中学受験、コロナで激化 「1月は学校すべて休ませる」 中学受験のリアル（上） - 日本経済新聞「新型コロナウイルスやインフルエンザなどの感染症が心配なので、1月の学校はすべて休ませる」。東京都世田谷在住の40代女性は宣言する。小学6年生になる彼女の息子は、1年生から中学受験塾「四谷大塚」に通ってきた。都内の私立中高一貫共学校を第1志望として追い込みに励む。この6年間の血のにじむような努力を感染症で無駄にするようなことは絶対に避けたい。東京都と神奈川県の「中学入試解禁日」である2月1日。
ワクチン3回目接種、抗体の量だけでなく「質」が高まる 日経サイエンス - 日本経済新聞
新型コロナウイルス感染症のワクチンの3回目接種が本格的に始まった。ただ、現在流行している変異ウイルスの「オミクロン型」は 1、2回目接種のころに流行していたウイルスとは性質も遺伝子配列も異なる。オミクロンに対してワクチンの効果はどれくらいあるのだろうか。結論から言うと、オミクロンに対しても、ワクチンの効果は高い。英健康安全庁によると、発症リスクがワクチン接種によってどれだけ下がるかを示す発症予
薬剤耐性菌、次のパンデミックの恐れも コロナで懸念 ナショナル ジオグラフィック - 日本経済新聞
新型コロナ禍での抗菌薬（抗生物質）の誤用や過剰使用が、別の危機を悪化させるのではないかと公衆衛生の専門家が懸念している。薬剤耐性菌だ。細菌や真菌などの病原体が進化して、薬剤への耐性を獲得してしまうものだ。世界では毎年75万人以上が薬剤耐性菌感染症で死亡しており、2050年までには年間1000万人に達し、がんを上回るという報告もある。米国だけでも、年間280万人以上が薬剤耐性菌に感染し、3万50
コロナ感染で人格が変わる？ 脳研究でわかってきたこと ナショナル ジオグラフィック - 日本経済新聞
2020年の前半、新型コロナウイルスの感染者が爆発的に増加していた米ニューヨーク市で、尊敬される救急医ローナ・ブリーン氏が自死した。49歳だった彼女は、ニューヨーク長老派アレン病院の医長を務めており、聡明で、精力的で、有能な人物と評価されていた。精神疾患の病歴はなかったが、新型コロナに感染したことで状況は一変した。ブリーン氏は同年3月18日に発症し、10日間の闘病を経て仕事に復帰した。しかし家
愛知県立大の清水教授「冬も室内10分で換気、感染なく」 コロナ対策 次の一手 東海有識者に聞く - 日本経済新聞
新型コロナウイルスの緊急事態宣言が9月末で解除された。中部3県でも新規感染者や重症者は減っているが「第6波」への警戒は怠れない。経済活動との両立をどうやって実現するのか。地元の有識者や経済人に要点を聞く。初回は感染制御学が専門の清水宣明・愛知県立大学教授。――日本の感染対策に警鐘を鳴らす提言を研究者38人でまとめました。「政府は新型コロナウイルスの感染経路は2つだと説明してきた。ウイルスが付
コロナワクチン効き目低下も 変異を予測し準備重要 大阪大学教授 荒瀬尚氏 - 日本経済新聞
感染が広まる新型コロナウイルスのデルタ型について、特定の変異が4カ所加わると現行のワクチンの効果が弱まる可能性があるとの研究結果を、大阪大学のチームがまとめた。ワクチンの戦略にどう影響するのか、成果の意義や展望について、荒瀬尚教授に聞いた。――デルタ型では、米ファイザーなどのメッセンジャーRNA（mRNA）ワクチンによる発症予防効果が低下する可能性が指摘されています。「現行ワクチンはデルタ型
コロナ「後遺症」、働き盛りに打撃 第5波で目立つ - 日本経済新聞
新型コロナウイルスの感染から回復後も、後遺症とみられる症状で日常生活に支障をきたす人が後を絶たない。感染が急拡大した「第5波」では働き盛りの患者も目立ち、休職を余儀なくされるケースも。後遺症外来を設けた医療機関もあり、診察にあたる医師は、症状に応じた適切な対処と情報を共有する仕組みづくりの必要性を訴える。「会社に行こうとするとだるくて、まともに仕事できない」「頭の中に霧がかかったような『ブレイ
森林火災のPM2.5で新型コロナの死者が大幅増、米研究 ナショナル ジオグラフィック - 日本経済新聞
米カリフォルニア州、オレゴン州、ワシントン州で昨年起こった森林火災の煙が、これら3州において新型コロナの感染者と死者を大幅に増やしていたとの研究結果が発表された。「森林火災はパンデミックを大いに悪化させました」。8月13日付けで学術誌「Science Advances」に発表された論文の著者で、米ハーバード大学の生物統計学者フランチェスカ・ドミニチ氏はそう述べている。論文によると、火災の煙
唇が紫、座らないと息苦しい…自宅療養で要注意の症状は：朝日新聞デジタル
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コロナ「第5波」、子ども感染急増 RSウイルスも流行 - 日本経済新聞
