北朝鮮による関与が濃厚になったソニー・ピクチャーズ・エンターテインメントを巡るサイバー攻撃が世界中で大きな話題になり、あらためてサイバー攻撃の恐ろしさが明らかになっています。そんな世界中あちこちで発生しているサイバー攻撃をリアルタイムで観測できるサービスが「IPViking Live」です。 Norse - IPViking Live http://map.ipviking.com/ Watch cyber warfare in real time with this fascinating map | Polygon http://www.polygon.com/2014/12/23/7443031/watch-cyber-warfare-real-time-with-map これがIPViking Liveのページ。サイバー攻撃のリアルタイム情報がこのページに詰まっています。 画面の左
【レポート】Black Hat USA 2007 - 初の"サイバー戦争"!? 狙われたIT先進国エストニア | エンタープライズ | マイコミジャーナル
今年の4月末にエストニアが大規模サイバー攻撃を受け、同国のインターネット・インフラストラクチャの一部が麻痺した。サイバー攻撃自体はめずらしくないが、エストニアへの攻撃は従来のクラッカー個人やグループによるものに比べて桁違いに大がかりで組織的だった。同国との関係が悪化しているロシア政府の関与を指摘する声もあり、そのため初のサイバー戦争とも見られている。Black Hat Brifingsでは、攻撃を受けている最中のエストニアを訪れたBeyond SecurityのセキュリティエバンゲリストGadi Evron氏が、国の安全保障を揺るがす新たなサイバーテロについて語った。 ロシア系住民との衝突、そしてサイバー攻撃 エストニアは人口は130万人。1991年の独立時に国家のインフラを土台から構築し直し、「IT立国」を国策として、大胆にインターネット技術を導入してきた。国民はPKIチップを備えたID
堺三保 ウィリアム・ギブソンの「スプロール三部作」や「攻殻機動隊」みたいなコンピューターネットワークのイメージを膨らませたSFは当然あるんだけど、あれは現実のコンピューターとはまったく関係がない。 鹿野司 コンピューターネットワークにものすごく初期から取り組んでるのは「スタートレック」だと思うんですよ。あそこに出てくる通信機って完全にインターネットだからね。どこにいたって名前呼ぶとその人につながるんだもん。 堺 宇宙船の艦内どこにでもコンソールがあって、「コンピューター」っていうと「はい」って返事してなんでもしてくれる。これは今の言葉で言うところのユビキタスとかIoTってやつですよね。コンピューターが偏在してる社会。 堺 だれもが使ってるスマホは、スタートレックで言うとまさに「コミュニケーター」なわけじゃないですか。 鹿野 iPadなんて「トライコーダー」だしね。 堺 ところが、今の人たち
著者プロフィール：藤田正美 「ニューズウィーク日本版」元編集長。 東京大学経済学部卒業後、「週刊東洋経済」の記者・編集者として14年間の経験を積む。1985年に「よりグローバルな視点」を求めて「ニューズウィーク日本版」創刊プロジェクトに参加。1994年～2000年に同誌編集長、2001年～2004年3月に同誌編集主幹を勤める。2004年4月からはフリーランスとして、インターネットを中心にコラムを執筆するほか、テレビにコメンテーターとして出演。ブログ「藤田正美の世の中まるごと“Observer”」 EU（欧州連合）とロシアの首脳会議が5月18日に開かれた。今年末に期限の切れるEUとロシアの「パートナーシップ協力協定」（1994年締結）に代わる新協定の協議を始めるはずだったが、結局、何の合意にも至らなかった。 EUとロシアの対立点はいくつかある。例えばポーランドは、エネルギーのロシア依存から脱
Stuxnetはやはりオバマ起源だった！ NYタイムズが赤裸々に報じたサイバー戦争の内幕2012.06.02 15:00 satomi な～にが五輪作戦だ！ オバマはサイバー戦争の怖さがわかってないんだよ！ ...と、さっそくセキュリティの専門家からは非難轟々です。 オバマが大統領就任1ヶ月目からイラン核濃縮施設のシステムにサイバー攻撃を仕掛けるよう極秘に命じていたことがニューヨークタイムズの調べで分かりました。 2010年6月にベラルーシのセキュリティ会社｢ウィルスブロッカーダ（VirusBlokAda）｣が初報告し、あまりの高度さに宇宙起源とまで囁かれたStuxnetウイルスもやはりUS（＋イスラエル）起源。政府高官が認めたので、これで確定です。 ということは2011年9月に発見されたStuxnetの進化形のトロイの木馬｢Duqu｣も、2012年4月に原油輸出機能をマヒさせたウイルスも
