ディープマインドが開発した囲碁AIは「AlphaGo」。昨年10月に中国のプロ棋士で欧州チャンピオンに3回輝いた樊麾（ファン・フイ）氏と非公開で5局対局し、すべてに勝利を収めたという。今年3月には韓国のトッププレイヤーの1人、李世●（石の下に乙、イ・セドル）九段と対局する予定だ。 囲碁が盛んでレベルが高い地域は、中国や韓国、日本、台湾。欧州で活躍するファン氏は、国際的に見て囲碁のトップ棋士と言えないのは事実だ。ただし、AlphaGoは昨年10月から、さらに棋力を向上していると見られることから、3月の決戦は「AIが有利」と予想する日本のプロ棋士も登場した。 同じくボードゲームの将棋では、ここ数年将棋AIがトップレベルのプロ棋士に勝ち越せる実力を証明してきた。だが、将棋の着手数が10の220乗なのに対して、囲碁は10の360乗に上るとされる。着手を決めるための局面の形勢判断も難しく、囲碁AIの

2020年頃の実用化を目指して、世界的に開発が加速する自動運転車。その開発競争で今、世界のどの企業がリードし、どこが遅れているのか。その指標となるデータが、米カリフォルニア州の政府当局から発表された。 ●"These charts show who's lapping whom in the race to perfect the driverless car"　The Washington Post, January 15 上の記事によれば、カリフォルニア州の車両局は自動運転技術を開発中の複数企業に対し、走行テストの実施状況などに関する諸データの提出を求めた。対象となるのは、過去14ヵ月間にカリフォルニア州の公道で実施された自動運転車の走行テストだ。 データを提出したのは、グーグル、ダイムラー（メルセデス・ベンツ）、フォルクスワーゲン、日産、ボッシュ、デルフィ、そしてテスラ・モーターズな

ドライバーの眠気を検知する技術が実用レベルに達している。耳たぶの血管や心臓の動きを解析し、眠気を素早く察知する。バスなど業務用途が先行するが、一般用の手軽な機器も登場した。 「健康管理や睡眠の確保には注意しているが、これがあればさらに安全に運転ができるだろう」。神奈川県で路線バスや高速バスを運行する神奈川中央交通の運転士、簑島裕明氏はこう話す。 簑島氏が示したのは首に装着したネックレス型の端末。富士通が2015年2月から販売している「FEELythm（フィーリズム）」だ。遠目にはヘッドセットマイクのように見えるが、この機器は日本の交通事情を一変させる潜在力を秘めている。 フィーリズムは、センサーを使って耳たぶの「脈波」を検知する。脈波とは、心臓の鼓動によって変動する毛細血管の圧力のこと。脈波の強弱をセンサーで捉えて分析することで、眠気の度合いを算出。本人が自覚していない、「眠気の予兆」を把

向かうところ敵なしのトヨタ自動車にかみついている相手がいる。電気自動車（EV）で急成長する米テスラ・モーターズの最高経営責任者（CEO）、イーロン・マスクだ。狂気をも感じさせるスピードと規模で事業を拡大するマスクはトヨタなどが提唱する「水素社会」は来ないと断言する。マスクがけんかを売るわけ「どうして自社以外の技術を攻撃して対立をあおる必要があるのか。水素社会はまだ始まったばかりで、判断は早計

Googleを傘下に収める親会社「Alphabet」は、Googleが進めてきた自動運転車の開発部門を自らの傘下に移動させ、将来の事業化に向けた体制を整えていると言われています。カリフォルニア州で行われている開発の現場を目の当たりにし、実際に自動運転車の「運転席」にも座った記者が目にした光景と、自動運転車実現への展望と課題が語られています。 License to (Not) Drive — Backchannel — Medium https://medium.com/backchannel/license-to-not-drive-6dbea84b9c45 Googleの自動運転車がズラリと並べられた格納庫の様子。Googleは自動運転車の走行実験のために、カリフォルニア州内で100エーカー(いわゆる東京ドーム8.5個分)の敷地を借り上げています。 この敷地は、カリフォルニア州アトウォー

世界では最近、「ロボットや人工知能の進化で、今の仕事の半分くらいが近いうちに無くなるよ！ 」といったレポートがよく発表されてますが、 「そんなのぜんぜん怖くないよー！」　なのが、我らがニッポンです。 なぜなら、先日書いたように、日本はこれから大幅に人口が減ります。 50年間で 4500万人も人口が減るんです。 ざっくりその半分が労働者なので、日本では向こう 50年の間に 2000万人以上の仕事が“キカイ”（ロボットや 人工知能（ A I ）や I T サービス）に奪われても誰も失業しません。 すげー！ ここに来て少子化が国の強みになるとは！！ 今後の日本では寧ろ労働力不足が顕著になり、それが原因で企業活動が成り立たなくなったり、家庭と仕事が（男女とも）両立できなくなったり、必要な福祉サービスが受けられなくなったりする怖れのほうが大きいわけですから、 「人工知能、どんとこい！」 な状態です。

