モバイルバッテリーが膨張した時の回収先を把握してますか？ by Balshark 2024年6月25日 「あれ、このモバイルバッテリー膨張してない。。。？」 そう思ったのは出張明けの週末に家の掃除をしている時のことでした。筆者は仕事とプライベートの両方で家を空けることが多いため、一時期モバイルバッテリーを複数持ち歩いている時期がありました。さらにモバイルバッテリーを多用する中で、「もっと良いものがあるのではないか？」とAmazon等でセールがある度にとりあえず買うように。さながらミルクボーイの漫才のつかみの如く「こんなんなんぼあっても良いですからね」状態でした。 しかし、出張装備の軽量化を図ったり宿泊施設で夜間にモバイルバッテリーの充電を忘れても日中に案外問題がなかったり、等の理由でいつしかモバイルバッテリー自体を使うことがなくなっていました。ということが今回のバッテリー膨張の発端でした。
同社はこれまでにも米国で人気の高いテスラやトヨタなどの多くの車両を分解してきたが、今回ついに中国のEVに目を付けた。 中国国内で海鴎の販売価格は7万～9万元（約150万～200万円）。米国で製造した場合のコストで計算すると、少なくとも3倍以上の価格にしなければ採算がとれず、BYDがどうやってこの価格を実現しているのか皆目分からなかった。 価格が安いだけでなく、装備は豊富でコストパフォーマンスも高い。エアバッグは6つ、電子制御システムを備え、高品質なブレーキ制御部品を採用するなど、安全面も十分に考慮されている。外観も内装も安っぽい作りではない。 運転してみると、静粛性が高く、コーナーリングや振動もハイクラスのEVと変わらないことが分かり、加速時に他のEVで感じるような酔う感覚もなかった。 Caresoft Globalは、これはBYDのコストコントロールと製造技術の両方が非常に行き届いている
“アニサキス殺し”パルスパワーは「器用貧乏」な技術だった 「電気エネルギー界のドラえもん」が拓く未来【フォーカス】 レバテックラボ（レバテックLAB）
“アニサキス殺し”パルスパワーは「器用貧乏」な技術だった 「電気エネルギー界のドラえもん」が拓く未来【フォーカス】 2024年6月18日 熊本大学産業ナノマテリアル研究所 准教授 浪平 隆男 パルスパワー工学研究者。1999年に熊本大学工学研究科修士課程を修了。米テキサス工科大学パルスパワー・パワーエレクトロニクスセンター客員教授などを経て、2007年より熊本大学バイオエレクトリクス研究センター准教授。同センターは2013年に改組によりパルスパワー科学研究所に。2020年には研究所の再編により、現・産業ナノマテリアル研究所に至る。パルスパワー技術の実用化を目指し、幅広い応用研究をこれまでに手がける。 researchmap 熊本大学産業ナノマテリアル研究所 日本の生食文化を守りたい｜新アニサキス撃退法の社会実装へご支援を 浪平・王研究室※ （※）：研究室サイトについては、お使いの環境によっ
かつて「漢江の奇跡」とまで言われた韓国経済の失速が著しい。製造業への依存や財閥支配といった過去の成長モデルから脱却できないからだと、英経済紙「フィナンシャル・タイムズ」が報じている。そんななか、韓国政府はAI特需を見込んでソウル郊外に巨大な半導体集積地を築こうとしてるが……。 世界最大規模の半導体クラスター ソウルから南に40キロ離れた龍仁（ヨンイン）市郊外では、韓国の大統領が世界的な「半導体戦争」と呼ぶ状況に備えて、無数の掘削機が準備を進めている。 掘削機は1日に4万立方メートルもの土砂を運びだし、山を真っ二つに切り崩しながら、新たな半導体クラスター（集積地）の土台を築いている。その一角には、世界最大規模の3階建て製造工場も建設される予定だ。 半導体メーカーのSKハイニックスが910億ドル（約14兆円）を投じて建設したこの1000エーカーの製造拠点は、サムスン電子による300兆ウォン（約
