宇宙論の標準モデルで説明できない衛星銀河の運動
巨大楕円銀河「ケンタウルス座A電波源」を取り巻く衛星銀河の大半が、共通の軌道面を同じ向きで周回していることが明らかとなった。標準的な宇宙論に基づく予想とは合わない結果だ。 【2018年2月7日 カリフォルニア大学アーバイン校】 天の川銀河やアンドロメダ座大銀河（M31）などの周囲には、質量がこれらの1/10から1/100ほどしかない矮小銀河が多く存在しており、「衛星銀河」として母銀河の周りを周回している。 現在広く受け入れられている「ΛCDMモデル（宇宙項のある冷たいダークマターモデル）」と呼ばれる宇宙論モデルに基づいた銀河形成理論によれば、矮小銀河のような小さい恒星系の運動方向は母銀河によってランダムに曲げられるため、衛星銀河は母銀河の周囲にほぼ球状に分布し、軌道の方向もばらばらになるとされてきた。 しかし、現実の衛星銀河の運動を詳しく観測して理論と比較した研究はあまり多くない。地球から
日銀総裁、黒田氏続投の方向 ５年の任期超えは異例：朝日新聞デジタル
安倍政権は、日本銀行の黒田東彦（はるひこ）総裁（７３）を４月８日の任期満了後も続投させる方向で最終調整に入った。安倍晋三首相の経済政策「アベノミクス」の中核の異次元緩和を推進した実績に加え、現在の金融政策を熟知し、経済情勢の変化に対応できる能力を評価。緩和路線を続けて景気拡大を維持するには適任と判断した。総裁が５年の任期を超えて続投するのは異例。 政権は今後副総裁２人の人事で詰めの調整を行い、近く国会に正副総裁の人事案を提示する。衆参両院での同意を経て正式決定する。任期は２０２３年までの５年間。総裁を５年以上務めるのは１９５６～６４年に務めた山際正道氏以来、約６０年ぶりとなる。 政権は黒田氏を続投させ、大規模緩和路線の継続の意思を内外に示す。１９年１０月に予定される消費増税などを控え、好調な景気をできるだけ持続させる。最近は米国発の株価急落で景気への不安感も出ていることもあり、早期に金融政
弱い紫外線下でも使用できる、新しい光触媒材料を開発 中京大学
中京大学工学部の野浪亨教授の研究チームは、光触媒活性を向上させる光触媒とアパタイトの複合化方法を開発し、この研究成果について説明会を開催した。 そこで今回の研究では、吸着能のある球状多孔質アパタイト（マリモアパタイト：商標登録申請中）に分解能のある酸化チタン光触媒を担持した新しい複合材料を合成。蛍光灯程度の弱い紫外線強度でも光触媒活性を示すこと、また、光照射を停止しても光触媒反応が持続することを確認した。これにより、吸着能と分解能の2つの機能を持つ新規材料の開発に至った。 野浪教授は今後の実用化の展望として、弱い紫外線下でも使用できるこの触媒について、多方面の分野で商品化が期待できると話す。可視光反応型光触媒との複合化の可能性もあり、生体になじみが良く無害なため、食品添加物や薬品、化粧品としても応用が可能だという。さらに、多数の孔を有しているため、この孔に他の機能を持つ材料を担持することに
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