東大の海外プログラム特集 世界に踏み出すきっかけに | 東大新聞オンライン
学生のうちに、国際経験を積んでおきたいという人は少なくないだろう。そんな学生のために、東大にはさまざまな海外プログラムが用意されている。それらの魅力とは何なのか。本企画では参加者の生の声を紹介する。また、今年の1年生から新たに国際総合力認定制度（Go Global Gateway）が導入された。同制度の企画者や利用者に取材し、すでに多くの海外プログラムがある中で同制度を導入した狙いに迫る。 （取材・楊海沙） 普段と違う視点で海外を見る 海外プログラムに参加した学生は、活動を通じて何を感じたのだろうか。3人に話を聞いた。賀友如さん（文II・2年）は今夏、第2外国語を集中的に学ぶTLP（トライリンガル・プログラム）の一環としてフランスで語学研修に参加。社会問題を題材に、ロールプレイや議論を交えながらフランス語を学んだ。普段は難しい単語を学ぶことが多く生活用語に疎かったため、ホームステイではホス
東大の決定「ありがたい」 英語民間試験 教育現場、負担の少なさ歓迎 | 東大新聞オンライン
大学入試センター試験に代わり2021年から始まる大学入学共通テストでの英語民間試験の利用を巡る議論の末、9月に東大の入試監理委員会が決定した21年度一般入試の出願要件追加（表1）。高校生や合格した東大生らと直接向き合う、東大内外の教育現場の反応を探る。 （構成・一柳里樹） 高校教員の声 新要件、特別の対応必要なし 今年の3月まで全国高等学校長協会会長を務め、民間試験への問題提起を続けてきた宮本久也校長（都立八王子東高校）は「よく考えられた決定だ。制度の問題点に真っ正面から向き合った上で、A2レベルという他大学も準用できる出願資格の基準を示しつつ、民間試験の利用自体を否定しないなど各方面への配慮も見せている」と高く評価。新テスト導入が2年後に迫る中、近くに受験会場がない地方の高校生にとって民間試験受験が重い負担になるなど「多くの課題が解決されていない」現状を不安視していた高校関係者にも「非常
【2018年アクセスランキング】東大生の不祥事に厳しい視線 | 東大新聞オンライン
（左上から時計回りに）取材中に取り出された森永ラムネ、「100年大学 開学記念特別講座」に登場した生駒里奈さん、「19歳が見た中国」の著者・松藤圭亮さん、UTokyo Sustainabilityのメンバー 東大新聞オンラインで10月に公開した記事の10月中のアクセスランキングを調べたところ、1位は「ミスター東大コンテスト2014」のファイナリスト・稲井大輝被告が、逮捕・起訴されたニュースだった（表）。稲井被告は自宅に30代の女性を連れ込んで乱暴した疑いで9月15日に逮捕され、10月5日に強制性交等罪で起訴、現在は保釈されているという。慶應義塾大学の過去のミスターコン候補が性犯罪の容疑者として逮捕される事件が起こる中、ミスターコン出場経験のある稲井被告の逮捕が大きな注目を集めた。 2位の記事では、社会人を経た後に東大に再入学した在学生・卒業生にインタビュー。再入学の経緯、良かったことや苦労
東大職員、人材登用改革の成果は？ 高度化と多様化を目指す | 東大新聞オンライン
「東大で働いています」と言われれば、ほとんどの人が教員として研究・教育に従事する姿を思い浮かべるだろう。しかし、教育支援、研究推進、社会貢献、組織運営……、と部局の仕事を現場で動かす職員の奮闘を忘れてはいけない。学生・教員と並んで東大を支える存在、事務職員の姿に迫る。 改革の気運高めて 上杉 道世（うえすぎ・みちよ）さん （大正大学理事長特別補佐） 従来国立大学として国の内部組織だった東大が、「国立大学法人」として自律的な大学経営に移行したのは2004年のこと。少し前の2003年に文部科学省から東大に着任し、事務局長・理事として法人化に携わった上杉道世さんは、改革の一環として職員の働き方の見直しを始めた。 打ち出したのは「職員の高度化と多様化」。「教員の言うことを聞いていれば大丈夫」という職員の空気を一掃し、職員それぞれに多様な専門性を身に付けさせることが始まりだった。「昔は教員の側も職員
大学入学後も受験勉強？仮面浪人の素顔に迫る | 東大新聞オンライン