「DDoS（ディードス）攻撃の方法」。世界的なプログラミング共有サイト「GitHub」にこんなページがある。「攻撃対象」をまとめたリストはロシア関連の銀行や武器の製造業者、ロシアのプロパガンダを流すユーチューブが並ぶ。大量のデータを送り付けてシステム障害を起こすDDoS攻撃を世界に呼び掛けたのはウクライナだ。「IT（情報技術）人材は現代の英雄。端末をオンにして戦争に『ノー』と言おう」。フョー
サイバー戦争の実態を解き明かす、セキュリティ専門家による終末のシナリオ──『サイバー戦争』
サイバー戦争 終末のシナリオ 上 作者:ニコール パーロース早川書房Amazonこの『サイバー戦争 終末のシナリオ』は、サイバーセキュリティを専門とし、《ニューヨーク・タイムズ》紙記者である著者が7年以上の月日をかけてセキュリティ関係者に取材を重ねて「サイバー戦争の実態」を解き明かしていく一冊である。 21世紀、パソコンは今や一般家庭に普及し、誰もがスマホを持ち歩き、冷蔵庫や掃除機までがインターネットに繋がるようになっている。送電網や原子力発電所も電子的に制御され、今やあらゆるものがハックされる。それゆえ、電子攻撃、サイバー戦争のリスクの増大が年々叫ばれるようになっているが、実際どのようにそれが実行され、何が起こり得るのか、多くの人はイメージできていないのではないか。 本作は、サイバー戦争において攻撃、防御双方がどのような危機意識と手段で日々しのぎを削っているのかを、各国政府機関から民間の
サイバー戦争を試験する空間：多数の模擬人間による仮想領域を作成 2008年5月12日 IT コメント： トラックバック (0) Noah Shachtman 米国防総省の型破りな研究者たちは、インターネットをシミュレートするシステムを制作し、サイバー戦争の作戦試験を行なおうとしている。さらにこういった試験を行なう仮想領域に関して、「人間の行動や弱点を現実に即して再現する」ことも求めている。 米政府は、オンライン戦争に対する備えを強化するため、300億ドルをかけた、大規模な(そして大部分が秘密に包まれた)政府全体の取り組みを行なっているが、その一環として連邦議会は、国防総省の国防高等研究計画庁(DARPA)に対して『National Cyber Range』(NCR)を構築することを命じた。 この計画は、現在DARPAで最も高い優先順位に位置づけられている。さらに、5月6日(米国時間)に発表
ZeroPoint claims to have solved compression problems with hyper-fast, low-level memory compression that requires no real changes to the rest of the computing system.
米中サイバー戦争、ついに開戦 グーグルは氷山の一角～「中国株式会社」の研究～その42 | JBpress (ジェイビープレス)
まず、事実関係から整理しておこう。 巷の風評によれば、本年1月12日、グーグルは自社システムに対する中国政府のサイバー攻撃に抗議し、グーグル中国の自主検閲を停止するとともに、中国ビジネスから撤退する見込みだとされている。一体グーグル中国に何が起こったのだろう。 いろいろ追加報道はあるが、いずれも憶測の域を出ない。グーグル関係者は中国政府によるサイバー攻撃の詳細を一切明らかにしていない。唯一信頼できるソースであるグーグル公式ブログの内容も、以下のとおり、実に素っ気ないものだ。 （1）2009年12月中旬、グーグルは高レベルのサイバー攻撃を受け、知的所有権の一部に損害を受けた。 （2）中国政府による一連の攻撃の目的は中国の人権活動家のGmailアカウントにアクセスすることにあったが、被害は比較的軽度であった。（中略） （3）グーグルとしては、中国におけるビジネスを見直す必要があること、および、
グルジアへのDoS攻撃は“サイバー戦争”か
