漁だ」などと遊び感覚でつづったコメントがつけられており、同保安部は「犯罪を助長する」として警戒を強めている。 海保によると、この夫婦は７月、南越前町の海岸でサザエやアワビを潜って取り、手袋などの道具とともに、ＦＢに写真を投稿した。投稿を見た人から海保に電話で通報があり、職員が現場に急行。夫婦は当初、「（貝は）買ってきた」と言い逃れようとしたが、投稿したものと同じ手袋が現場にあるなどしたため、職員が追及すると密漁を認めたという。 これまで密漁者の情報は、現場を目撃した地元の漁業者らから寄せられることが多かった。しかし、ＳＮＳが普及
中国政府によるネット上での世論誘導、批判に反論せず問題から目をそらさせることを目指す | スラド YRO
中国政府が行っているネット上での世論誘導方法に関する研究が公表された。これによると、中国政府の手法は「完璧」だという（Vox、Slashdot、論文）。 カリフォルニア大学による最新の研究によれば、中国政府はSNSを民衆の不満のはけ口として利用しており、その上で政府を支持するようなコメントをSNSに投稿する集団を活用して宣伝を行わせているという。 中国のアプローチが他者と異なるのは、「プロパガンダ」の方法にある。政府は批評家への反論や政策の擁護はしない。代わりに、悪いニュースの拡散を押さえ実際の問題から注意をそらすため、ポジティブなニュースを大量に流し込みことで世論をコントロールしているのだという。この方法について研究者は「チアリーディング」と呼んでいる。 また、中国では長い時間をかけて言論抑制機構が構築されており、反政府的な言論に対しては厳罰を課すことで潜在的な抗議者を抑止していた。しか
ツイッター、4－6月期の月間利用者頭打ち 株価急落
７月２７日、米短文投稿サイトのツイッターが発表した第２・四半期決算（６月３０日まで）は、月間アクティブユーザー数（ＭＡＵ）が期待はずれとなり、株価は午前の取引で１４％超と大幅に下落した。写真はツイッターのロゴ。ＮＹ証券取引所で昨年９月撮影（２０１７年 ロイター/Brendan McDermid） ［２７日 ロイター］ - 米短文投稿サイトのツイッターTWTR.Nが発表した第２・四半期決算（６月３０日まで）は、月間アクティブユーザー数（ＭＡＵ）が期待はずれとなり、株価は午前の取引で１４％超と大幅に下落した。 ＭＡＵは３億２８００万人と、前四半期から横ばいにとどまった。ファクトセットがまとめたアナリスト予想は３億２８８０万人。前四半期は伸びが予想を９００万人上回っていた。４－６月期の米国のＭＡＵは６８００万人と、前四半期の７０００万人から減少した。
ネットの「善意」の盲点 九州豪雨で「タオル大量送付」が起きたワケ （J-CASTニュース） - Yahoo!ニュース
「皆様の支援で助かっていることは確かです。ただ、それで『困っている』部分もあるんです」――。2017年7月12日、J-CASTニュースの取材にこう話すのは、九州での豪雨被害を受けてフェイスブックに「タオル支援」を呼び掛けた大分県日田市の佐藤日出美さん（50）だ。 12日昼時点で、佐藤さんの元には段ボール約500箱分のタオルが届いている。また、一時は支援に関する問い合わせ電話が1日に100件近くもかかってきた。佐藤さんは「対応に追われている」として、「まさか、こんなことになるとは...」と話す。 ■「古いタオル、全国から大募集」 佐藤さんは日田市で児童向けの雑貨店「ちゃいるどるーむ」を営んでいる。7月5日から6日にかけて九州北部を襲った記録的な豪雨の影響により、店舗と自宅の両方が床上浸水した。 浸水の影響で店舗と自宅は泥だらけになり、掃除に必要なタオルが足りなくなった。そこで佐藤さん
ドイツ「ヘイトスピーチを24時間以内に削除しないSNSには最大60億円の罰金」法案可決（佐藤仁） - エキスパート - Yahoo!ニュース
ドイツで2017年6月30日に、ソーシャルメディア（SNS)がヘイトスピーチの投稿を削除しない場合には、最大5,000万ユーロ（約60億円）の罰金を科す法案が可決された。ドイツでは2015年あたりからシリア、アフガニスタンからの難民が急増したことに伴い、SNSへのヘイトスピーチの投稿も増加。メルケル首相もSNSに対してヘイトスピーチ、人種差別を煽るような発言の投稿について対応の強化を促していた。2015年12月にはFacebook、TwitterなどのSNSはヘイトスピーチの投稿があった場合は24時間以内に削除することに合意。法務大臣Heiko Maas氏が2017年3月に法案を提出し、約3か月後に可決された。10月から施行される予定。ドイツでは「Facebook法」とも言われている。 ドイツでも利用者が多いFacebookは今回のドイツでの法案可決について「ドイツ政府のヘイトスピーチと戦