新型コロナウイルス「第5波」で、子どもの感染リスクが急拡大している。直近の10代以下の感染者数は今春の第4波の3倍で、全世代に占める割合もこれまでで最も高くなった。強い感染力を持つインド型（デルタ型）が主流となった影響で、家庭内での広がりが顕著なうえ、呼吸器疾患につながるRSウイルスも流行している。小児医療が逼迫するおそれが出てきた。「家族で一気に感染してしまった。気をつけていたのに……」。7
コロナワクチンの「接種後感染」、重症化は極めてまれ
米カリフォルニア州サンタモニカのAppleストア内で、新型コロナ感染予防のためにマスクを着けて順番を待つ人々。CDCによると重篤なブレイクスルー感染は極めてまれだが、専門家は、ワクチンの接種を完了してもマスクを着けてウイルスを防ぐよう推奨している。（PHOTOGRAPH BY GENARO MOLINA, LOS ANGELES TIMES, GETTY IMAGES） 米国ワシントンD.C.の国会議事堂から東京のオリンピック選手村まで、ワクチン接種を済ませた人々の間で新型コロナ検査の陽性例が出ていることから、いわゆる「接種後感染（ブレイクスルー感染）」への懸念が高まっている。それにともない、新たな変異株へのワクチンの効果や、効果の持続期間などが取り沙汰されるようになった。 米国内でブレイクスルー感染がどれほど起こっているかは、正確には判断できない。なぜならデータは不完全で、一貫した追跡調
新型コロナ感染で発疹 皮膚に症状出る場合も 元気の処方箋（近畿大学医学部皮膚科主任教授 大塚篤司さん） - 日本経済新聞
新型コロナウイルスに感染すると、発熱や倦怠（けんたい）感、せき、嗅覚・味覚の異常といった症状がみられることはよく知られている。我々皮膚科医とは関係が薄いように思われるかもしれない。しかし実のところ、感染患者を診察する機会が意外にあるのだ。ウイルス感染時の皮膚の症状として、まず報告があったのが「コロナのつま先」と呼ばれるもの。つま先がしもやけのように赤く膨れ、かゆみや痛みが出る。若い軽症の患者に
長引くコロナ後遺症、感染時無症状でも約2割で - 日本経済新聞
新型コロナウイルス感染症の後遺症の実態が、海外の大規模調査から明らかになってきた。米国の調査では、感染時に特に症状が出なかった人でも、約1カ月後に約2割が苦しんでいた。防ぐ方法は特になく、感染防止対策が重要だ。新型コロナに感染すると5日前後で発熱やせき、息切れなどが起きる。厚生労働省の診療の手引きによると、発症した人の約8割は1週間ほどで回復するという。明確な定義はないが、感染から4週以降に
コロナ後遺症「ブレインフォグ」 免疫異常が関与か 日経サイエンス - 日本経済新聞
新型コロナウイルス感染症にかかった人には、回復後も強い倦怠（けんたい）感や、頭がぼうっとする「ブレインフォグ」に悩むケースが多い。周囲の人には理解されにくく、とかく「気のせい」と思われがちだ。最近の研究から、こうした症状には免疫の異常が関わっている可能性が出てきた。新型コロナは、外から見えない場所に感染の傷痕を残すようだ。「約7週間にわたって体調はジェットコースターのように乱高下し、大きな感情
偶然生まれる変異ウイルス ワクチンで加速の恐れも - 日本経済新聞
変異した新型コロナウイルスが世界で急速に広がっている。世界保健機関（WHO）によると、英国に続いて南アフリカやブラジルからも見つかった。なぜ変異が起きて、一気に拡大したのだろうか。ウイルスの変異は珍しいことではない。ウイルスは自力で増えることができず、人などの細胞に入り込み複製しなければならないからだ。複製では体内に持つ「RNA」や「DNA」といった遺伝情報を記録した物質をコピーする。その際に
重症者施設2割で専門医ゼロ 首都圏、コロナ入院困難 人材の集約・育成急務 - 日本経済新聞
新型コロナウイルスの重症者用病床と医療人材のミスマッチが起きている。日本経済新聞が首都圏4都県の病院を調べたところ、集中治療室（ICU）など重症者施設を持つ病院の2割で、高度な容体管理を担う専門医がいなかった。15%は専門医が1人だけだ。なり手が少ない上に人材が分散し、欧米より現場が手薄になっている。医療資源の集約と人材育成が急務だ。コロナ重症者が入院できる施設はICUに加え、類似の救急医療室
東京、6700人の入院・療養先決まらず 病床・人手不足で - 日本経済新聞
新型コロナウイルスの感染に歯止めがかからない東京都で、陽性でも入院先や療養先が決まらない人が急増している。受け入れ先となる医療機関の病床逼迫と、割り振りを担う保健所などの人手不足が「目詰まり」の主因だ。感染の急拡大は全国で広がっており、陽性者の待機問題は他地域にも波及する可能性がある。都の発表によると、入院や宿泊療養、自宅療養など陽性判明後に対応措置が難航している「入院・療養等調整中」は9日時
感染症医「もう破綻している」 あふれるコロナ重症患者：朝日新聞デジタル
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コロナ下で増えた進行した大腸がん 検診・受診控え影響 がん社会を診る 東京大学特任教授 中川恵一 - 日本経済新聞
米コロナ感染、ワクチンで明暗 日本の抑え込みに教訓 65%接種のマサチューセッツ州、ピークの5分の1 - 日本経済新聞