グルジアではロシア軍の攻撃を受けて大勢の人々が死亡している。一方では、サイバー戦争の可能性も報じられているが、その真偽はあまり定かではない。 グルジアが目下ロシアの軍事攻撃を受けているのは確かだ。ロシアはグルジア国内の各地に爆弾を投下しており、あとどのくらいこの攻撃が続くのかは今のところ定かではない。 また一方では、サイバー攻撃が発生中との報道もあるが、この点については状況はあまりはっきりしていない。悪名高いロシアのネット犯罪組織Russian Business Network（RBN）を追跡しているジャート・アーミン氏のRBN Blogによると、「今やRBNは国家の命を受けてグルジアのサイバースペースに侵攻している」という。このエントリーも含め、アーミン氏のブログはグルジア政府から直接入手した情報を利用している。 一連の記事によると、グルジアの政府機関のサイトと重要インフラはDDoS（分
ソニーピクチャーズに対するサイバー攻撃をきっかけに、注目を集めているサイバー戦争。目に見えない攻撃は、安全保障の面でも大きな脅威となっており、陸・海・空・宇宙に続く「第5の戦場」と呼ばれている。日本でも自衛隊の専門部隊「サイバー防衛隊」が発足した。サイバー空間ではどのような戦いが行われているのか、その最前線に迫る。荻上チキsession-22 「サイバー戦争・最前線！ 陸・海・空・宇宙に続く「第5の戦場」でいま何がおきているのか！？」より抄録。（構成／伊藤一仁） ■ 荻上チキ・Session22とは TBSラジオほか各局で平日22時〜生放送の番組。様々な形でのリスナーの皆さんとコラボレーションしながら、ポジティブな提案につなげる「ポジ出し」の精神を大事に、テーマやニュースに合わせて「探究モード」、「バトルモード」、「わいわいモード」などなど柔軟に形式を変化させながら、番組を作って行きます。
サイバー戦争に勝てるか 日本人ハッカー養成現場
9月19日、「ついに日本に対してもサイバー空間での宣戦布告か」と思わせる事件が発覚した。ミサイルや潜水艦などを製造する三菱重工のコンピューターが、内部情報を流出させる可能性のあるウイルスに感染していたのだ。同社は、製品や技術に関する情報が外部に流出した形跡は確認されていないとしている。だが、20日にＩＨＩや川崎重工など日本の防衛産業を支える他社も軒並み同様のサイバー攻撃を受けていたことが発覚したことからも、わが国の防衛機密が他国に狙われていた可能性は否定できない。まさに本格的なサイバー戦争の時代が到来したといえるなか、いかに優秀な「サイバー戦士」を確保するのか。 ハッカー≒サイバー戦士 「名刺に書かれた情報から、オンラインで私の銀行口座にアクセスできますか？」 「おそらく。でも、そんなこと絶対にしませんけど」 名刺交換した際の愚問に率直に答えてくれたのは、サイバーディフェンス研究所シニアセ
イランの軍の拠点やインフラ施設で原因不明の火災や爆発が立て続けに起きている。核関連施設でも火災が発生した。敵対するイスラエルによるサイバー攻撃との見方がある。4月、イスラエルの水道の制御システムがサイバー攻撃を受けたのが発端だ。5月にはイランで港湾施設のシステムがマヒした。サイバー空間で両国の応酬がエスカレートした可能性がある。個人情報や身代金を狙った犯罪やスパイ行為に焦点があたるサイバー攻
日韓のインターネット上で起こったサイバー戦争は、単純な勝ち負けでは終わらないようだ。韓国からのサイバー攻撃を受け掲示板サイト「２ちゃんねる」が大規模なアクセス障害を起こした問題で、「２ちゃんねる」のサーバが置かれている米IT企業が米連邦捜査局（FBI）などと協議をしたうえで、「サイバーテロ」として法的措置を検討していることが２日、産経新聞などで伝えられた。 このニュースは韓国にも瞬く間に伝わり、ネットユーザーらの間では「事が大きくなってしまった」と後悔する声が出てきている。特に、「２ちゃんねる」のサーバーが米国に置いてあるという事実を知らなかったというネットユーザーは多く、「日本ではなく米国から訴えられるとは一体どういうことだ？なぜ米国にサーバーを置いているんだ！」「なんで急にFBIが登場？」といった書き込みがあちこちで見られる。 また、被害が「２ちゃんねる」だけでなく米政府機関にも及んだ
サイバー戦争になれば確実に負ける日本
イスラエルとパレスチナのイスラム過激派ハマスの軍事衝突。実弾が飛び交っただけでなく、サイバー空間上での戦争も行われていた。そこに3番目の勢力が介入してきたのだが……。 官公庁を襲うサイバー攻撃がしばらく前から頻発している。実際に「個人情報が盗まれた」「Webサイトが書き換えられた」というサイバー攻撃はちょこちょこ話題になっている。ただこの程度で大騒ぎしているようでは、あまりにも世界の現実を分かっていない。 日本はサイバー空間という領域の重要性を真剣にとらえていない。その根底には問題を先送りにする官僚の事なかれ主義があるようにも思うが、政府としてサイバー空間の重要性に向き合って、具体性を持って真剣に議論すべきだろう。 というのも、世界を見れば、ネット上はすでに「戦場」になっているからだ。データは兵器になり、もはや紛争や戦争においてサイバー攻撃は当たり前になっている。国家が考える軍事領域は、も
