本気で「18歳の身体」を取り戻したい─45歳富豪の若返り大作戦 | 「老化は食い止められる」と証明したい
本気の若返りプロジェクト 35歳のノバク・ジョコビッチは、血液中の酸素濃度を高めるために低温殺菌した卵を食べ、水を飲む前にグラスにたわいない話をするという。水をポジティブな思考で清めるためだそうだ。 45歳のトム・ブレイディは、水分補給パウダーや筋肉をほぐして柔軟に保つストレッチポールなど、アンチエイジングに効果的とされるグッズの数々を愛用している。 38歳のレブロン・ジェームズは、選手生命を維持すべく、アンチエイジングに年約2億円も費やしている。 同年代の多くの選手が引退していくなか、この3人のトップアスリートは健康で強靭な肉体を維持している。だが、最先端の科学という点から見れば、彼らもブライアン・ジョンソンには敵わない。 45歳、超がつくほどの大富豪ソフトウェア起業家のジョンソンには、自身のあらゆる身体機能をチェックする30人もの医師とアドバイザーがついている。再生医学の専門医オリヴァ
英国人アナリストの辛口提言──「なぜ日本人は『日本が最高』だと勘違いしてしまうのか」 | いまこそ読み直したい！
日本の「おもてなし」は世界一だ、「ものづくり」は高く評価されている──これらはすべて妄想だ。バブル絶頂期に不良債権問題をいち早く予見した伝説のアナリストが、日本人の「自画自賛」体質を一刀両断する。 「クールジャパン」なんて、相手から言われることであって、自分から言うものではありません。そもそも、これは「クールブリタニア」から来た表現です。 大英帝国時代に、英国が世界を支配するということで「ルールブリタニア」という表現があった。それを皮肉って、もっとクールになろうよ、ということでクールブリタニア戦略ができたのです。 これは、食事がまずいとか、英国の良くないところをいろいろと変えていくための目標としての「クール」だったのです。表面の言葉だけ持ってきた日本は、変化しないことを良しとした、自画自賛の「クール」。全然違いますね。 本当にクールジャパンは残念です。アニメやアイドルが好きな人ばかりを日本
トランプで滅んだ旧保守の廃墟に蠢くもの ネット世代の新右翼「オルト・ライト」とは何か？ | 町山智浩のUSニュースの番犬 vol.79
町山智浩のUSニュースの番犬 vol.79 トランプで滅んだ旧保守の廃墟に蠢くもの ネット世代の新右翼「オルト・ライト」とは何か？ 投票日まで3ヵ月を切った8月中旬、ドナルド・トランプの選挙対策本部長を務めていたポール・マナフォートが辞任した。彼は2016年の3月にトランプ陣営に加わったばかりだった。 ジェラルド・フォードからジョン・マケインまで、共和党の大統領候補全員の選対にいた67歳のベテランであるマナフォートは、トランプを嫌う共和党主流派を説得するために雇われた。 「トランプは予備選を勝つために過激なキャラを演じていただけだ。本選では大統領候補者にふさわしい態度に変える」と言うマナフォートは、「私が失敗しない限り、トランプは大統領選に勝つ。そんなに難しい選挙じゃないよ」と自信満々だった。 だが、マナフォートは失敗した。 選挙がないとき、彼は諸外国の悪名高い政治家のためのロビー活動を仕
長時間労働を苦にしない“日本的経営”で世界シェアトップ 日本電産の創業者、永守重信が語る「経営手法」
精密小型モーターで世界第1位のシェアをもつ日本電産（Nidec）。年の売り上げが100億ドル（1兆円）をはるかに超え、時価総額は270億ドルに達するこの巨大企業の創業者、永守重信に米経済メディアが直撃取材を敢行。膨大な「軍資金」を持ちながら、米国の経営者とはまったく異なる価値観で動く永守の経営哲学とは。 工場や公営住宅が点在し、数々の有名な寺院がある京都市の南部に、1つの高層ビルがそびえ立っている。 その最上階で、永守重信は、光沢のあるグリーンのネクタイとポケットチーフのハンカチ、メガネといういでたちで記者を出迎えた。 永守は、その独特な経営手法について、雄弁に語ってくれた。 「うちの会社で、仕事ができないからといってクビにすることはないです。でも、あまり休みを取ろうとは思わないでください」 これは、冷蔵庫から自動車に至るまであらゆるものを対象にした精密モーターを製造する「日本電産」のCE
本当に世界の人は日本のポップカルチャーに夢中なのか？ | 政府の「クールジャパン戦略」はこれだけズレている！
政府の「クールジャパン戦略」はこれだけズレている！ 本当に世界の人は日本のポップカルチャーに夢中なのか？ 最先端のポップカルチャーを海外に売り出す構想は、なぜうまく行かないのか。日本政府が主導するプロジェクトの問題点と現状を、米有力誌が鋭く指摘する。自分たちがどんなにクールか、ぜひ世界に知ってほしい──。日本はずっとこう願い続けている。 この1年近く、日本政府は、海外進出を目指すプロジェクトに巨額の出資をするという発表を次々と行っている。例を挙げてみよう。 日本のポップカルチャー関連の情報発信やネット通販を行う「トーキョーオタクモード」。外国に積極的に出店しているラーメン店「一風堂」。日本のTVコンテンツを現地語で放送する専門チャンネル「WAKUWAKU JAPAN」……。世界に日本文化を売り込み、ビジネスとしてお金を儲け、2020年の東京五輪への関心をかきたてようというのだ。 10年ほど
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