太陽光パネルの価格が大幅に下落していることが分かった。世界市場をほぼ独占する中国の過剰生産が原因で、この１年で半値に落ち込んだ。今後も供給過多は続くとみられ、さらに価格が落ち込む可能性がある。安価な中国製品は世界中に流出しているが、エネルギー安全保障の観点から中国一国に頼ることは危険で、日本は同志国と連携し脱中国依存を進める。 日本総合研究所の調べでは、中国の太陽光パネルの平均輸出単価は今年５月時点で５４・１ドルと、昨年５月の１０２・３ドルから半分の水準に落ち込んだ。中国の過剰生産が原因で、日本総研の野木森稔主任研究員は「多くの国の関連企業が激しい価格競争に陥っている」と指摘する。 中国政府は近年、太陽光パネルに加え、電気自動車（ＥＶ）、リチウムイオン電池の新産業を「新三様」として支援を強化。補助金などを通じて供給能力を大幅に向上させた。しかし不況で需要が不足して過剰生産が発生し、安価な製
ついに中国・比亜迪（BYD）が本気を出した。これまでBYDの電気自動車（EV）には「ATTO 3（アットスリー）」「DOLPHIN（ドルフィン）」と試乗してきたが、確かに悪くないし割安とも思うものの、何となく接地感が乏しい乗り心地とか、曲線を多用した内装デザインになじめず、あまり魅力を感じなかったというのが正直なところだ。ところが、2024年6月25日に発売された新型EVスポーツセダン「SEAL（シール）」には、価格にまず驚かされ、そして乗り味にも驚かされることになった。国産の上級セダンばかりでなく、欧州の上級セダンもうかうかしていられないクルマが上陸した。 筆者が感じた驚きについて語る前に、まずはシールの概略を説明しておこう。BYD Auto Japan（以下BAJ）はこれまで、小型多目的スポーツ車（SUV）のアットスリーや、小型ハッチバック車のドルフィンを発売しており、シールは同社にと
リチウムイオン電池超える「超高速充放電亜鉛二次電池」、産学連携で開発へ：革新的ナノ均一正極構造を採用 山形大学は、大阪ソーダやエムテックスマートと連携し、「革新的ナノ均一構造正極による超高速充放電亜鉛二次電池」の開発を行う。資源リスクが低い亜鉛金属を用い、現行のリチウムイオン二次電池を超える電池容量の実現を目指す。 現行のリチウムイオン二次電池を超える電池容量を目指す 山形大学理学部の石崎学准教授、栗原正人教授らによる研究グループは2024年6月、大阪ソーダやエムテックスマートと連携し、「革新的ナノ均一構造正極による超高速充放電亜鉛二次電池」の開発を行うと発表した。資源リスクが低い亜鉛金属を用い、現行のリチウムイオン二次電池を超える電池容量の実現を目指す。 山形大学の石崎氏らはこれまで、負極に金属亜鉛を用い、高速に充放電ができる二次電池に向けた「革新的ナノ均一正極構造」を開発してきた。今回
【6月15日版】アマゾンで24時間以内に値下がりした売れ筋商品ランキング | 激安！特価・タイムセール・クーポン観測所
激安！特価・タイムセール・クーポン観測所 Amazon・楽天・ヤフーショッピング等のタイムセール、限定クーポン、最新のリアルタイム売れ筋ランキングなど、激安＆特価で販売中の商品情報を紹介していくブログです。 Amazonで24時間以内に値下げされた商品を売れ筋ランキング順で紹介します。 本記事は、パソコン・周辺機器、家電＆カメラカテゴライズされた商品のランキングです。 ⇒その他売れ筋商品情報はブログランキング ランキング第1位 【純正品】ディスクドライブ(CFI-ZDD1J) PlayStation 5 8393円 （2024年06月15日 21時35分時点の価格） 24時間の価格下落率：11% ランキング第2位 ソニー ワイヤレスノイズキャンセリングイヤホン WF-1000XM5 : MISIA CMモデル/完全ワイヤレス/圧倒的ノイズキャンセリング性能/小型軽量設計/高性能マイク通話品
産業用空調機器の西部技研は、米国で電気自動車（EV）用リチウムイオン電池の工場向け設備を拡販する。米国の建設業免許を持つ韓国企業と組み、除湿機と作業空間を一体化した「ドライルーム」を電池メーカーに売り込む。米国でのシェア拡大により、2030年12月期に売上高を現在のほぼ2倍となる550億円に引き上げる。西部技研はセ氏10度以下などの低温でも除湿できる「デシカント除湿機」が主力製品。素材をハニカ
