非実在よつば
「非実在よつば」 について 『よつばと！』は2003年から月刊コミック電撃大王で連載されているマンガである。 というかまず言っておかなくてはならないが、これは『よつばと！』についての話である。 一応、『よつばと！』について概括しておくと、2003年3月から連載中、単行本は9巻まで発売、大体一年に一冊くらいのペース、か。ジャンルとしては、ほのぼの日常系ギャグマンガ、というようなくくりになるかと思う。『らき☆すた』とか『GA 芸術科アートデザインクラス』とか、そんな感じ（たぶん）、四コマではないけれど。詳しいことはWiki参照（こちら）。 ついでに、作者あずまきよひこのブログ（こちら）と、よつばとスタジオのホームページ（こちら）も参照。よつばとスタジオではマンガの試し読みも可（9話と28話）。 直接は関係ないが、前作『あずまんが大王』もかなり面白かった。「うっかり笑った人だけ面白い」は相当に秀
トランプ氏、日本に改めて不満－「米国車を受け入れようとしない」
トランプ米大統領は13日、日米間の自動車貿易の不均衡にあらためて不満を示した。ベッセント財務長官が訪日する数日前にこうした発言を行ったことで、少数与党である石破政権には一段と圧力がかかる可能性がある。 トランプ氏は「日本はわれわれに対し、年間に何百万台もの車を売っている。われわれは全く売っていない。日本が米国の車を受け入れようとしないからだ。日本は米国の農産物もほとんど受け入れようとしない」と、ワシントンで記者団に話した。 トランプ氏は先週、日本からの輸入品に８月１日から25％の関税を賦課すると発表した。赤沢亮正経済再生相はトランプ政権の閣僚らと数カ月にわたって交渉を続けているが、ほとんど進展はない。 関税交渉を担う一人であるベッセント長官は19日の大阪・関西万博の米国ナショナルデーに合わせて訪日する予定だが、赤沢氏がその機を捉えて関税協議を行えるかどうかは今のところ未定だ。 日本の対米貿
アメリカの農場 “移民不在”で人手不足 農作物が腐敗
収穫の最盛期を迎えたアメリカ・ロサンゼルス北方の広大な農地。しかし、人手不足で収穫が追いつかず、野菜や果物が手つかずのまま畑に放置され、腐り始めています。 農場の人手不足の理由は、トランプ政権による不法移民の取り締まりの強化です。 農家 グレッグ・テッシュさん 「『ICE（移民・税関捜査局）』という言葉を聞いたら、誰も安全だとは思いません。たとえ許可がある人でもです」 先月、ICE（移民・税関捜査局）による不法移民の取り締まりが行われたことで、多くの労働者が摘発を恐れて農場に来なくなったといいます。 農場の労働者 「朝起きる時、恐怖とともに目覚めます。家を出たら、もう二度と戻れないかもしれません」 トランプ大統領は3日の会見で、雇用主の農場が身元を保証すれば、移民労働者の滞在を認めると発言しています。 「農場から労働者全員を奪うようなことはしたくないです」 （「グッド！モーニング」2025
マイクロソフト さらに9000人規模の従業員 削減の方針 | NHK
アメリカのIT大手、マイクロソフトは2日、2025年5月に発表したおよそ6000人の人員削減に加えて、さらに9000人規模の削減に踏み切る方針を明らかにしました。AI＝人工知能の開発に伴う経営資源の集中や、業務の効率化が背景にあるとみられています。 マイクロソフトは2日、従業員全体の4％近くを削減することを明らかにしました。 会社の発表資料によりますと、従業員の数は2024年6月時点でおよそ22万8000人となっていて、削減は9000人規模になるとみられています。 会社は2025年5月にもおよそ6000人を削減する方針を発表したばかりです。 マイクロソフトは、「変化の激しい市場環境において、会社とチームが成功を収めるために必要な組織改革を継続的に実施している」とコメントしていて、管理職を減らし、業務プロセスを簡素化して、効率化をはかりたい考えです。 アメリカのメディアは、AIの開発に伴う投