中国政府、サイバー戦争に特化した部隊の存在を初めて公表
Charlie Osborne （Special to ZDNET.com） 翻訳校正： 編集部 2015-03-23 11:38 米国企業に対するサイバー攻撃を巡り米中間の緊張が高まる中、中国政府は公的文書を通じて、サイバー戦争に特化した部隊の存在を事実上認めた。人民解放軍が不定期に発行する「The Science of Military Strategy（軍事戦略の科学）」の最新号に、サイバー戦争の戦術について言及した箇所があり、そこからサイバー戦争に特化した部隊の存在が明らかとなった。 米国の研究機関Center for Intelligence Research and Analysisで中国のサイバー戦争能力を研究するJoe McReynolds氏は、サイバー攻撃への関与を一貫して否定してきた中国政府が、公的文書の中で軍民双方のサイバー戦能力に言及したのは、これが初めてだと述べた
サルでも分かる#iranelectionサイバー戦争ガイド 追記「政府が云々かんぬん」つってる方がいますが、Twitterの#iranelection見てると政府の工作（笑）でこんなんなるかいな、と訳者は思います。 原文：http://reinikainen.co.uk/2009/06/iranelection-cyberwar-guide-for-beginners/ 訳し終わったらページがAccount Suspendedになってた。これはひどい。 二次原文： Cyberwar guide for Iran elections - Boing Boing TwitterでプロキシのIPを公開しない。#iranelectionのハッシュタグを使う時は特に注意せよ。Security forces（憲兵？）はこのタグを監視しており、発見されればそのプロキシのIPはイラン国内からブロックされて
６月２１日、米政府の職員情報を管理する連邦人事管理局のコンピューターを狙った大規模なサイバー攻撃で、犯行グループの一つとされるハッカー集団には、セキュリティー専門家がつけた数多くの呼び名がある。最も有名なのは「ディープ・パンダ」だ。ワルシャワで２０１３年３月撮影（２０１５年 ロイター/Kacper Pempel） ［シンガポール ２１日 ロイター］ - 米政府の職員情報を管理する連邦人事管理局（ＯＰＭ）のコンピューターを狙った大規模なサイバー攻撃で、犯行グループの一つとされるハッカー集団には、セキュリティー専門家がつけた数多くの呼び名がある。「ピンクパンサー」「カンフー・キトゥンズ」「グループ７２」、そして最も有名なのは「ディープ・パンダ」だ。 中国側は否定しているが、セキュリティー専門家らはハッカー集団と中国政府との関係を指摘している。今月公表された連邦人事管理局への攻撃では、元職員を含
米グーグルが2021年4月、基本ソフト（OS）を開発するプログラミング言語に「Rust（ラスト）」を採用すると明らかにした。米マイクロソフトも既に採用を始めている。CやC++の独壇場だったOS開発に、15年に「バージョン1」になったばかりの新世代言語であるRustが採用される背景には、サイバー戦争の深刻化がある。グーグルは4月6日（米国時間）に、OS「Android（アンドロイド）」の開発言語
自分のWindowsを守る方法 メールのリンク先やいつものブックマークを開いたら、Webブラウザでこのような画面が表示されたらどうする？ ［詳細設定］ボタンをクリックして、無理に開くのは危険である。悪意のあるWebサイトに誘導されていたり、いつものWebサイトが乗っ取りにあっていたりする可能性があるからだ。こうした日々の対策を行うことで、マルウェアの感染リスクを大幅に下げることができる。 独立行政法人情報処理推進機構（IPA）は、3月1日から8日までにマルウェア「Emotet（エモテット」に関する323件の感染被害の相談を受けたことを明らかにした。また、ESET（キヤノンMJ）が提供しているサイバーセキュリティ情報局のレポート「2021年12月 マルウェアレポート」によれば、2021年12月にはEmotetへの感染を狙ったメールが観測されており、Emotetのダウンローダーの1つである「D
すでに水面下ではサイバー戦争が始まってる？ 何者かがイランに仕掛けたコンピューターウイルスで石油輸出がストップ...