愛車を走らせつつ電気自動車関連の話題をレポートする連載の第19回。Honda eが1回目の車検を迎えました。3年間で走行距離は5万5000km強。気になるのはバッテリーの劣化度（SOH）です。車検時に測ってほしいと思っていたのですが……。 満充電からの航続距離表示は3年前より増えていた！ EVに乗っていて、よく聞かれるのが「バッテリーって劣化するんでしょ？」という話。でも、私のHonda eは3年乗っても、とくにパワーや航続距離が減った印象はありません。満充電時に表示される航続可能距離は230〜240km。スマホを探してみると、満充電で216kmと表示されている約3年前の写真が出てきました。まさか増えていたとは（笑）。 とはいえこの数字、乗り方などによって変動するので、あくまで参考程度にしかなりません。オーナーとしては、もう少しきちんと知っておきたい。せっかく車検で預けるので、ディーラーに
自治体の災害対策にも 国内の飛行ロボット（ドローン）メーカーが長距離飛行が可能な機体を相次ぎ開発している。従来はリチウムイオン電池（ＬｉＢ）で飛行時間が１５分程度の空撮用マルチコプター機種が中心だったが、防衛用途には性能不足。加えて、広域災害後の人命救助や砂防ダム監視向けに自治体からの需要も高まっており、長距離・長時間を飛べるドローンは業界の主要な開発テーマになりそうだ。（編集委員・嶋田歩） 「２０２４年に入り、防衛省関係の引き合い件数がすごく増えている」。テラ・ラボ（愛知県春日井市）の松浦孝英社長は、防衛用途での需要をこう捉える。同社は２３年９月、防衛省・自衛隊とのマッチングを図る「防衛産業へのスタートアップ活用に向けた合同推進会」に参加した。 現在、航続距離１０００キロメートル、飛行時間１０時間で垂直離発着が可能な長距離無人航空機「テラ・ドルフィンＶＴＯＬ」を売り込み中で、海上自衛隊、
出典：EVモーターズ・ジャパン プレスリリース2025年に開催予定の大阪・関西万博で導入される自動運転バスの全ルートで、EVモーターズ・ジャパン（EV Motors Japan）製のEVバスが使用されることが明らかになった。国内新興EVメーカーとしては大抜擢と言える。 万博における自動運転バス事業の概要とともに、EVモーターズ・ジャパンの実態に迫る。 ■EVモーターズ・ジャパンの概要世界最高クラスの低電力消費率、長寿命、安全性を提供株式会社EVモーターズ・ジャパン（本社：福岡県北九州市／代表取締役社長：佐藤裕之）は、バッテリーやモーター、インバータ制御システム開発などに従事してきたベテランエンジニアらが2019年に設立したスタートアップだ。商用EVをコアに、リユースバッテリー、ソーラー発電システム、燃料電池、充電インフラを含めた5事業を柱に据え、ゼロエミッション社会の実現に向け日本の技術で
【アラシャ（ブラジル東部）=水口二季】東芝と双日は19日、次世代リチウムイオン電池を搭載する電気自動車（EV）バスの試作車をブラジルで初公開した。開発にはブラジルの鉱山会社も参画しており、従来車両の10分の1という10分程度でフル充電が可能という急速充電機能が特徴だ。独フォルクスワーゲン（VW）傘下で、中南米でEVバスを展開するフォルクスワーゲン（VW）トラック&バスが製作した。フル充電の所要
北海道大学や東北大学などは低コストで安全性に優れるナトリウムイオン電池の容量を約5割高めて、現在主流のリチウムイオン電池並みにする技術を開発した。航続距離の長い電気自動車（EV）やノートパソコンなどに用途が広がる可能性がある。2020年代末にも実用化を目指す。EVやスマートフォンなどに搭載されている主流のリチウムイオン電池は、レアメタル（希少金属）のリチウムを正極に使う。生産がチリや中国に偏り
スマホも量子で超高速充電？ 量子電池の可能性