ガジェット完全に「翻訳こんにゃく」！ウェアラブル翻訳デバイス「ili（イリー）」が超すごい！2016年1月7日87 @JUNP_Nです。ラスベガスで1月6日〜9日まで開催されているCES 2016にて凄いデバイスが展示されているそうです。それが「ili（イリー）」というウェアラブル翻訳デバイス。ネット接続不要で、コンピューターが一瞬で言語を音声翻訳してくれるガジェットです。 こんなに流暢に翻訳できてネット接続不要？！話した言葉を自然に翻訳してくれる凄いガジェット！ 現在ロサンゼルスで開催されているCES 2016でログバーが展示しているガジェットが凄いと話題になっています。その名も「ili（イリー）」という翻訳ガジェットです。 ログバーといえば未来過ぎる指輪型ガジェット「Ring」を開発リリースした会社。ファーストロットは不満の声も多かったようですが、未来すぎるコンセプトが最高でした。 今

着られるセンサー。洗えるIoTシャツ｢e-skin｣2016.01.08 21:005,399 武者良太 回路部分が伸びて曲がるというのもポイントなのかも。 身体の各部の動きをセンシングして3Dキャラクターに命を吹き込むモーションキャプチャが、XenomaのIoTシャツ｢e-skin｣によって身近なものになるかもしれません。カメラを必要としないタイプの身体センサーであり、シンプルなシステムで自分の動きをディスプレイ内部のグラフィックにリアルタイムで反映することができます。 さすがに3Dカメラを用いたKinect V2などのように、指先の動きまではキャプチャできませんが、それでもシャツ1枚で、上半身の動きをトレースしているのが素晴らしい。このアイテムが普及したらリアルタイムなバーチャルアイドルライブや、MMDを使った3Dキャラドラマ作りとか流行りそうな予感。 さすがにバッテリーボックスと思わ

ワイヤレス給電技術を持つ米Ossia（オシア）社と、同社に出資するKDDIは6日（現地時間）、CESに出展したブース内で、ワイヤレス給電技術「Cota（コータ）」を用いたシステムのメディア向けデモンストレーションとラウンドテーブルを開催した。 中央の黒いバケツのようなものがチャージャー。左のスマートフォンケース型のバッテリーと、右のスマートロックにセットされた2つの単三電池型バッテリーにレシーバーが内蔵されている 米Ossia社はワイヤレス給電に関する技術開発を行っているスタートアップで、米Microsoft出身のCEO、Hatem Zeine氏が2008年に起業した。KDDIは2015年にKDDI Open Innovation Fundを通じて同社への出資を行っている。 CES会場内のブースにて開催されたラウンドテーブルで、KDDI執行役員でバリュー事業本部 新規ビジネス推進本部長の雨

銅表面に楕円状に配置されたコバルト原子（走査型トンネル顕微鏡により観察） 量子力学（りょうしりきがく、（英: quantum mechanics）は、一般相対性理論と共に現代物理学の根幹を成す理論・分野である[1][2]。主として、分子や原子あるいはそれを構成する電子などを対象とし、その微視的な物理現象[3]を記述する力学である。 量子力学自身は前述のミクロな系における力学を記述する理論だが、取り扱う系をミクロな系の無数の集まりとして解析することによって、巨視的な系を扱うこともできる。従来のニュートン力学などの古典論では説明が困難であった巨視的現象について、量子力学は明快な理解を与えるなどの成果を示してきた。例えば、量子統計力学は、そのような応用例の一つである。生物や宇宙のようなあらゆる自然現象も、その記述の対象となり得る[4]。 代表的な量子力学の理論として、次の二つの形式が挙げられる。

米Googleが2015年12月に「既存のコンピュータに比べて1億倍高速」と発表して以来、カナダD-Wave Systemsが開発する「量子アニーリング型」の量子コンピュータへの注目が高まっている。この量子コンピュータとはどんなもので、何の役に立つのか。なるべく平易に解説したい。 記者は日経コンピュータの2014年4月17日号で「驚愕の量子コンピュータ」という記事を書き（ITproにも転載している）、量子アニーリング型の量子コンピュータの仕組みについて詳しく解説した。ただこの記事に対しては「難しい」という率直な感想も頂いているので、今回は例えなどを交えながら、「中身」ではなく「価値」を理解していただけるような記述を目指したい。 まず最初にお断りをしておくと、「量子アニーリング型」の量子コンピュータは、先に開発が進められていた「量子ゲート型」の量子コンピュータとは全くの別物だ。2013年以前

Boeing’s Starliner spacecraft has successfully delivered two astronauts to the International Space Station, a key milestone in the aerospace giant’s quest to certify the capsule for regular crewed missions.  Starliner…

Huawei has been secretly funding research in America after being blacklisted

ご存知の方も多いと思いますが、「IoT(Internet of Things)」（モノのインターネット）とは、モノがネットワークにつながり、離れた場所でのやりとりができるようになること。家電から車までのあらゆるものがインターネットを介してつながることにより、新たなビジネスモデルを構築することが可能になるわけです。 さらにこの世界では、より高度な制御が実現される可能性がある。AI（人工知能）のように複雑な判断ができるシステムや、ビッグデータ解析のように、人間の理解力をはるかに超えた量のデータからパターンを見いだせるシステムとつながれば、人間が担当するよりもきめ細やかなコントロールを行えるようになるのだ。（「はじめに」より） たとえば、人が寝ているのをずっと見守っていて、起きる時間が近づいたら眠りの深さに応じ、少しずつ電球を明るくしていってくれる。そんな「人がいなくてもいい」環境こそ、「人の限

