海外の一流科学誌「ネイチャー」 HPVワクチンの安全性を検証してきた医師・ジャーナリストの村中璃子さんを表彰
海外の一流科学誌「ネイチャー」 HPVワクチンの安全性を検証してきた医師・ジャーナリストの村中璃子さんを表彰ネイチャーは日本の状況を、「このワクチンの信頼性を貶める誤った情報キャンペーンが全国的に繰り広げられた」と厳しく批判。 ネイチャーは、HPVワクチンについて、「子宮頸がんやその他のがんを防ぐ鍵として、科学界や医療界で認められ、WHO(世界保健機関)に支持されている」と評価。 その上で、 「In Japan the vaccine has been subject to a national misinformation campaign to discredit its benefits,resulting in vaccination rates falling from 70% to less than 1%（日本においては、このワクチンの信頼性を貶める誤った情報キャンペーンが全
③『ヒットの崩壊』の著者＝柴那典、その可能性の中心を探る
①著者、柴那典に訊く。『ヒットの崩壊』はきちんと読まれたのか？ ②『ヒットの崩壊』の著者＝柴那典、「ロキノンの末席」からの変容 現在、この島国におけるポップ音楽についての「書き手」のスタイルというのは、多岐に渡っている。単純に肩書きとしても、音楽評論家、音楽ライター、音楽ジャーナリスト、批評家――当の本人が自らの肩書きにどの程度、意識的かどうかは置いておいたとしても、これまた多岐に渡るのは間違いない。 だが、受け手側の大半に関しては、おそらくはそうしたまったく違った役割と意識、スタイルをもった書き手を、ただ十羽ひと絡げに「音楽ライター」というフォルダに投げ込んでいるという現状がある。そのフォルダの中から、信頼を置ける評論スタイルを持った書き手だけを取り出して、その言説に耳を傾ける――ここまではとてもリーズナブルだ。とても健康的だと言っていい。 だが、同時に、個々の「音楽ライター」が提示する
②『ヒットの崩壊』の著者＝柴那典、「ロキノンの末席」からの変容
書物というものは何度も読み直されなければならない。そうした視点の下、音楽ジャーナリスト柴那典が書き下ろした『ヒットの崩壊』という書物を、著者自身の言葉を借りながらまた別な角度から見てみよう、そんな目的意識から出発した本企画、パート2である。 パート1の内容をごく簡単にレジュメするなら、それは主に彼の著作『ヒットの崩壊』がそのタイトルとは裏腹に、「ヒットの崩壊、その後」に起った、さまざまな変化に対する希望的観測を軸に書かれたことを示そうとするもの。パート1を未読の方はまず以下のリンクから読み進めてほしい。 ①著者、柴那典に訊く。『ヒットの崩壊』はきちんと読まれたのか？ つまり、パート1における対話は、「『ヒットの崩壊』の読み方」を巡るものだ。そして、このパート2から語られているのは、主に「柴那典の読み方」だと思っていただきたい。 まず確認しておこう。誰もが「柴那典」という書き手に対して認める
参院選 ｢改憲勢力3分の2｣が焦点？ メディアが報じない5つのファクト､1つの視点（楊井人文） - エキスパート - Yahoo!ニュース
「改憲勢力が３分の２を上回るかが焦点」ー参院選でメディアがまた横並びで、こんな決まり文句を唱えている。 たとえば、毎日新聞は7月6日付朝刊1面トップで、参院選終盤情勢として「改憲勢力２／３の勢い」と題した記事を掲載。記事の冒頭には「安倍晋三首相が目指す憲法改正に賛同する自民、公明両党、おおさか維新の会などの改憲勢力は・・・」と書かれていた（毎日新聞ニュースサイト）。 一体いつから、どんなファクトに基づいて、公明党が「安倍晋三首相が目指す憲法改正に賛同」したと報じているのだろうか。自民党とおおさか維新の改正草案を読み比べたことがあるのだろうか。 記事を書いている記者たちも、４党を「改憲勢力」と書くときの枕言葉に一瞬窮しているはずだ。でも、みんな同じ橋を渡っているのだから、他紙の表現も参考に…という感覚かもしれない（例外的に、読売新聞は「３分の２」という切り口での報道に慎重であることは特記して