スマホも量子で超高速充電？ 量子電池の可能性2024.06.23 22:3012,543 Isaac Schultz - Gizmodo US ［原文］ （ 福田ミホ ） 量子コンピューターだけじゃない、量子物理学の広がり。 今我々が日々使ってる電池は、224年の歴史を経て進化してきました。一番最初の電池はイタリアの科学者・アレッサンドロ・ボルタが作った、金属板と塩水漬けの布を何重にも重ねたものでしたが、現代のそれはクッキーくらいの大きさで、数日使えるほどの電力が収まります。 でも、今ある電池にも限界があります。その限界を突破するためにはどんな技術的課題があり、それが解決されるのはいつでしょうか？ 未来の電力貯蔵のあり方は何でしょうか？ 今世界では何人もの科学者が、量子物理学を使ってその答えを探そうとしています。量子物理学を使った電池技術の確立には長い道のりがありそうですが、千里の道も一歩
ラズパイ屋外稼働キット「Pi-field」シリーズの新製品「Pi-field Mini」が登場キューブ型のソーラーバッテリ採用により、発電効率を高めて大幅にコンパクト化 メカトラックス株式会社（本社：福岡市早良区、代表取締役：永里壮一、以下「当社」）は、ラズパイ屋外稼働キット「Pi-field（パイフィールド）」シリーズの新製品「Pi-field Mini（パイフィールド ミニ）」の販売を2024年6月3日から開始します。 「Pi-field」は、電源やネットワークがない屋外でも「ラズベリーパイ」を使用した環境モニタリングを実現する、当社開発の屋外稼働キットです。4G通信モジュール、太陽光パネル等の部材を防水ボックスに配置し、間欠動作を採用することでシステム全体の小型・軽量化を実現しており、2017年2月の出荷以来、自治体での河川監視など、多くの稼働実績を有しています。 これまで、当社では
TDK｢エネルギー密度100倍｣の全固体電池、材料開発。元祖大学発ベンチャー、2兆円企業のポートフォリオ改革力
電子部品メーカーとして知られるTDKが、従来品よりも100倍エネルギー密度の高い｢全固体電池｣の材料を開発したと6月17日、発表した。 全固体電池といえば、電気自動車用（EV）に搭載するリチウムイオン電池の代替電池としての期待の高さから、トヨタや日産など、自動車メーカーが開発に力をいれる素材として注目されることが多い。その名の通り、全てが固体でできているという特徴から、燃えにくく安全性が高く、大容量化への期待も大きいがゆえのことだ。 EVだけじゃない、全固体電池需要 TDKによると、全固体電池の需要はIoT機器やウェアラブル端末などに使われる小型電池にも同様に存在するという。矢野経済研究所は、小型全固体リチウムイオン電池・薄型電池の世界市場規模は2030年までに988億円とも試算している。 実際TDKでは、2017年に世界初となる充放電可能な小型の全固体電池｢CeraCharge｣を発表。
中国BYDの高コスパEVは「米国には作れない」 車両の分解で明らかにされた驚きの理由（36Kr Japan） - Yahoo!ニュース
中国EV大手の比亜迪（BYD）が新エネルギー車の販売台数で世界一の座に就くと、さまざまな組織が車両を分解してBYDの人気の理由を探り始めた。 もっと写真を見る 自動車業界にベンチマーキングサービスを提供する米国のCaresoft GlobalがBYDの人気小型車「海鴎（SEAGULL）」を分解調査した結果は、驚くべきものだった。低価格なだけに粗製乱造だろうという予想に反して、走行性能が優れているだけでなく、製造技術も高価な米国製EVに引けを取らないことが分かったという。 「米国には作れない」同社はこれまでにも米国で人気の高いテスラやトヨタなどの多くの車両を分解してきたが、今回ついに中国のEVに目を付けた。 中国国内で海鴎の販売価格は7万～9万元（約150万～200万円）。米国で製造した場合のコストで計算すると、少なくとも3倍以上の価格にしなければ採算がとれず、BYDがどうやってこの価格を実