メルカリ、トラブルの損害は“全額補償”へ 不正利用者の徹底排除も宣言
メルカリは5月21日、不正利用者の排除と被害に遭った利用者の救済を掲げ、新たな3つの取り組みを公表した。AIによる不正監視の強化、「メルカリ鑑定センター」の設立、そして「全額補償サポートプログラム」の導入が柱となる。 全額補償サポートプログラムは、トラブルが発生した際に、その購入代金や販売利益の全額を補償するというもの。7月に開始する予定で、併せて補償を受けるためのガイドラインを公開する。 メルカリ鑑定センターは、偽ブランド品の撲滅を目指し、鑑定できる商品を広げる取り組み。センターは9月に稼働予定で、あわせて一部商品の鑑定義務化なども検討していく。 AI不正監視の強化は、巧妙化する不正利用の手口に対応するため、AIに疑わしい行為を学習させて不正リスクをスコア化。不正利用者を特定し、アカウントの利用制限や、場合によっては損害賠償請求などを含め責任を追及していく。 さらにメルカリは、これらの取
「辞めたいやつは全員辞めろ。残った奴だけで回す。社員のクーデターには首謀者がいるから、そういう人間を辞めさせないと良い組織にならない」→実践したら30人中6人残った
スタートアップになりきれない @yoshimune1716 悩みに悩んで現地責任者と腹決めて去年これやったけど、先日会議で全員が本当良かった、全然変わった，こんなに良くなるなんてって言ってた。それくらいイビルな人のインパクトってデカいんよ。そしてポジティブなニューカマーの価値もそのくらいある。いい文化、いい採用を優先すべき。 x.com/silence69golde… 2025-05-11 13:14:54 スタートアップになりきれない @yoshimune1716 仕事ができるイビルな人、管理者は悩むと思うけど反抗分子は実のところそれに抑えられてた若手の伸びがでたり、コミュニケーション阻害要因がなくなって生産性が上がったり、悩んでた上司なパフォが爆上がりしたりするので新しいメンバーが取れるならやるの一択だと思う。 2025-05-11 17:50:58
メルカリで詐欺に遭った話 不誠実な事務局の対応、ユーザーが「絶対にやってはいけない」こと
ある日、メルカリのレコメンド機能で欲しかったカメラレンズが出品されているのを見つけました。相場の10％ほど安く、丁寧に使われているような商品のようでした。直前に自分が値下げ依頼した商品を他の人に買われてしまったこともあり、急いで購入したのですが、これが間違いでした。 後から確認すると、出品者は本人確認前、評価0件、出品商品は高額なカメラレンズとダミーと思われる日用品の2点のみというかなり怪しいものでした。
森友学園開示文書 欠落部分は“政治と接点あった時期” | NHK
森友学園に関する財務省の決裁文書の改ざんに関与させられ自殺した近畿財務局の職員、赤木俊夫さん（当時54）の妻の雅子さんは、財務省が検察に任意で提出した関連文書の開示を求め、今月4日、国有地の売却をめぐる学園側との交渉記録など、2200ページ余りの文書が開示されました。 開示された文書には、右上の部分に1番から380番までの通し番号がほぼ時系列で振られていましたが、NHKが調べたところ、このうち75個の番号が欠落していました。 そして、番号が3つ以上連続して欠落している部分が複数あり、こうした番号の文書が作成されたとみられる時期を、前後の文書などをもとに分析したところ、政治と接点があった時期と重なっていることが新たにわかりました。 2014年4月28日には、森友学園の籠池泰典前理事長が安倍元総理大臣の妻・昭恵氏とともに撮影した写真を近畿財務局の職員に提示していたことが明らかになっていますが、
日米通商協議、１ドル＝120円前後が目標で妥結か－シティ