大学に入れば誰にもバラ色の学生生活が待っているとは限らない。思い描いていた学生生活とは違っていたり、やりたい学問ができなかったりといったことは少なくないだろう。そうした現実の中、仮面浪人（大学に在籍しつつ他大を目指し受験勉強する）という選択肢を取る人がいる。実際に仮面浪人を経て他大から東大に、もしくは東大から他大に進学した３人と、東大を目指す浪人生が多く在籍する河合塾本郷校の青木緑校舎長に話を聞いた。（取材・長廣美乃） Aさんは九州大学法学部から文Ⅲへ進学。1浪して受けた東大に再び不合格となり、後期日程で九州大に入学したが、劣等感や自己嫌悪感を拭えずにいた。1年の夏にシンガポール国立大学の学生との交流で刺激を受け「もっとレベルの高い人々に囲まれた環境で学びたい」と思った。九州大は取得単位が少なくても進級できると知り、最後の挑戦を決意することにした。 受験勉強開始が10月と遅れたため、12月
東大の休講条件、厳し過ぎる？ 東大の休講制度の歴史と背景 - 東大新聞オンライン
9月は例年、台風のシーズン。気象庁の発表によると、2017年までの10年間の平均で、日本付近の台風発生数が最も多いのは9月だった。通常9月下旬から東大のAセメスターも始まるため、登下校の際、交通機関の乱れに苦労した経験がある学生も多いだろう。 だが、それらの台風や、冬の大雪などで、東大の講義が休講となることはまれだ。台風当日の朝には「こんな日でも講義があるのか」と悲鳴に近い声がSNS上に書きこまれ「東大は休講条件が厳しすぎる」という声もしばしば耳にする。 では、本当に東大の休講条件は厳しすぎるのだろうか。制度の背景にある事情を取材した。 （取材・福岡龍一郎、曽木悠美） 東京大空襲翌日も、いつもと変わらず講義 これまでの歴史を振り返ると、休講にまつわる東大のエピソードは事欠かない。ノーベル賞を獲得した物理学者・江崎玲於奈氏は東大130周年を記念した講演で、戦時中の東大での学生時代を以下のよう
【ハーバードクリムゾン翻訳企画①】ハーバードの新入生アンケート - 東大新聞オンライン
東京大学がその国際競争力を問われるようになってから久しい。「タフでグローバルな東大生」を掲げ、世界で戦える人材の輩出を目指した濱田純一前総長時代に続き、現在の五神真総長が掲げる東京大学ビジョン2020においても「国際感覚を鍛える教育の充実」が掲げられており、東大生には世界での活躍が期待されている。しかしながら、東大生の中には国外の大学が東大とどのように違い、自分たちがどのような人材と渡り合っていくことを求められているのか、知らない人も多いのではないだろうか。 東京大学新聞社では、あくまで一例ではあるがそのような海外の大学の実情を少しでも紹介すべく、3回にわたって米国ハーバード大学の学生新聞・ハーバードクリムゾン紙より許可を得て、同紙の記事を翻訳し紹介する。初回の今回は、ハーバード大学の新入生アンケートの分析記事を紹介。東京大学新聞社が行っている東大の新入生アンケートも踏まえ、データから見る
「卓越大学院」は博士離れを食い止めるか？文科省・松尾審議官インタビュー - 東大新聞オンライン
政府主導の博士人材育成事業「卓越大学院プログラム」が本年度から開始された。 「高度な専門性を備え、大学や研究機関、民間企業、公的機関等のそれぞれのセクターをけん引する卓越した博士人材、知のプロフェッショナル」の輩出を目的とした5年一貫の教育プログラムだ。 博士人材の育成により知的創造力を強化することが大義の一つに挙げられているが、このプログラムの背景には「博士離れ」と呼ばれる博士進学率の低迷がある。 期待を背負った博士人材──しかし当の学生の間では博士に進学する際の金銭面やキャリアパスに関する不安が根強い。また、「博士人材の需要は高まる」という主張の一方で、ポスドク1万人計画をはじめとする量的拡大は博士の質の低下やポスト争いの激化を招いたのではないかとの声もある。 卓越大学院プログラムは、干天の慈雨となるか、それとも絵に描いた餅で終わるのか──。 今回そんな疑問をぶつけたのは、文部科学省科
五神総長、私たちは希望を持って大学の研究者を目指せるのでしょうか？ - 東大新聞オンライン