「パクリメーカー」の汚名返上、非特許技術の活用でリチウムイオン電池事業に挑戦した過去【短期連載】進撃のBYD（2） | Merkmal（メルクマール）
電池メーカーとして成長し、市場での地位を確立したBYD。豊富な労働力を活用して高品質な製品を低コストで提供するという戦略が、同社の急速な成長の鍵となった。 中国の電池メーカーが驚異的な成長を遂げ、世界最大の電気自動車（EV）メーカーとなった比亜迪（BYD）。その飛躍的な躍進は世界に衝撃を与えた。同社の創業者・王伝福氏は卓越した洞察力とユニークな経営手腕を発揮し、この成長を導いた。同社は、電池事業で培った「人とテクノロジーの融合」の生産方式を武器に自動車業界に参入。2005年に発売した「F3」は瞬く間に中国市場を席巻。各国の政府の後押しもあり、急成長を遂げた。本連載では、BYDの急成長の要因を分析し、その実力を明らかにしていく。 ※ ※ ※ 連載第1回となる前回の記事「進撃のBYD！ 最近CMでおなじみも、創業者はどのような人物なのか？ 逆境を超えた“電池王”に迫る」（2024年6月16日配
トヨタ自動車系のトヨタ紡織は14日、燃料電池（FC）を使った自転車アシストシステムの体験会を報道陣向けに開いた。小型の機構で、長時間使える水素の特徴を生かしてスポーツバイク向けを中心に開発を進めており、2030年までの市場投入を目指す。システムは主に、発電を担う小型の「FCスタック」とリチウムイオン電池、ペットボトル大の水素タンクからなる。FCの出力に加え、こぎ出しや上り坂ではリチウムイオン電
北海道大学や東北大学などは低コストで安全性に優れるナトリウムイオン電池の容量を約5割高めて、現在主流のリチウムイオン電池並みにする技術を開発した。航続距離の長い電気自動車（EV）やノートパソコンなどに用途が広がる可能性がある。2020年代末にも実用化を目指す。EVやスマートフォンなどに搭載されている主流のリチウムイオン電池は、レアメタル（希少金属）のリチウムを正極に使う。生産がチリや中国に偏り
中国の電池大手「欣旺達電子（Sunwoda、サンオーダ）」傘下で車載電池を手掛ける「欣旺達動力科技（Sunwoda EVB）」が、新興EVメーカー理想汽車（Li Auto）のSUV「M8」と「M7」、小米集団（シャオミ）傘下のEVメーカー小米汽車（Xiaomi Auto）の3車種目で車載電池サプライヤーに指定されたという。複数の業界関係者が明らかにした。これについてサンオーダは、機密保持契約に関わるためコメントできないとした。 中国の車載電池業界では現在、CATL（寧徳時代）と比亜迪（BYD）が安定したツートップで、中創新航（CALB）が第3位、それ以下の恵州億緯鋰能（EVEエナジー）、国軒高科（Gotion High-Tech）、Sunwoda EVB、蜂巣能源（SVOLT）などは僅差で、追いつ追われつの接戦を繰り広げている。 23年世界の車載電池搭載量：中国CATLが7年連続の首位、B
EV失速でどうなる？ 電池覇権 電気自動車（EV）大手の米テスラや中国BYDのEV販売が失速。欧州系自動車メーカーもこぞってEV計画を先送りさせている。ここにきて、世界のEVシフトに待ったがかかっている状況だ。だがその一方で、EVの基幹デバイスである「車載バッテリー」の投資競争はむしろ過熱している。自動車メーカーによる電池メーカーの囲い込みが激化し、主要国の政府は経済安全保障の確保をスローガンに巨額の補助金を投下しているのだ。車載バッテリーの最新勢力図を描くとともに、国内電池メーカーの課題と“勝ち筋“を炙り出す。 バックナンバー一覧 かつて日産自動車の子会社だったAESCが、再生可能エネルギーに注力する中国エンビジョングループの傘下に入り躍進を続けている。国内では茨城工場で生産力増強を進めるとともに、グローバルでは現在の約20倍に当たる400GWhもの生産能力を確保するという。特集『EV失
BYD「EV世界一」を達成、大成長を遂げた根本理由とは？ そのカギは前進的“模倣”だった（Merkmal） | 自動車情報・ニュース - carview!