円はドルに対して上昇すると、シティグループは予想する。米当局は今後の通商交渉に、円安への対応についても盛り込みたい考えだ。 「米国は１ドル＝100円を念頭に置いているのかもしれないが、120円前後がより現実的な妥協だろうと思う」と、高島修氏らシティのアナリストはリポートで指摘。22日の取引で、円はドルに対して一時0.7％高の139円89銭まで上昇した。 関連記事：【日本市況】円一時140円突破、米経済やＦＲＢ独立性懸念しドル売り 加藤勝信財務相兼金融担当相とベッセント米財務長官は週内に予定が伝えられる会合で、会談する見込み。シティによると、日本銀行が政策正常化に取り組み、円を押し上げる見通しを踏まえ、トランプ政権は日本に対する関税引き上げを見送る公算が大きい。 22日の為替市場で円は心理的な節目である１ドル＝140円を突破し、Ｇ10通貨の中で最高の上昇率となっている。米国資産に対するリスク
トランプ氏がパウエル氏を酷評、解任は「早過ぎることない」
トランプ米大統領は17日、パウエル米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）議長の「解任は一刻も早く実現すべきだ！」と、自身のソーシャルメディア・プラットフォーム「トゥルース・ソーシャル」に投稿した。 トランプ氏はパウエル氏の「対応が遅すぎる」とし、ＦＲＢは今年これまでに利下げをしておくべきだったし、いずれにせよ今すぐ利下げすべきだと主張した。 今回の投稿が、パウエル氏の任期満了に言及したものなのか、それともトランプ氏がパウエル氏の解任を求める意思表示なのかは不明。トランプ氏は同日午後に記者団からこの件で説明を求められたが、明確にしなかった。ＦＲＢの報道官はコメントを控えた。 トランプ氏は大統領執務室で記者団に対し「（パウエル氏に）辞めるよう要求すれば、出て行くだろう」と発言。「彼の仕事ぶりには不満だ。そう彼に伝えた」と続けた。実際に議長を解任しようとしているのかという質問には、回答しなかった。 数カ
「皆さんにも責任がある」社長の言葉に従業員が怒り心頭 ミュゼ給与未払い問題 相次ぐ脱毛業界の倒産 | 特集 | ニュース | 関西テレビ放送 カンテレ
大手脱毛サロン「ミュゼプラチナム」が先月、全店舗の一時休業を発表しました。 取材に応じた従業員は、給料の未払いや、新入社員が放置される現状に怒りの声をあげています。 【ミュゼプラチナム運営会社 高橋英樹社長】「考えた結果、まずはMPH１（運営会社）側が、会社都合で皆さま、全員に対して、退社を推奨させていただいて」 3月31日に開かれた従業員向けの説明会。 そこで社長が突然告げたのは、会社都合の退職“退職勧奨”でした。 ミュゼプラチナムでおよそ9年間、勤務するAさん。2月まで商業施設に入る店舗で働いていました。 【Aさん（約9年勤務）】「施術や、お客さまと話すること自体は好きなので、やりがいを感じていた」 しかし、その後突然、4月20日までのおよそ1カ月間、全ての店舗を一時休業すると知らされたのです。 ミュゼプラチナムに一体、何があったのか。 Aさんが同僚とともに訴えたのは、ずさんな会社の実
トランプ大統領「USスチール 日本に渡るのは見たくない」 | NHK
日本製鉄による大手鉄鋼メーカー、USスチールの買収計画をめぐって、アメリカのトランプ大統領はUSスチールについて「日本に渡るのは見たくない。とても特別な会社だ」と述べ、日本製鉄が子会社化する形での買収は認めないという認識を改めて示しました。 トランプ大統領は9日、記者団に対し、USスチールについて「長い間、世界一の企業だった。だから日本に渡るのは見たくない。日本のことは好きだが、とても特別な会社だ」と述べました。 そのうえで「USスチールがいま資金を必要としているかどうかは分からない。彼らにはいま、鉄鋼の注文が殺到している。信じられないことだ」と発言し、みずからが発動した鉄鋼製品などへの関税措置によってUSスチールの経営状況が改善に向かっているのではないかという見方を示しました。 日本製鉄はUSスチールの買収計画で子会社化する形を出発点としていますが、トランプ大統領はこれまで、日本製鉄が株