テレビ報道の自由と中立性はどう確保したらいいのか？
新聞や書籍に特段の「中立性」は求められません。そんなことを要求したら言論弾圧になってしまいます。ネットの場合はもっと自由で、物理的に遮断しない限り情報は限りなく拡散します。 一方で電波媒体、とりわけテレビに関しては「中立性が要求され」ます。これは、日本の電波行政が「原則禁止である高出力電波の発信を免許、つまり『免じて許す』という国家の判断」に依拠しているからかもしれません。大昔の「逓信省」以来の統制システムというわけです。 ですが、この「電波については一定の規制をする」というのは、必ずしも日本や、一部の独裁国ばかりではなく、世界共通の考え方でもあるようです。例えば、電波、特にテレビの持つ影響力は非常に大きいので、クーデターや革命を狙う軍事集団は、そのターゲットとして放送局を狙うわけですし、これに対して既存の秩序を守ろうとする側も、放送局に籠城して国際社会にＳＯＳを訴えたりします。 そうした
元産経新聞記者・福島香織さんの「新聞記者はなぜ『私たちは正義』と考えるのか？なぜ正義にこだわるのか？」
新聞記者はなぜ「私たちは正義」と考えるのか？なぜ正義にこだわるのか？ 元産経新聞記者の福島香織さんが考えを語ってくれています。
「日本死ね」と言うべきだっただろうか？: 極東ブログ
すでに旧聞になると思う。というか、そうなるのを待っていた面もあるし、考えていたらそうなってしまったという面もある。話題は、れいの、と言ってもいいだろう、「保育園落ちた 日本死ね！」ということだが、私が気になっていたのは、「日本死ね」という表現だった。そう言うべきだったのだろうか？ 言葉狩りがしたいわけではないが、これが仮に「中国死ね」や「韓国死ね」という表現であったら、ヘイトスピーチになるのではないか。なのになぜ、「日本死ね」ならそういう問題にならないのだろうかと疑問に思ったのである。 おそらく日本人なら「日本死ね」と言ってよいという暗黙の前提があるのではないだろうか。だとすればそこで疑問が続く、日本人なら「日本死ね」と言ってよいのだろうか？ あるいは、日本人なら「日本死ね」と言えるという特権のような意識があるとすれば、それは何に由来するのだろう？ その特権を支える正義はなんなのだろう？
安田純平さんのビデオ声明について | 中東・イスラーム学の風姿花伝
シリアで消息を絶っている安田純平さんについて、私は個人的には面識がなく、安田さんの交友関係も知らないので、何も情報を持っていませんが、安田さんのものとみられる映像については、Facebookで書いておきました。私にはこれ以上のことは分かりませんし、言うことができません。無事の帰還を祈っています。 安田純平さんが、どの程度、英語を正確に話すのか、私は知らない。ビデオでの発言のこの部分は、英語の語法が不確かなので、意味を正確に理解することは難しい。 “I have to say to something to my country:When you’re sitting there, wherever you are, in a dark room, suffering with the pain, there’s still no one. No one answering. No one
自民党・丸山和也参議院議員の「失言」は英語でどう報道されたか？: 極東ブログ