2018年の日本SF大賞や山本周五郎賞を獲得した作家であり、総合文化研究科博士課程在籍中の小川哲さんが、大学の教員・研究者になることについて、次のようなことを話していた。 「会議や書類が増え、楽しくなさそうだし、少子化の影響などでポストが減っている」 （https://mainichi.jp/articles/20180524/ddm/008/070/036000c） 同じような思いを抱く学生は、決して少なくないだろう。情報理工学系研究科修士1年の男子学生は「いつ自分が安定したポストに就けるか全く不透明で、大学の研究者を目指すことは茨の道だ」と将来の不安について話す。 この状況に対して、東大は対応を急いでいる。「東大が最優先で支援しなければならないのは、学生と若い研究者だ」と断言する五神真・東大総長は、総長就任直後から積極的に、若手の研究者をめぐる環境の改善に取り組んできた。 研究者の雇用
【蹴られる東大⑤】拝啓 悩める高校生へ 〜東大生とハーバード大生が伝える、2大学の魅力〜 - 東大新聞オンライン
東大を半年でやめ海外の大学に進学する学生がいる現状に迫り、世界での東大の立ち位置を考える連載「蹴られる東大」。5回目となる今回は、ハーバード大学の学部生と交流する東大の学生団体HCAP東京大学運営委員会が、ベネッセコーポレーションの海外トップ大進学塾Route Hと共同で開催した「ハーバード大生、東大生と高校生の交流会」の様子を伝える。交流会を経て、進路に悩む高校生が両大学生と接して感じたこと、主催者側の大学生らが発見した東大・ハーバード大それぞれの良さ、さらには日本での海外大学受験事情なども取材した。 （取材・武沙佑美 撮影・高橋祐貴） 交流会は国立オリンピック記念青少年総合センターの一会議室で開かれた。開始30分前から高校生やハーバード大生が現れ始め、それぞれHCAPにより指定されたグループのテーブルに着席。グループは七つで、それぞれ高校生6～8人と大学生2～3人で構成されていた。交流
【蹴られる東大 番外編】ハーバード大生と東大生が見る東大の「国際競争力」 - 東大新聞オンライン
海外大学進学を目指す高校生の増加は、東大をはじめとする日本の大学の国際競争力低下と切り離せない関係にある。それを顕著に表しているのが、世界大学ランキングにおける東大の順位の低迷だ。 一方、大学ランキングの順位に振り回されるべきではないという意見もある。東大は、大学ランキングとどう接すればいいのか。そして、世界各国から留学生を呼び込み国際競争力を高めるために取るべき方策とは。「蹴られる東大」の連載4回目に登場したハーバード大学の髙島崚輔さんと、髙島さんが留学前、東大で所属していた前期教養課程の高山ゼミで大学ランキングに関する報告を行った森海渡さん（法・3年）という国内外の学生2人の目から、東大の国際競争力や大学ランキングとの向き合い方を考える。 （本文中に付されている数字をクリックすると注に飛び、注の冒頭の数字をクリックすると本文の該当箇所に戻ります） 「幸せな」東大ブランドから抜け出せ 「
【蹴られる東大③】学生目線で比べる東大と米国トップ大 - 東大新聞オンライン
東大の国際的競争力が低下している。海外から優秀な留学生を確保できないだけではない。すでに日本からの頭脳流出も始まっているのだ。東大と海外のトップ大学、その双方に合格した上で海外大を選んだ学生たちに迫る特集「蹴られる東大」。3回目の今回は、あまり海外大進学の予備知識がない状態から米国大受験に挑戦した2人に話を聞いた。 （取材・高橋祐貴） （本文中に付されている数字をクリックすると注に飛び、注の冒頭の数字をクリックすると本文の該当箇所に戻ります） 想像もしなかったことを学べる ボードイン大学 八木悠斗さん （写真は八木さん提供） 1人目に話を聞いたのは、兵庫の私立甲陽学院高校から東大文Ⅱを経て、米国・メーン州の名門リベラルアーツカレッジであるボードイン大学に進学した八木悠斗さん。リベラルアーツカレッジとは、米国では一般的な、少人数での柔軟な教育を売りにした、学際教育を重視する小規模大学のことだ
【蹴られる東大②】本音で語る、僕らが海外を選んだ理由（下） 海の向こうで見たもの - 東大新聞オンライン