現在位置： carview! > ニュース > 業界ニュース > BYD「EV世界一」を達成、大成長を遂げた根本理由とは？ そのカギは前進的“模倣”だった 自動車市場参入 中国の電池メーカーが驚異的な成長を遂げ、世界最大の電気自動車（EV）メーカーとなった比亜迪（BYD）。その飛躍的な躍進は世界に衝撃を与えた。同社の創業者・王伝福氏は卓越した洞察力とユニークな経営手腕を発揮し、この成長を導いた。同社は、電池事業で培った「人とテクノロジーの融合」の生産方式を武器に自動車業界に参入。2005年に発売した「F3」は瞬く間に中国市場を席巻。各国の政府の後押しもあり、急成長を遂げた。本連載では、BYDの急成長の要因を分析し、その実力を明らかにしていく。 【画像】えっ…！ これがBYDの「創業者」です（計14枚） ※ ※ ※ 連載第2回となる前回の記事「BYD、“パクリメーカー”の汚名を返上し「リチウ
そもそも、なぜ世界にEVシフトが必要なのか。日本EVクラブ代表の舘内端氏がEVの原点を探求し考察する連載企画。第9回は世界で最初に人を乗せて走った電気自動車の話題から。20世紀初頭のアメリカに訪れた第一期EV隆盛期への流れを辿ります。 ※冒頭写真は1997年にリチウムイオン電池（円筒型）を搭載した電気自動車として世界で初めて販売された日産プレーリージョイEV。（出典：日産自動車公式サイト） 前回記事で触れた、20世紀初頭に米国で起きたEV革命の話を掘り下げる前に、「世界で最初」のEVについて触れておきたい。それは1881年4月にフランスの発明家ギュスターヴ・トルヴェによって作られ、パリの道でテストされたEVだという説がある。但し書きには、独自の電源を備え、人を載せたEVだとされている。 トルヴェは、1880年にシーメンスが開発した小型の電気モーターを改良し、さらに開発した充電式の電池を使っ
中国、EV車のバッテリーが爆発 : 痛いニュース(ﾉ∀`)
中国、EV車のバッテリーが爆発 1 名前： 【１等桁違い】 (庭) [US]：2024/06/16(日) 19:28:17.52 ID:TILmAtPs0●.net 避難からわずか“3秒後”…電気自動車のバッテリー“大爆発” ズラリ並んだ充電ステーションで紫色の炎上がる 中国・広東省 #FNNプライムオンライン #イット https://t.co/xfyMOMw9wC— 中道 積 (@chudotsu) June 16, 2024 中国・広東省の充電ステーションで、電気自動車のバッテリーが突然爆発し、炎が火炎放射器のように噴き出す事故が発生した。 男性たちが避難してから3秒後に爆発が起きており、地元消防局はリチウム電池の発火に注意を呼びかけている。 火炎放射器のように炎噴き出す 中国・広東省の充電ステーションでバッテリー充電ショップが大爆発した一部始終をカメラがとらえていた。 引用元 ht
約3年にわたるこれまでの連載の中では、電池材料から周辺技術まで幅広く扱い、2024年1月の本連載では、2024年現在の動向を整理しました。 おさらいになりますが、リチウムイオン電池における正極材料のトレンドは「コバルトフリー」と「使い分け」です。これは、コスト的な観点から希少金属であるコバルトを避ける流れが進むとともに、材料ベースで安価なオリビン鉄（LFP）系と、ニッケルやマンガンを主体にしたそれ以外の材料系に大きく二極化し、搭載製品の価格や性能に応じて選択する場面が出てくるという考え方です。 しかし、直近の実用化や市場投入の面で見ると、「使い分け」というよりも、中国系企業を筆頭に、LFP系材料であるリン酸鉄リチウムの採用事例が目立つようになってきています。リン酸鉄リチウムの採用については、高い安全性や低コストといったメリットが挙げられる一方、エネルギー密度の低さやリサイクル時の収益性に対
BYD、“パクリメーカー”の汚名を返上し「リチウムイオン電池」で大成長 その背後にあった「非特許技術」の活用とは（Merkmal） - Yahoo!ニュース