自民党・丸山和也参議院議員の「失言」が話題になっている。この件についてはあまり関心を持っていなかったが、いろいろと話題になっているふうでもあるので、少しあとから追ってみた。まず、なにが「失言」で、なにが問題なのか。 対比用に国内報道としての朝日新聞報道の確認 問題として「角度を付けて」報道した朝日新聞「自民、止まらぬ失言・不祥事 谷垣氏「すぐペケが付く」(参照)を見てみよう。 安倍内閣の閣僚や自民党議員の不祥事や失言が止まらない。丸山和也参院議員が参院憲法審査会で「米大統領は黒人。奴隷ですよ」などと発言。野党３党は１８日、丸山氏の議員辞職勧告決議案を参院に提出した。甘利明前経済再生相の辞任や宮崎謙介前衆院議員の辞職ショックが冷めやらぬ中、政権は火消しに追われている。 「いかようにも抗弁できない。外交関係にも影響しかねない」。１８日の衆院予算委員会で、民主党の神山洋介氏は丸山氏の発言を厳しく
メディアと政治の関係と、それを支えていたムラ社会の崩壊はどこまで及ぶか | 中東・イスラーム学の風姿花伝
これは重要なコラム。 三浦瑠璃「メディア「ムラ」は民主的に統制されるべきか？―高市総務相の放送法発言問題」『山猫日記』ブログ、2016年2月16日 浅薄な党派性や、学者業界のやっかみ、色々なゲスの勘ぐりとかは別にして、自分の拠って立つ根拠を問い直すのに有用な論説です。 メディアへの政治の介入がメディア産業大手の媒体で盛んに議論されるけれども、どこかピンとこない。 言論が不自由になっているというが、不自由になったとされる事例の大部分は、メディア産業の内部で勝手に自粛し、勝手に忖度して不自由にしているだけだ。確かに政治家の圧力はあるだろう。しかしなぜそれにメディアが脆弱になったのか？ ここで三浦さんはメディア産業のムラ社会としての崩壊あるいは弱体化を真の理由としています。 私がもっと大雑把に単刀直入に言ってしまうと、今の政治家が昔よりメディアに圧力をかけるようになったというよりは、今のメディア
「闇のキャンディーズ」問題で問われなかったかに見えたこと: 極東ブログ
昨日のエントリーを書いたあと、ちょっとためらいの気持ちが残った。というか、あえて書かない部分があった。書かなくてもわかる人もいるかもしれないが、とも少しは思ったが、まあそういう期待どころか、実際には書くといっそう混乱を招きそうにも思えた。まあ、だからお前なんかブログ書くなと言われるわけでもあるが、さて。 しかしエントリーを改めてその部分を簡単に書くと、「闇のキャンディーズ」さんも佐野研二郎氏と同様の意味あいで(参照)「詰め腹」だったのではないかと思っていたのだった。 率直なところまだためらう気持ちはあるが（その理由はたぶん今回はあえて書かないつもりだが）、それでも想定通りの誤解がぞろぞろと自分に向けられてくるようでもあり、しかしだからといって書いても理解が進むわけではないだろうとは思う。くだくだ、と。でも、少し書いておこう。 まず、簡単な疑問を一つ。 「闇のキャンディーズ」さんは「新潟日報
人質事件の検証委員会報告への反応を目にして - 中東・イスラーム学の風姿花伝
５月２１日に発表された、シリアでの２名の邦人人質殺害事件についての政府の検証委員会報告書の作成に、外部の有識者として参加した。報告書は全文をダウンロードできる。 一般公開の報告書に載せられなかったのは次のような情報だ。 ご遺族あるいは関係者のプライバシーに関わる情報。 外国の政府機関から秘密を前提に提供された情報。 これについては、各官庁はプライバシーや秘密の範囲を厳密に広く取ろうとするのに対し、外部委員は可能な限り広く公開しようとする。その結果、「判断した根拠は秘密情報だがその結果は公知の事実だから書いてもいい」という形で表に出した部分がかなりある。そうするとまた新聞は「根拠が書いていないから検証ではない」と言い出すので、役所の人からは恨まれているかもしれないが。 ただ、テロはこれで終わりではなく、今後も生じてくる。今後の事件に際して政府が行う施策の「手の内」は明かせないことは確かだ。そ