すでに水面下ではサイバー戦争が始まってる？ 何者かがイランに仕掛けたコンピューターウイルスで石油輸出がストップ...2012.04.27 21:00 湯木進悟 いまだに詳細は謎に包まれたままなのですが... イランの国営石油企業などのネットワークシステムが、何者かに仕掛けられたコンピューターウイルスの攻撃を受けて麻痺してしまい、一時は国内の9割近い原油輸出がストップせざるを得ないダメージを被ったとされていますよ。すでにイラン政府は特別サイバー危機対策委員会を立ち上げ、必死で復旧作業と原因究明に追われているみたいですね。 ちなみにこの特別対策委員会は、以前にもイランの核施設のみを標的にしたとされる｢Stuxnet｣ウイルスでダメージを受けた時に緊急に設けられた経緯があり、もしや今回の攻撃は、その進化形と噂される｢Duqu｣トロイの木馬によるものなのか？ だとすれば、攻撃を仕掛けたのは米国やイ
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます ZDNet Japanは2月22日にサイバー攻撃をテーマにしたイベント「ZDNet Japan セキュリティフォーラム」（来場事前登録を受付中）を開催する。 開催を明日に控え、陸上自衛隊の初代サイバー部隊長で現在ラックのサイバーセキュリティ研究所で所長を務める伊東寛氏にサイバー攻撃の動向と国のサイバー対策の現状について聞いた。 「第5の戦場」となったサイバー空間 マルウェアは時代とともに技術が高度になり、作成の動機も愉快犯的なものから金銭目的へと変化してきた。そして近年では、標的型攻撃やAPT攻撃などと呼ばれるようなさまざまな技術を組み合わせて、巧妙に、そして組織的に重要情報を詐取しようとする犯行が目立ち始めている。 だが、こうした攻撃
リークされたスノーデン文書が物語る冗談のようなサイバー戦争
ドイツのシュピーゲル誌が、エドワード・スノーデンがリークした大量の機密情報をサイトで公開しました。クリップアートやおかしなフォントを使っていたりとなんともひどいスライドですが、新たな発見もたくさんありました。それは米国家安全保障局（NSA）や英政府通信本部（GCHQ）といった諜報機関が、情報集取のための方法をとてつもなくたくさん持っているということ。 モバイルユーザの様子を見ながら笑ったりすることさえ可能にする、スマホをスパイできるBADASSというプログラムの存在が明らかになった以外にも、諜報機関ではこんなことをしているようです。 これは第4者の収集活動の説明です。独シュピーゲル誌は、アメリカに対する攻撃を追跡する手段であると同時に、対象を攻撃仕返す手段であり、中国が起こそうとしている今後のハッキング計画を盗聴するようなことだと説明しています。これぞまさしく数十億ドル規模の国際的なスパイ
外務省『外交』24号に「サイバー戦争の実相」についての記事を寄せました - やまもといちろうBLOG（ブログ）
外務省発行の『外交』24号（3月31日発売）で、特集「サイバー戦争の実相」において記事を寄せました。 ホームページでは22号までしか記載されていないようですが、仕様です。 外交専門誌『外交』 http://www.mofa.go.jp/mofaj/press/pr/gaikou/gaikou.html#bn 記事のタイトルは「日本が標的となるサイバー戦争」となっておりますが、法制面は岩本誠吾先生にお譲りしつつ、私の担当は具体的なインシデントから紐解く全体構造と日本が行うべき対応についてであります。ちょっと長い原稿になっておりますが、これでも相当に事実関係の解説については端折っておりまして、詳しくは別で単行本その他何かの形でゆるゆると表に出せればと思っております。 記事においては、結構な割合が中国Huawei社の件も踏まえた内容になっております。これは単なる情報通信業界の業界内の事情ではなく
サイバー戦争をリアルタイムで表示するマップに釘付け
世界各地で起きているサイバー攻撃をリアルタイムで視覚化する「インタラクティブマップ」(双方向地図)がここ最近、ソーシャルメディアで注目を浴びている。このマップでは、サイバー攻撃が着々と、時には怒涛のごとく行われている様子が、カラフルなレーザービーム風の線で描き出され、見る者の目をくぎ付けにしているのだ。 「ノース社のサイバー攻撃マップを見ていると、催眠術にかけられたみたいになる」と、あるユーザーはツイートしている。 「たった今、中国がアメリカにサイバー攻撃を仕掛けているぞ!」と別のユーザーが叫ぶ。 しかし、このマップで我々が見ているものとは一体何なのだろうか? 「ここに表示されているのは、実際には当社のインフラ設備に対するサイバー攻撃です」。ノース社のジェフ・ハーレル製品担当部長は、本誌の電話取材に対してそう説明した。そう、ユーザーが見ている間断ない攻撃の嵐は、たった1つの企業に対するもの