米Teslaのイーロン・マスクCEOや米Y Combinatorのサム・アルトマン社長らは12月11日（現地時間）、非営利のAI（人工知能）研究企業OpenAIの設立を発表した。同社の目標は、営利目標にしばられずに全人類の利益になるデジタル知能の開発を推進していくことという。 両氏が同社の共同会長を務める。両氏の他、米PayPal共同創業者でVC、起業家のピーター・ティール氏、米オンライン決済Stripeの元CTO（最高技術責任者）のグレッグ・ブロックマン氏、米LinkedInのリード・ホフマンCEO、Y Combinatorの共同創業者で作家のジェシカ・リビングストン氏、米Amazon Web Services（AWS）、米Infosys、YC ResearchがOpenAIを支援し、総額10億ドルを出資する。 マスク氏は以前から「われわれはAIを慎重に扱う必要がある。AIは核兵器より危

テロリストが「iMessage」を使う理由〜アップル社の暗号強化が裏目に？ 【対テロ戦のジレンマ】社会の安全か、個人情報保護か テロリストが好んで使うアプリとは 11月13日にフランスの首都パリを襲ったフランス同時テロは129人の死者を出した。イスラム過激派組織イスラム国（IS）によるこのテロは、フランスにとって第二次大戦以降の大惨事であるとさえ言われている。 今回のテロで、意外なところに責任の矛先が向けられた。CIA（米中央情報局）元職員の内部告発者であるエドワード・スノーデン氏である。テロとスノーデン氏に何の関係があるのかと思うが、背景には米政府と米大手IT企業の間で行なわれている、せめぎ合いがある。 本題に入る前に、まず今回のテロと「暗号」について触れておきたい。今回のテロでは、犯行グループは暗号化されたコミュニケーションができるメッセージアプリなどを利用していたと言われている。 も

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ITは特殊な技術で、素人にはよく分からない――。日本の経営者には、今なおそんな苦手意識を持ち続けている人が少なくない。中には自らが「IT音痴」だと認め、「部下に全て任せている」と公言する社長すらいる。 ガートナージャパンの長谷島眞時エグゼクティブパートナーは「ITが分からないなどと、社長ならば口が裂けても言ってはならない」と指摘する。なぜ、日本の経営者はITに苦手意識を抱いているのか、話を聞いた。 （聞き手は小笠原 啓） 最新のデジタル技術や、それを活用した企業の先進事例の多くが海外起点です。日本企業は世界のITの潮流から取り残されているのではないでしょうか。 長谷島：日本企業がデジタル化で海外勢の後塵を拝している。個別ケースで見ると異論があるかもしれませんが、全体としてはこの傾向は否定できません。 今起きているデジタル化は、以前とは全く違います。業務の効率化やコスト削減とは異なり、ビジネ

さて、前回に引き続き、「インダストリー4.0」の話をしよう。前回（インダストリー4.0がピンと来ないワケ）では、ドイツを例に取り、雇用にどのような変化をもたらすかについて書いた。今回はもう少しダイレクトに、産業にとってどのような収支メリットが発生しそうかに触れてみたい（前回と同様、BCGの欧州の専門家グループによる、ドイツ、特にその製造業についてのインダストリー4.0のインパクト分析に基づく）。 結論から申し上げれば、これから5～10年という幅の中で顕在化しそうなメリットは、まずドイツの製造業のトータル生産コストの5～8％に当たる約12兆円から約20兆円のコスト低減。そして、ドイツの総生産額の1～2％に相当する約2兆6000億円から約5兆2000億円の売り上げ拡大が想定されている。 冒頭の図表1に示したように、コスト削減の大部分は、自動車、食品・飲料、そして機械関連の業界における加工費用の

安保法制デモなんかで「徴兵制が!」「戦争に行かされる!」みたいなのがあってバカじゃねーの徴兵なんて今時やるわけねえだろと思ってたのだが、やあもしかしてサイバー戦争うんたらで俺らITエンジニアを徴兵するとかはあり得るかもよ? みたいなヨタ話をしてたことがある。 サイバー戦争黎明期の今こそむしろ徴兵制の好機 | 独り言v6 もちろんヨタ話なので「可能性があるかないかで言えばある」というだけにすぎなくて、まさか本当にやるなんて思っちゃいなかった。ところがガチでそんなことを言い出す人物が現れたのである。 前提として考えてもらいたいのは、これからのサイバー攻撃は、まさに戦争を仕掛けられているのと同じだという点だ。 (中略) 国の重要インフラを破壊されるのは、戦争と言わずに何というのか。これは最悪のシナリオであることには違いないが、日本の政府や業界、企業は、それに対する危機意識が低すぎる。 そして、こ