東大を離れ海外の大学に進学する学生に迫り、世界での東大の立ち位置を考える連載「蹴られる東大」。2回目の今回は、前回に引き続き2017年の4〜7月に東大に通った後、9月に米国の名門大学に渡った3人の学生に、米国の大学での生活や、東大と米国の大学を比べて思うことを語り合ってもらった。 （本文中に付されている数字をクリックすると注に飛び、注の冒頭の数字をクリックすると本文の該当箇所に戻ります） （取材・高橋祐貴 撮影・山口岳大） 参加者（左から順に） 上田裕路さん 私立武蔵高校出身。理科Ⅰ類から米国名門リベラルアーツカレッジのカールトン大学に進学 西尾慧吾さん 私立灘高校出身。文科Ⅲ類からイェール大学に進学 鞍馬陸さん 私立開成高校出身。理科Ⅰ類からプリンストン大学に進学 十人十色の米国大生活 ──それではいよいよ米国での大学生活について語ってもらいます。まずは学業面について、授業の構成や厳しさ
【蹴られる東大①】本音で語る、僕らが海外を選んだ理由（上） 海の向こうへの挑戦 - 東大新聞オンライン
日本人の留学熱が高まっている。日本学生支援機構の調査によると、統計を始めた2009年度の約3万6千人と比べて、2016年度の日本人海外留学者数は約9万6千人と、3倍に迫る勢いだ。半数以上を1カ月未満の短期留学が占めているが、中には大学の学位取得を目指し、長期にわたる留学に挑む人々もいる。 近年、日本人学生による海外大学への正規入学を日本の経済界や国も後押ししている。この2年の間に柳井正氏や孫正義氏といった日本の財界を代表する人々が、自身の財団を通じて海外の大学で正規の学部生として学ぶ学生に奨学金の給付を開始し、ついには日本学生支援機構も、正規の学部留学生への支援を開始した。社会のグローバル化が進む中、世界を舞台に活躍できる人材の育成は日本社会にとって急務なのかもしれない。 かつてなく海外大学への扉が身近になっている時代に、黙っていても東大に学生が集まった時代は終わりつつある。連載企画「蹴ら
東大が有期職員の雇用上限廃止を発表 5年勤続で無期契約可能に - 東大新聞オンライン
事務補佐員や学術支援職員などとして働く（特定）短期間勤務有期雇用職員の雇い止めが懸念されていた問題で、東大本部は12月12日の学内会議において、雇用期間の上限を廃止すると発表した。19日、東京大学教職員組合（東職）などが記者会見で明らかにした。 東大の就業規則は、5年間勤続した（特定）短時間勤務有期雇用職員は契約のない期間を6カ月以上設けなければ再度採用しない運用を取っている（表）。東職はこれを、無期転換権が発生しないよう雇い止めするルールであり、5年勤続した有期契約の労働者に無期転換申込権を与える労働契約法の趣旨に反すると批判。改正を求め団体交渉を重ねてきた。2017年9月、東大は公募での選考通過者のみに無期転換を認める案を示すも、東職は「5年勤続した全有期雇用職員の無期転換が労働契約法の趣旨」と反発していた。 今回の決定により、雇用期間が5年を迎える全職員の無期契約が可能となる。東職の
『東京大学新聞』と『帝国大学新聞』で振り返る駒場キャンパスの80年 - 東大新聞オンライン
多くの人が訪れる駒場祭。その会場である駒場キャンパスには教養学部があり学部生だけでも6千人以上の学生が通う。敷地面積は約35万㎡で本郷キャンパスの約55万㎡には及ばないものの、独自の歴史と伝統を誇る。その駒場Ⅰキャンパスの建物に焦点を当て、『東京大学新聞』とその前身『帝国大学新聞』から、あまり知られていない歴史を探ってみた。 現在の駒場Ⅰキャンパスの原形が出来上がったのは、東京大学教養学部の前身、旧制第一高等学校が駒場に移ってきた1935年。もともと向ヶ丘にあった一高は駒場にあった東大農学部と敷地を交換する形で移転した。同年9月に学生と教員が向ヶ丘から駒場まで盛大に行進してきたという。 農学部の移転を伝える『帝国大学新聞』の記事 一高の学生と教員を受け入れるべく、現在の1号館、900番講堂、駒場博物館に当たる建物が建てられた。当時はいずれも「超モダンな校舎」と表現されている。 これらを設計
【初年次ゼミナール特集企画】中心教員に聞く！ 大学の学びにつながる授業とは - 東大新聞オンライン