「2ちゃんねる」ようやく復旧 日韓「サイバー戦争」勃発の末
2ちゃんねるに対する攻撃は2010年3月2日昼には攻撃もほぼ終息、同日夕ようやく一部が復旧した。ただ、韓国メディアによると、韓国から2ちゃんねるへのサイバー攻撃があり、これに日本のネットユーザーも応戦。その結果、韓国大統領府などのサイトに被害があったといい、日韓サイバー戦争とまで言える事態になったと報じている。 2010年3月1日の昼頃、突如、2ちゃんねるの全てのサーバーにアクセスできなくなった。韓国からのサイバー攻撃があったと見られている。 「vip掲示板」「ニュース速報掲示板」が集中攻撃対象 韓国の大手紙、中央日報と朝鮮日報が3月2日付の記事で、この様子を「キム・ヨナを誹謗した日本サイトが『ダウン』」「韓日のネットユーザーが『サイバー戦争』」と報じている。 それによると、バンクバー五輪女子フィギュアスケート金メダリスト、キム・ヨナ選手に対し日本のネットユーザーが「審判をお金で買収した」
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます MicrosoftのプレジデントであるBrad Smith氏によると、サイバー戦争の危険に気付かされた日が2日あるという。2017年5月12日と6月26日だ。 同年5月12日、ランサムウェアの「WannaCry」が世界各地のPCのデータを暗号化した。これによって、英国民保健サービス（NHS）も診療予約や手術をキャンセルせざるを得なくなるなど、大混乱が引き起こされ、その復旧に莫大なコストがかかった。そのおよそ1カ月後となる6月26日、マルウェアの「NotPetya」がさらに大きな被害をもたらし、またも復旧に多大なコストがかかった。西側諸国はWannaCryの背後には北朝鮮が、NotPetytaの背後にはロシアがいる（当初の目的はおそらく、
WikiLeaksめぐる攻撃、サイバー戦争の様相に
「反WikiLeaks」とみなされたWebサイトが攻撃を受け、相次いでダウンした。WikiLeaksウイルスも出現し、「サイバー戦争に近い様相」とSophosは言う。 告発サイト「WikiLeaks」の創設者ジュリアン・アサンジ氏が逮捕されたことを受け、スウェーデン検察局やクレジットカード大手MasterCardなどのWebサイトが8日、相次いでサイバー攻撃を受けてダウンした。これとは別に、WikiLeaksをかたる新種のウイルスも出現している。セキュリティ各社がブログなどで伝えた。 米セキュリティ機関SANS Internet Storm Centerや英セキュリティ企業Sophosによると、攻撃を受けているのは「反WikiLeaks」とみなされたWebサイトで、攻撃側が自発的な参加者を募っているとのうわさもあるという。 報道によると、アサンジ氏の逮捕状を請求したスウェーデン検察局のWe
もはやサイバー戦争 「年金機構」報告書に見る危機 ラック 取締役 専務執行役員CTO（最高技術責任者） 西本 逸郎 - 日本経済新聞
日本年金機構の情報流出事件に関する3種類の報告書が8月下旬、相次いで公表された。当事者である年金機構、その監督官庁である厚生労働省の第三者委員会、そして政府のサイバーセキュリティ戦略本部がそれぞれ取りまとめたものだ。海外から国家レベルの組織が個人情報を狙ってくるサイバー攻撃は、もはや「戦争」というべき激しいものになりつつある。報告書を読み解き、脅威に備えなければならない。報告書を読み比べると事
サイバー戦争で後塵を拝す 日本のお寒い情報防衛事情
Close-Up Enterprise 日々刻々、変化を続ける企業の経営環境。変化の中で各企業が模索する経営戦略とは何か?『週刊ダイヤモンド』編集部が徹底取材します。 バックナンバー一覧 サイバー空間における国家間の攻防が激化している。今月の米中首脳会談では、米側が中国を発信源とするサイバー攻撃に懸念を表明。この流れに日本も対策強化を図るが、官民とも課題山積だ。 「けしからん！」──。ある防衛省幹部は一昨年9月、新聞を手に思わず声を荒らげた。日本の防衛産業を代表する三菱重工業へのサイバー攻撃を報道で初めて知ったためだ。 それでも「報道で知らされるとは、これまでの三菱重工との関係を思えば、良識を疑う」と防衛省幹部は今なお苦虫をかみつぶす。 しかし、現在も状況は改善していない。あまたある取引企業から「特約条項に基づく報告はもちろん、サイバー攻撃の有無や情報漏洩の疑いがあるとの話さえ記憶にない」
グルジアの紛争、サイバー戦争に発展か
