広告業界のネット利用とネット業者による広告活動について
個別ファイルへ飛びます スライド本体(PDF/3,393KB) 簡単な概要 全てのビジネスがネット化しているとされる中、第３次産業活動指数の広告業活動指数で、インターネット広告が広告業に占める比率を見ると必ずしも高くないことが分かります。 そこで、広告業界のネット利用である「インターネット広告」指数に対する、ネット業者による広告活動（収入）の指数化にチャレンジし、その両方を合計した「広義のインターネット広告」の変化を確認してみました。 その結果、 ・広告の伸びを支えているのは、やはり広義のインターネット広告だった、 ・インターネット広告においても、広告業界のインターネット利用が本格化してきている様相が見える、 ・実は、４媒体とネットの広告ではない交通広告、屋外広告、折込みチラシ、セールスプロモーションといった「リアル」な広告が全体の５割近くを占めている、 といったことがわかりました。 詳細
広告業界の現状と課題を見る | SPEEDA
SPEEDA総研では、SPEEDAアナリストが独自の分析を行っている。今回は、技術や媒体の拡大に伴って変化し続ける広告業界について、広告代理店（広告会社）を中心とした動向を見る。 日本の広告市場は約6兆円まず、国内広告市場の規模を確認する。 電通「日本の広告費」によると、2015年は6兆1,710億円。ピークとなったのは2007年の7兆191億円で、その後世界的な経済停滞の影響を受けて市場は縮小したものの、インターネット広告の成長もあり、現在は2000年代初期頃の水準に回復している。 そのうち、テレビメディアは約3割を継続的に占めており、依然として影響力は強い。ただし、媒体別に2005-2015年の年平均成長率（CAGR）をみると、広告費全体は▲0.7%、各媒体が軒並み減少傾向となっているのに対し、インターネットのみ7.8%と急成長している。 電通の調査は、広告主側が使用した広告媒体料と広
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
