「自動車vs.自転車」。これから先、ますます深まっていくであろうこの二者の関係をどう捉えていくべきかを考えるべく開催された鼎談の第2回目。疋田智(自転車ツーキニスト)、眞鍋かをり(女優)、そしてハフィントンポスト編集長の松浦茂樹により、啓蒙の重要性が語られていく。
いろんな分野にジャーナリストという職業があるように、自動車にもジャーナリストという仕事があります。自動車を技術的に、または文化や趣味の対象として検証して、媒体を通じて紹介する仕事です。日本ではオーナードライバーが増えたのが戦後ですから、この仕事が成り立つようになったのも戦後ということになりますが、欧米ではそれよりもはるかに長い歴史があります。私は幼稚園のころには、自動車に魂を奪われてしまったくらいのクルマ好きで、自動車について書かれている雑誌や書籍を読みあさるような学生時代を過ごしました。けれども当時の日本には、まだ自動車ジャーナリストといえるような人はおらず、自動車雑誌の記事も、自動車メーカーのエンジニアや大学教授といった立場の人が、各自の専門分野にのみ焦点を当てただけの視点で書かれたものばかりだったんです。そこで私は、欧米の自動車雑誌を取り寄せて興味深く読むようになり、やがてそのような
Most new Japanese-market auto navigation systems come with a built-in TV tuner. That means drivers can watch their favorite shows live, whenever they're on the go. But how safe are they? WSJ's Chester Dawson reports. 都内のある店舗ではカーナビ新商品の一番上に変換装置が置いてあり、その箱には、走行中にテレビが見られナビ操作もできる、と誇らしげに書かれてある。ほかの変換装置の箱にも、テレビに変換する前の「ビフォー」画面と、変換した後の「アフター」画面が表示されている。「アフター」画面は、サッカーの試合が映っているテレビ画像だ。 Copyright ©2024 Dow Jones
なにげない並走にも今後は注意。交通違反で起訴されて有罪になると、罰金の支払いのほか「前科」が付くことになる。気をつけたい 画像提供/築田純/アフロ 東京地検は、悪質な交通違反を繰り返す自転車運転者について、道路交通法違反罪で積極的に起訴する方針を明らかにした。信号無視や一時不停止などでも起訴される可能性があり、懲役3カ月または5万円以下の罰金が科される。並走は2万円以下の罰金または科料、無灯火運転は5万円以下の罰金と、自転車に乗る人にとっては心中穏やかでない。そこまで自転車の事故が増えているのか。交通事故などの相談を多く扱うベリーベスト法律事務所に伺った。 「自動車・自転車ともに、交通事故の件数は減っています。ただし、“自転車関連事故が交通事故全体に占める割合”は、10年前と比べて約1.13倍と増えているのです」(和澤晋平弁護士) 自動車の場合、駐車違反など軽微な違反は「交通反則通告
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大手損害保険各社が、今年10月以降の自動車保険契約分(継続契約含む)からノンフリート等級別料率制度を改定。来年10月からは交通事故を起こしたドライバーの自動車保険料を大幅に引き上げる方針を明らかにした。 これは全体的な保険料水準を値上げするだけでなく、保険等級の運用見直しまで伴った大きな改定となる。しかもその内容は、ほぼすべての自動車ユーザーにとって、かなり厳しい"値上げ"である。大手損害保険会社各社は、今回の値上げにより自動車保険商品の収益改善を図る考えだ。 今年10月の新規契約・更新から適用される新たな自動車保険制度はどのようなものか。そして、その影響として何が考えられるか。神尾寿がレポートする。 ◆「事故有係数」と「等級据え置き事故廃止」で契約者に厳しく まずは今回の自動車保険制度改定のポイントを見てみよう。ここではいち早く自動車保険改定の発表を行った三井住友海上のニュースリリース
埼玉県警交通企画課は9日、坂戸市内で誤って設置された道路標識に基づいて交通違反の取り締まりを行い、道交法違反(通行禁止違反)容疑で12人を検挙していたことを明らかにした。 また、この標識は案内のために設置された「附帯標識」で、公安委員会の意思に基づく交通規制効果がない標識だったことも判明。県警は県内の附帯標識約2万5000本をすべて撤去して再発防止を図る方針。 交通企画課によると、坂戸市八幡の市道交差点で、本来は左折のみ禁止のところを、誤って設置された直進及び左折禁止の標識に従って、7月18日から8月11日までの間に12人を検挙したという。 すでにこの標識は撤去され、検挙された12人については点数抹消の手続きを行った。今後、10人から納付のあった反則金計6万4000円の還付を行っていくという。 「附帯標識」は、見た目は一般の交通規制標識と同じだが、一方通行の道路で逆走を防ぐなどの案内標識と