悪名高いロシアのISP、Russian Business Networkがグルジアにサイバー戦争を仕掛けたとセキュリティ研究者が伝えた。 グルジアの南オセチア自治州をめぐるロシアとグルジアの武力衝突が、サイバースペースにも波及したもようだ。ロシアのISP、Russian Business Network（RBN）の動向を監視しているセキュリティ研究者がブログで状況を伝えた。 RBNは、マルウェアや悪質サイトをホスティングしているとして悪名高いISP。研究者は8月9日付のブログで、RBNがグルジアにサイバー戦争を仕掛けていると伝えた。 グルジアにある多数のインターネットサーバが7日夜以降、外部からコントロールされ、RBNの制御下にあるサーバへトラフィックがリダイレクトされる状態になっているという。 現在、グルジア政府のサイトが米国や欧州などからアクセスできない状態になっているとセキュリティ研
■編集元：東アジアnews+板より「【韓国】「サイバー戦争に勝って教科書に載ろう」 韓国ネチズン、１５日に２ｃｈ攻撃予定 [08/13]」 1 [―{}@{}@{}-] Korean Monkeys (韓国猿)＠動物園φ ★ :2011/08/13(土) 08:56:51.04 ID:??? [記者の目/キム・ジヒョン]韓日‘8・15サイバー大戦’国益に助けならない 記事入力2011-08-12 03:00:00記事修正2011-08-12 03:00:00 キム・ジヒョン社会部 15日午後3時‘戦争’が始まる。毎年光復節ならば間違いなく始まる韓国と日本インターネットユーザー肝のサイバー大戦話だ。 韓国と日本のインターネットユーザーは毎年光復節と三一節（サムイルチョル）にこのようなサイバー戦争を繰り広げた。2001年3月を始め、2004年1月と2005年8月など独島（ドクト）と
９日、ハンガリーの首都ブダペストの英国大使館前で、「ウィキリークス」創設者、アサンジ容疑者の逮捕に抗議する人たち（ロイター＝共同） 【ロンドン共同】英国の若者らのグループがインターネット上で、内部告発ウェブサイト「ウィキリークス」への支持を呼び掛け、ウィキリークスの運営に支障をもたらす企業などのサイトを攻撃するソフトウエアを配布している。英ＢＢＣ放送は９日、ソフトウエアが計３万回以上ダウンロードされたと伝えた。 グループは言論の自由を掲げ、共感を集めているという。互いに面識のない市民らが攻撃に参加しているとみられ「新手のサイバー戦争」との声も上がる。 グループ名は「匿名」。ウェブサイトで「われわれには不可能はない」と訴え、攻撃参加を募った。ロンドン在住のメンバーによると、若者やコンピューター技術者ら計約千人が緩やかに結び付いている。
ウォッチガードは1月29日、「2011年セキュリティ予想」を発表した。2011年は、政府などの支援を受けたサイバー戦争の小競り合いが、一般市民が気づかないところで日常的に発生するようになるとしている。 極めて高度なマルウェアによる攻撃「APT」（Advanced Persistent Threat）が登場するだろうとも予想している。また、VoIPを対象にした攻撃も増えるとしており、従来のメールサーバへの攻撃と同じ規模の攻撃がVoIPサーバに行われるという。 モバイル利用の増加にともなって、ネットワークのセキュリティ境界線（ぺリメータ）の保護が重要になるとしている。ネットに接続される自動車が多くなることから、自動車をハッキングする攻撃者が増えていくと予測している。 Facebookは、ユーザーの信頼感と潜在的な技術面のセキュリティ問題、5億人のユーザーという要素から、攻撃者たちとソーシャルエ
中東を舞台に「サイバー戦争」、米・湾岸諸国の石油企業が標的に
サウジアラビアの油田地帯Khourisにある国営石油会社サウジ・アラムコ（Saudi Aramco）の原油施設（2008年6月23日撮影）。(c)AFP/MARWAN NAAMANI 【10月22日 AFP】中東の大手石油・ガス企業のコンピューターネットワークが、相次いで大規模サイバー攻撃の標的となり、サイバー戦争の様相を呈し始めている。 イランの核開発計画阻止を狙ってサイバー攻撃を展開してきたとみられている米国とイスラエルだが、今や自国がサイバー攻撃の標的になることを懸念する羽目に陥っている。 イスラエルのベンヤミン・ネタニヤフ（Benjamin Netanyahu）首相は今月に入り、詳細には触れなかったものの、イスラエルのコンピューターネットワークにサイバー攻撃が試みられることが増えていると発表した。その数日前には、米国政府がサイバー戦争における方針の概要を明らかにするとともに、イラン