イエメン情勢を読み解く - 中東・イスラーム学の風姿花伝
池内恵（いけうち さとし 東京大学准教授）が、中東情勢とイスラーム教やその思想について、日々少しずつ解説します。有用な情報源や、助けになる解説を見つけたらリンクを張って案内したり、これまでに書いてきた論文や著書の「さわり」の部分なども紹介したりしていきます。
後藤健二さんはなぜ「イスラム国」に行ったのだろうか？: 極東ブログ
「イスラム国」日本人人質殺害事件でずっと疑問に思っていたことがある。後藤健二さんはなぜ「イスラム国」に行ったのだろうか？ということだ。 結論から言うと、わからない。 特段に私がこう思うということもない。陰謀論のような推論もなにもない。が、疑問はずっと脳裏を去らないので書いてみたい。 基本的な疑問は解けている。これには二つある。一つは、後藤さんは戦場ジャーナリストとして仕事をされていたのだから、戦場に赴くのは当然であるということだ。このことはおそらく彼の最後の文章となっただろう（10月24日だと思われる）、クリスチャン・トディー「戦争に行くという意味 後藤健二」（参照）からも理解できる。そしてその仕事の意義も了解できる。 もう一つは、人質・湯川遥菜さんを助けに行ったということだ。なぜそこまでして湯川さんを助けに行ったのかという疑問もあるが、それについては、どうやら以前（昨年4月）にも湯川さん
【インタビュー】国際ジャーナリスト・後藤健二〜それでも神は私を助けてくださる〜
混乱と激戦が続くシリア。４年前の内戦勃発以来、この地で取材を続ける一人の日本人ジャーナリストがいる。日本基督教団田園調布教会の信徒であり、国際ジャーナリストとして活躍する後藤健二さんだ。後藤さんは映像制作会社を経て、１９９６年に映像通信会社「インディペンデント・プレス」を設立。以来、世界各国の紛争地帯、貧困やエイズなどの問題を抱える地域を取材。その様子を、ＮＨＫニュースや各ドキュメンタリー番組、テレビ朝日「報道ステーション」、ＴＢＳ「ニュース２３」などを通して伝えている。近年では、主にシリアに出向き、取材を重ねている。 シリアへの出国を翌日に控えた５月２７日、後藤さんにインタビューをする機会を得ることができた。柔和な笑顔で出迎えてくれた後藤さんは、「明日、シリアに行ってきます」とどこか楽しい所にでも旅へ行くかのように告げた。今回の取材は、来月３日に控えたシリア大統領選が主な目的だという。「
フェミニズム対ナショナリズムの戦争に発展した慰安婦問題
朝日新聞の「慰安婦」をめぐる大誤報について、木村伊量社長は9月11日に記者会見を開いて謝罪し、第三者委員会をつくって検証すると約束した。これは肝心の「強制連行」を撤回するのかしないのかはっきりせず、「アジアとの和解や女性の人権などの主張を続けていく姿勢は変わらない」と開き直るものだが、とりあえず一区切りついた。 私はNHKに勤務していた1991年に朝鮮人強制連行の取材をして以来、慰安婦問題を見てきたが、事実関係は当初から明らかだった。軍や朝鮮総督府が慰安婦を暴力的に強制連行した事実はないが、民間の売春業者が人身売買をした事実はある。これは歴史家も合意しており、争いはない。 1992年に宮沢首相が韓国に謝罪したときはそれほど大きな問題ではなかった。翌年に河野談話が出たときも、韓国は騒いだが日本人はほとんど関心をもたなかった。日本政府は人身売買については河野談話で謝罪し、アジア女性基金に出資す
朝日誤報事件、中国の反応は：日経ビジネスオンライン