来年4月から「上限2000円」=高速道路の新料金制−国交省 来年4月から「上限2000円」=高速道路の新料金制−国交省 国土交通省は2日、曜日や時間帯を問わず普通車で「上限2000円」などとする高速道路の新たな料金制度を、来年4月から導入する方向で検討に入った。新制度に伴い廃止予定だった通勤時間帯や大口利用者向けの料金割引は一定期間継続する。本州四国連絡高速道路の上限料金は、他の高速と同じ上限2000円への引き下げを検討する。 同省は、「休日上限1000円」などの料金割引が来年3月末で終了するため、新たな料金体系を導入する必要があると判断。近く与党や関係自治体との本格的な調整に入るが、割引水準などをめぐり意見集約が難航する可能性もある。料金改定は、高速会社の申請を国が認可する仕組みで、国会での審議は不要。(2010/12/02-17:53)
年末年始における暴走族対策として、警視庁が首都高速都心環状線や中央自動車道八王子料金所など都内各所で実施した取締りで、摘発や整備命令発出が52件あったことを、同庁交通部が明らかにした。 首都高速都心環状線京橋出口手前(中央区銀座1丁目)で実施された検問で発見された違反や整備命令の発出が42件。そのほか高速隊など自動車警らの取締りが10件あった。そのすべてが四輪車の不正改造や速度超過などで、オートバイによるもの0件だった。 ●首都高速都心環状線京橋出口手前での検問 近接排気騒音値超過…7件 タイヤ突出…4件 最低地上高不足…10件 道路運送車両法に基づく整備命令発出…21件 ●そのほかの場所 速度超過…8件 ウイング突出…1件 三角停止板を提示しない路肩駐車…1件 《中島みなみ》
気になるニュース・気になる内幕…今日の朝刊(朝日、読売、毎日、産経、東京、日経の各紙・東京本社発行最終版)から注目の自動車関連記事をピックアップ、内幕を分析するマスメディアクルージング。 2009年12月17日付 ●暫定税率を維持、民主が予算概要、国債発行、抑制狙う(読売・1面) ●トヨタ・マツダHV提携、エコカー競争が後押し(読売・8面) ●民主の要望暮らしどうなる:暫定税率維持/マイカー恩恵消える、、高速道路/軽自動車優遇が浮上(朝日・3面) ●「軽」に強まる逆風、普通車の低燃費・低価格影響(朝日・13面) ●中国で販売100万台、日産合弁が計画上方修正(毎日・7面) ●アルト7代目(産経・11面) ●電気自動車、富士重が海外展開、13年にも、トヨタと開発提携(日経・9面) ●レンタカー、売上単価低迷、経費節約、小型車シフト(日経・30面) ひとくちコメント 民主党の小沢一郎幹事長が鳩
リチウムイオン電池を搭載した電気自動車は12年も前に日産から市販されていましたし、性能的にも大して進歩しているわけではありません。政府や地方自治体、一般社団法人・次世代自動車振興センター(旧・日本自動車研究所電動車両普及センター)などの補助金も金額についてはともかく、支給そのものはいまに始まったことではありません。最近になってにわかに電気自動車が注目され、騒がれているのは、このエコブームに乗ってメディアが創作したシナリオによるものだと見るべきでしょう。 こうしてバイアスがかかりまくっている状態を認識した上で様々な報道を冷静に受け止めると、やはり偏りが実感できます。例えば、三菱のi-MiEV(アイミーブ)は「1kmあたりのコストが1円以下」だとか、「ガソリン車の何分の一で済む」とか、そのテの報道がそうですね。日経トレンディネットの記事には 例えば東京電力の「おとくなナイト10」プランの場合、
間もなく三菱自動車から軽自動車のi(アイ)をベースとした電気自動車i-MiEV(アイミーブ)が、富士重工から同じく軽自動車のステラをベースとした電気自動車ラグイン・ステラが発売されます。これに加えて政府や自治体などから高額の補助金が支給されるといった状況も受け、メディアは過去に例がないほど大騒ぎ(というより空騒ぎ)していますね。今朝もNHKの『おはよう日本』で神奈川県が国とは別に独自の補助金を出すということでこの2台を登場させつつ中継で報じていました。 i-MiEV(左)とプラグイン・ステラ(右) i-MiEVの場合、政府の補助金などで320万円ほど(さらに神奈川県独自の補助金を加えれば250万円ほど)になるとはいえ、本来の車両価格はほぼ460万円と決して現実的なレベルではありません。プラグイン・ステラも472.5万円ですから全く同様です。こうした補助金は例外なく「期間限定」ですから、それ
ガソリンの買い置きは大変危険なので止めましょう も合わせてご覧ください。 <ガソリン>買いだめ・ポリ容器保管やめて 消防庁呼びかけ 4月1日にガソリンの暫定税率の期限が切れた。税金自体はガソリンスタンドが買った時点で付いているので、本来は4月1日以前に買ったガソリンがタンクの中から無くならない限り値下げは出来ないのだけど一部のガソリンスタンドでは値下げに踏みきっている。 暫定税率がどうなるかは分からないが、福田総理の動きを見ると結局元に戻るのではと予想される。そのため、灯油感覚でガソリンを買いだめし個人で備蓄しようとする輩が出てくることが懸念されるが、「ガソリンの備蓄ダメ絶対」である。ガソリンは灯油と異なり金属性の容器に保存しなければならない。灯油ストーブを扱う感覚でガソリンを扱うとえらい目にあう。 品名 沸点 引火点 指定数量 ガソリン 30〜220℃ −40℃以下 200L 灯油 15
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