このところ、セキュリティ界隈が騒がしい---。本コラムでこう書き出すと、情報の機密性を確保する「情報セキュリティ」と思われるかもしれない。だが、意図しているのは最近世間を騒がせた、韓国大統領による竹島訪問や香港の人権活動家による尖閣諸島への上陸など、国家安全保障を示す「ナショナルセキュリティ」の分野だ。 とはいえ、このようなナショナルセキュリティと情報セキュリティは、もはや地続きどころか完全に一体化しつつある。盧溝橋事件、終戦記念日、満州事変の記念日などが連なる夏期は、海外から日本の公的機関などを狙ったサイバー攻撃が増えやすい、という話はよく聞こえてくる。また国際的なクラッカー集団である「アノニマス」が、6月以降、日本を標的にした攻撃を繰り返している。議会での議論や手続きが拙速と批判を受けた著作権法改正に起因すると言われているが、対象はその分野に限らない。 もはや情報セキュリティは、国外か
憂慮すべきサイバー戦争の予兆
今回は、書いておかなければいけないと思った話題を取り上げる。国家間のサイバー攻撃をめぐる動きだ。業界のキーパーソンの見解とともに記しておく。 世界を駆けめぐった米国によるサイバー攻撃の報道 今月上旬、「米国がイランへサイバー攻撃」というニュースが世界を駆けめぐった。6月1日付けのニューヨーク・タイムズ紙が最初に報じたもので、オバマ米大統領がイランのウラン濃縮施設を標的にイスラエルと共同開発したコンピュータウイルスによるサイバー攻撃を指示し、ウラン濃縮に使う遠心分離機5000基のうち1000基を一時使用不能に追い込んだことが明らかになった。 同紙は米政府高官らの証言に基づき、ホワイトハウスの作戦司令室内でのやりとりなど作戦の全容を記載。アーネスト大統領副報道官は記事について「コメントできない」と述べたという。同紙によると、オバマ政権は今回の攻撃によって、イランの核開発を1年半から2年遅らせる
ミスティーノは、仮想通貨でも遊べるオンラインカジノです。仮想通貨での入金には、Bitcoin、Ethereum、Litecoin、Bitcoin Cashなどが使用できます。また、出金も仮想通貨で行うことができます。 また、ミスティーノでは、スロットやテーブルゲーム、ライブカジノ、ポーカー、ビデオポーカー、バカラ、サイコロなど、様々なオンラインカジノゲームが楽しめます。さらに、スマートフォンやタブレットでのプレイも可能ですので、いつでもどこでもカジノゲームを楽しむことができます。 実際にミスティーノで遊んでみた感想 ミスティーノでは、新規登録や入金などに応じて、さまざまなボーナスが提供されています。 新規登録ボーナスとしては、入金不要で手に入る「フリースピン」があります。また、入金ボーナスとしては、入金額に応じた「マッチボーナス」が提供されることがあります。さらに、プレイヤーのレベルが上が
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リアルタイムで全世界を舞台にしたサイバー戦争がものすごい勢いで起きている様子が分かる「IPViking Live」
サイバー戦争よりも怖い「敵意を増幅させる装置」としてのインターネット (1/4)
“サイバー戦争”に耐えたエストニア、国家の関与を否定するロシア
Stuxnetはやはりオバマ起源だった！ NYタイムズが赤裸々に報じたサイバー戦争の内幕
国家によるサイバー戦争は新局面に？ メディア報道の動きや謎の言語の発見
サイバー戦、日本は民間登用の不毛地帯 法が高給阻む サイバー戦争・日本の危機(3) - 日本経済新聞
サイバー戦争を試験する空間：多数の模擬人間による仮想領域を作成 | WIRED VISION
TechCrunch Japanese アーカイブ » サイバー戦争、中国が西側諸国検索サイトに宣戦布告
サイバー戦争・最前線！――「第五の戦場」で何がおきているのか/小原凡司×西本逸郎×荻上チキ - SYNODOS
迫るサイバー戦争 インフラ破壊、軍事攻撃に匹敵 Military Technology（3） - 日本経済新聞
【韓フルタイム】日韓サイバー戦争、韓国が懲りずに２次攻撃を予定か！？ - ライブドアニュース
荒訳：サルでも分かる#iranelectionサイバー戦争ガイド
アングル：米中サイバー戦争、ハッカー「ディープパンダ」追跡過熱
GoogleがOS開発に新言語 背景にサイバー戦争の影 - 日本経済新聞
サイバー戦争に巻き込まれないための、私のパソコン防衛術
日本はサイバー戦争に何の対策も講じていない--ラック 伊東氏
「自らが作り出したツールが兵器に」--MS幹部がサイバー戦争の危険に気付かされた日
「サイバー戦争に勝って教科書に載ろう」 韓国ネチズン、１５日に２ｃｈ攻撃予定
東京新聞:ネットでウィキ支持拡大 「サイバー戦争」に拍車:国際(TOKYO Web)
2011年はサイバー戦争が本格化、自動車への攻撃も--ウォッチガード予想
情報セキュリティと国家のセキュリティは不可分、サイバー戦争に日本政府が打つ手は？
米露サイバー戦争 2017 (8) 単純化されて報道される恐怖 | THE ZERO/ONE