先日、日本政治・経済をテーマとするベテランの中国人記者と食事をする機会があったので、朝日新聞の吉田証言（慰安婦問題）と吉田調書（福島原発問題）の大誤報についてどう思う？と聞いてみた。答えは予想していたように「吉田証言に誤りはあったが慰安婦問題がなかったわけではないし、吉田調書に誤りはあったが、福島原発の問題が解決されたわけではない」ということで、それ以上は、いずれ自分の記事に書くから、読んで、ということだった。そして「朝日の件は21世紀ネット事件と同じじゃないか」と言ったので、ほう、そういうふうに見ているんだ、と思った。 今回は中国メディアが朝日新聞の誤報事件について、どう報じているか、どう考えているかを眺めてみたい。 中国紙「日本の徹底した右傾旋回の前兆だ」 まず、東京に特派員記者も置いている人民日報系大衆紙・環球時報（9月12日）。 吉田調書報道の撤回と読者の信頼を大きく傷つけたことへ
米国務省のサキ報道官批判の話題は、何が問題だったのだろうか: 極東ブログ
ツイッターのタイムラインを見ていてちょっと気になる話題があった。一読して、なんだろうと思った。言うまでもないことだが、単純に、「なんだろうこの話は？」と思っただけである。 これ意味わかんないな。元の英語はなんて言ってたんだ？ これじゃまるで女性に対する批判がみんな性差別問題になると言ってるようなもんじゃないか。明らかにおかしい記事だ。 / “米国務省:報道官批判に副報道官が「性差別的」テレビ批判 -…” http://t.co/zVNcejPni2 — Sugano Yoshihisa(E) (@koshian) 2014, 9月 6 一読して思ったのは、誰か著名な人が女性差別発言をしたのだろうか、という疑問と、実際にはどういう英語表現が性差別発言になるのだろうかという疑問の二点が私にはあった。 当然ながら、この時点で「明らかにおかしい記事だ」とは私にはわからない。そこで気になってリンク先
慰安婦問題で朝日新聞は何を検証すべきだったのか
「これはまた見事な失敗作だなぁ」。2014年8月5日、最初に朝日新聞朝刊に大きく掲載された「特集：慰安婦問題を考える」を読んだ時の率直な感想である。 実は、この記事が出るまでの過程で意見を聞かれた関係から、筆者は、朝日新聞が近いうちに自らが行ってきた慰安婦報道に対する「検証」を行い、何らかの特集記事を出すであろうことは、知っていた。しかしながら、実際に目にすることになった検証記事は、筆者の予想、いや期待とは大きく異なるものだった。 筆者は何故この検証を「失敗作」だと考えたのか。最初に断っておかなければならないのは、それは筆者がこの検証記事に書かれている内容が間違いだ、と思ったからではない、ということだ。この「特集」に書かれていた内容は、それ自身、慰安婦問題やこれに関する朝日新聞の報道について、恐らくありのままを述べており、事実そのものの過誤は存在しないように見える。にもかかわらず、それが「
「忘れない」と言い続けよう マイク・モチヅキさん：朝日新聞デジタル
慰安婦問題はもはや日韓問題ではなく、国際社会の関心事になっている。 日本で河野談話を見直す動きなどが出るたびに、日本のおわびや反省の言葉が偽物だったと映り、米国での韓国系の活動を活発にさせている。 日本政府の対応もお粗末だ。慰安婦像を撤去させようと職員を地元に派遣し、米韓で報じられ、事態を悪化させた。碑の文言や犠牲者数で反論があるかもしれないが、大きな視点で物事を見る必要がある。 米国にも歴史問題がある。私は、父も祖父も太平洋戦争中に強制収容された日系人だが、日系人収容所問題での米国の対応を誇りに思う。８０年代に連邦議会が謝罪をし、父は大統領署名の謝罪文と小切手を受け取った。直後の会合でミネタ元運輸長官ら日系人リーダーは「こんな日が訪れるとは想像もしていなかった。過去の失敗に向き合える米国を誇りに思う」と涙を見せていた。 話はこれで終わらない。収容所は今、国立公園局下で修復されている。私も
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