（写真は増田教授提供） 2015年度から前期課程で導入され、今年で3年目を迎える必修少人数授業の「初年次ゼミナール（初ゼミ）」。学部教育改革の目玉として五神真総長も入学式のスピーチで触れるなど東大が総力を挙げて推し進めるこの授業は、果たしてどのようなものなのだろうか。今回から2回にわたり、なかなか全体像が見えづらいこの初ゼミという授業の魅力や改善点を掘り下げていきたい。 初回となる今回は、初ゼミ運営の中心となっている理科と文科それぞれの教員に、授業の狙いや魅力を聞いた。 教養教育高度化機構初年次教育部門 部門長 増田建（ますだ・たつる）教授 （総合文化研究科・理系） 増田建教授 本郷の教員にも協力を要請 ―導入の経緯― もともと初ゼミは、濱田前総長が提唱した秋入学導入の議論に端を発する一連の教育改革の流れの中で出てきた授業です。総合的な学部教育改革の議論の中で指摘された三つの論点のうち、〈
THE日本版大学ランキング、初実施で東大が1位 評価は教育力を重視 - 東大新聞オンライン
英国の教育専門誌「タイムズ・ハイアー・エデュケーション（THE）」は3月30日、初めて日本版の大学ランキングを発表し、東大は総合点88.5点（100点満点）で1位となった。2位は東北大学、3位は京都大学と上位9校を国立大学が占めた。THEの大学ランキングは、世界版では研究力を重視する一方、日本版では教育力を中心に評価。四つの評価分野別で東大の評点が1位となったのは「教育成果」のみだったが、総合的な教育力の高さが認められた。 評価は▽学生1人当たりの資金などの「教育リソース」▽高校の進路指導担当教員への調査を基にした「教育満足度」▽企業の人事担当者や研究者への調査を尺度に利用した「教育成果」▽学生と教員の外国人比率に基づく「国際性」― の4分野を11項目に分けて実施。東大は「教育成果」で分野別1位の97.1点を獲得した。「教育リソース」の87.8点、「教育満足度」の99.8点はそれぞれ2位だ
学生主導で「東大をもっとワクワクする大学に」 20日に本郷でイベント 新入生も歓迎 - 東大新聞オンライン
東大の学生・大学関係者らがより良い東大を目指して議論する「トウダイカイギ」が3月20日、本郷キャンパスで開催される。昨年3月以来の第2回となる今回は、参加した学生に大学への運営意識を持ってもらうことが目的。大学の運営主体である学生・教職員・卒業生が集まり、東大への問題意識や今後の展望を議論する。 イベントは「パネルディスカッション」「分科会」「全体発表」「アフターセッション」の4部構成となっている。 パネルディスカッション パネルディスカッションでは「東大の現在とこれから」をテーマに、東大を取り巻く状況を議論する。登壇者は現役の東大生と、それぞれ産官学の視点で招かれた有識者3人。「グローバル化、技術革新の中でどう東大は勝てるか？」「産官学連携、大学教育の未来は？」「東大生の未来は？」といった話題を通じ、参加した学生が東大の現在の立ち位置を認識できるよう設計されている。 ＜登壇者（予定）＞
東大・経団連が連携しベンチャー企業を育成 「産学の壁を超えた本格的な連携を」 - 東大新聞オンライン
東大と日本経済団体連合会（経団連）は11月16日、東大の研究成果を生かしたベンチャー企業の創出・育成に向け、産学連携を推進する新組織の発足を発表した。同日には初の会合を開き、五神真総長や経団連会員企業の会長らが参加。他大学や幅広い企業などへの展開も見込む。 発足した「東大・経団連ベンチャー協創会議」では、両団体の経営層による対話の場を定期的に設け、ベンチャー企業の創出・育成に向けた東大と具体的な企業間での連携を検討。個別の連携事例の経験・教訓などを全体で共有することで、イノベーション創出手法の確立も目指す。連携の推進では、東大の産学協創推進本部が実施している起業家人材育成プログラムなどと連動し、事業化に必要な技術教育を実施する予定だ。 東大は十数年前から大学発ベンチャー企業の育成に取り組んでおり、東大と経団連の発表によると関連するベンチャー企業は11月時点で約280社。合計の時価総額は1兆
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