「父の死をSNSに投稿した夫が許せない」という新聞記事に様々な意見が集まる
猫実モモ@意識高い脂肪肝 @momo_nekozane うわぁドン引き…自分の親ならまだしも配偶者の親だから全く思い入れないし何なら嫌いだし死んでも遺産入るラッキー程度なんだろうな。 2017-05-07 14:25:21
ＳＮＳ：ＬＩＮＥなど露当局が使用禁止 ネット監視強化で | 毎日新聞
ロシア在住の日本人社会で当惑も 【モスクワ杉尾直哉】日本で人気の無料通信アプリ「ＬＩＮＥ」（ライン）などのソーシャル・ネットワーキング・サービス（ＳＮＳ）がロシアで使用できない状態となっている。タス通信によると、露連邦通信情報技術監督庁が２日に国内での使用を禁止したため。ＬＩＮＥはロシア在住の日本人の間でも日常的な通信手段として人気があり、邦人社会の間で当惑が広がっている。 タス通信によると、禁止されたのは、韓国企業が手がけたＬＩＮＥのほか、カナダ企業の「ブラックベリー・メッセンジャー」、中国語圏で人気の「微信（ウィーチャット）」など。ロシア通信によると、ウィーチャットを開発した中国企業、騰訊（テンセント）は５日、「深い懸念」を表明した。
友人のＳＮＳに影響され、走る距離増 男性に顕著な傾向：朝日新聞デジタル
ＳＮＳで友人のジョギングの記録を見ると、自分も走る距離やスピードが増す――。米マサチューセッツ工科大（ＭＩＴ）のチームが分析したところ、こんな傾向がわかった。 英科学誌ネイチャー・コミュニケーションズに１９日、論文を発表した。 研究グループは、フェイスブックやツイッターなどのＳＮＳには、腕などに付けた端末で測ったジョギングの距離や速さなどが記録されていることに着目。公開されている約１１０万人分の記録を調べた。 その結果、ＳＮＳでフォローしている友人が普段より１キロ長い距離を走ると、本人が走る距離も０・３キロ伸びるという傾向が出た。友人の走るスピードが時速１キロ分速く走ると、本人も０・３キロ速くなった。 ＳＮＳの影響は、友人が自分と同性の場合の方が強く、男性はその傾向がさらに顕著だった。一方、女性は男性の友人のＳＮＳを見ても、全く影響されなかったという。（小宮山亮磨）
ドイツが迷い込んだ「民主主義」の袋小路〜破壊者と化す政治家たち（川口 マーン 惠美） @gendai_biz
このごろニュースを見ていると、誰もかれもが二言目には「民主主義」を持ち出す。ここまで乱発されると、安物の大量生産品を勧められているようで、有り難みも失せがちだが、そもそも国民はバカではないのだから、民主主義を手放そうなどとは夢にも思ってはいない。 それより、民主主義をじわじわと壊している張本人は、実は政治家やジャーナリストたちではないか？ 「ちょっと、それはないだろう！」と思われることが、最近、ドイツで立て続けに起こっている。 民主主義の主人公は誰なのか 国会議員ノベルト・ラマート氏は、議員のあいだでも国民のあいだでも、信望の厚い政治家だ。2005年からずっと連邦議会の議長を務めている。その彼が、突然、議会における長老議長の選出基準を変えようと言い出した。国民からしてみれば、寝耳に水だ。 そもそも国民にとっては、長老議長などという言葉自体が不慣れ。聞くところによればその役目は、選挙後初の国
ドイツ うそのニュースに最大約６０億円罰金の法案 | NHKニュース
ドイツ政府は、うそのニュース、フェイクニュースなどがインターネット上で拡散するのを防ぐため、ＳＮＳなどの交流サイトを運営する企業に対し違法な内容を削除しなければ最大で６０億円近い罰金を科す法律の制定を目指すことになりました。 ドイツ政府は、フェイクニュースや、ヘイトスピーチと呼ばれる差別的な発言がインターネット上で拡散するのを防ぐための法案を５日、閣議決定しました。 法案では、ＳＮＳなどの交流サイトを運営する企業に対し問題のある内容が掲載された場合、利用者からの通報を受け付ける仕組みを整えるよう義務づけ、明らかに違法な内容は２４時間以内に削除することなどを求めています。 違反した企業には最大で５０００万ユーロ（日本円で６０億円）近い罰金が科されることになります。 マース法務相は記者会見で「町なかと同様、交流サイトでも人々をあおる違法な発言は許されない」と述べています。 法案は今後、議会で審
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
TechCrunch
kamatte | かまって
「この火が消えないうちに」pixivが「マストドン」にいち早く企業として参入したわけ - BuzzFeed News
http://www.ogura.blog/entry/2017/02/28/190245
吉本グループ、所属芸人を活用したインフルエンサーマーケティング事業を開始 - 日本経済新聞