「AppleはiPhoneを米国内で製造できる」──トランプ政権
米連邦政府のキャロライン・リービット報道官は4月8日の記者会見で、米Appleが現在は主に中国で製造しているiPhoneを米国内で製造できるという見解を示した。 この記者会見では、中国への関税を同日24時1分から引き上げることも発表した。現在、iPhoneの大部分は中国で組み立てられている。 リービット氏は記者からの質問に対し、トランプ大統領が米国での製造業の雇用を増やしたいと考えており、高度な技術やAIなどの新興分野においても米国が主導権を握るべきだと強調した。 同氏は、トランプ大統領はiPhone製造が米国に移転できるタイプの技術だと考えているのかという質問に対し、「もちろんです。米国にはiPhoneを製造するための労働力があり、資源があると大統領は確信しています」と述べた。 また、Appleが米国に5000億ドルという巨額の投資を行っていることを挙げ、「Appleが米国で製造できない
“マスク氏 政権から身を引く” 米報道官「ごみのような記事」 | NHK
アメリカの政治専門サイト「ポリティコ」は、DOGE＝“政府効率化省”を率いる実業家のイーロン・マスク氏について、「トランプ大統領が数週間以内に政権の仲間としての役割から身を引くと側近たちに伝えた」と報じました。これに対して、ホワイトハウスのレビット報道官は、「ごみのような記事だ」としています。マスク氏はSNSへの投稿で「フェイクニュースだ」とコメントしました。 「ポリティコ」は2日、複数の関係者の話として「トランプ大統領が閣僚を含む側近たちに対して、『数週間以内にイーロン・マスク氏が政権の仲間としての現在の役割から身を引くことになる』と述べた」と報じました。 そして「大統領は、マスク氏とDOGEに満足しているものの、2人はマスク氏が自分のビジネスに戻り、サポート役にまわる時期が近いと数日前に判断した」と伝えています。 これに対して、ホワイトハウスのレビット報道官は「ごみのような記事だ。マス
トルコで少数民族言語の辞典を出した、日本人の身に起きたこと 在仏57年の言語学者・小島剛一さん：東京新聞デジタル
『ラズ語トルコ語辞典』は2072ページ、重さ3.4キロの大冊。出版まで40年以上かかったのは、ただ研究や執筆に時間を要したからではないという。
トランプ氏、「国家経済緊急事態宣言」を検討 一律関税に向け
（ＣＮＮ） トランプ次期米大統領は、広範囲にわたる一律関税を法的に正当化するため、国家経済緊急事態宣言の発令を検討している。事情に詳しい４人の情報筋がＣＮＮに明らかにした。トランプ氏は２期目で世界貿易収支の立て直しを目指している。 この宣言により、トランプ氏は「国際緊急経済権限法（ＩＥＥＰＡ）」に基づき、新たな関税プログラムを構築できるようになる。同法は国家の非常時に輸入を一方的に管理する権限を大統領に与えるもの。 情報筋の１人は、トランプ氏がこの法律を気に入っていると話す。同法は関税が国家安全保障上の理由で必要であることを証明するための厳格な要件なしに、関税の適用方法について広範な管轄権を与えているからだ。 事情に詳しい２人目の情報筋はあらゆることが検討されているとし、緊急事態宣言をめぐる活発な議論が行われていることを認めた。 トランプ氏の政権移行チームはコメントの要請に応じなかった。
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トランプ大統領 ウクライナにある原発のアメリカ所有を提案 | NHK
国を救えば違法ではない、トランプ氏がＳＮＳに投稿 民主党反発
トランプ大統領「G7にロシア復帰させたい」 プーチン氏希望 - 日本経済新聞
おお、神よ！ 深夜に食べるカップ麺のなんと美味なることか！