こうして、生産ラインの開発は3年間にわたって進められ、BYDはついにリチウムイオン電池の大量生産体制を確立した。最小限の投資で最大限の成果を上げるという生産哲学が、リチウムイオン電池事業の成功の源となった。 さらに、BYDは「非特許技術の活用」という独自の戦略で他社との差別化を図った。王氏は次のように述べている。 「ある新製品の開発は、実際60%は公開の資料から、30%は既存の商品から、5%は原材料などから、独自の研究は残りの5%しかない。われわれは非特許技術をたくさん使っている。特許技術を除いて、非特許技術を組み合わせることはわれわれのイノベーションだ。特許は尊重するが、回避もできる」（徐方啓「中国一電気自動車メーカー BYDの競争戦略」『商経学叢』第62巻第1号） BYDの戦略は、オープン技術を活用することで、より柔軟かつ迅速な製品開発を実現することだった。これは、特許を軽視するという
フィールド開発（宇都宮市、山口直信社長）は、雑草を踏んで成長を抑えるロボット「グラプレス」を今秋完成し、発売することを目指す。無給電で自動走行し、除草剤や人手による草刈り作業を代替する。太陽光発電所や空港、果樹園での活用を見込み、価格は１５０万円（消費税抜き）程度を想定する。走行機能の高精度化、価格低廉化に向け、研究開発を続ける。 グラプレスは縦１３２センチ×横１００センチ×高さ４５センチメートル。衛星を使い数センチメートルの精度で位置情報を測位する「ＲＴＫ―ＧＮＳＳ」システムで走行経路を制御する。電波が届かない場所は高性能センサー「ＬｉＤＡＲ（ライダー）」で制御する想定。１５０ワットの太陽光発電装置と毎時３０アンペアのリン酸鉄リチウムイオン電池を二つ搭載する。 雑草は刺激を受けると植物ホルモンのエチレンが発生し、成長を抑制する。グラプレスは雑草を踏みつけるブレードを搭載し、決められた範囲
ポータブル電源・ソーラーパネルのリーディングカンパニー・Jackeryは、「Jackery Explorer 100 Plus」を発売した。 リン酸鉄リチウムイオン電池を搭載したJackery Plusシリーズの一番小さいモデルで手の平に乗るほど小型で965gと軽量、USB-Cを2口、USB-Aを１口備えているため、ノートPCやスマホ、タブレットの充電など、ビジネスシーンやアウトドアにも手軽に持ち運べます。 また、容量99WhだからJackery製品で唯一飛行機にも持ち込みできるモデルで、手の平に乗るほど小型なので、ビジネスやアウトドアでも手軽に持ち運べます。
＜独自＞太陽光パネル価格急落 中国の生産過剰で半値 日本、依存脱却目指す（産経新聞）｜ｄメニューニュース
太陽光パネルの価格が大幅に下落していることが分かった。世界市場をほぼ独占する中国の過剰生産が原因で、この１年で半値に落ち込んだ。今後も供給過多は続くとみられ、さらに価格が落ち込む可能性がある。安価な中国製品は世界中に流出しているが、エネルギー安全保障の観点から中国一国に頼ることは危険で、日本は同志国と連携し脱中国依存を進める。 日本総合研究所の調べでは、中国の太陽光パネルの平均輸出単価は今年５月時点で５４・１ドルと、昨年５月の１０２・３ドルから半分の水準に落ち込んだ。中国の過剰生産が原因で、日本総研の野木森稔主任研究員は「多くの国の関連企業が激しい価格競争に陥っている」と指摘する。 中国政府は近年、太陽光パネルに加え、電気自動車（ＥＶ）、リチウムイオン電池の新産業を「新三様」として支援を強化。補助金などを通じて供給能力を大幅に向上させた。しかし不況で需要が不足して過剰生産が発生し、安価な製
BYDは電池から始まり、自動車産業に進出。低価格セダン「F3」で急成長し、EV分野でも世界一の座を獲得した。公共交通への電気バス導入でもリーダーとなり、持続可能な技術革新をけん引している。 中国の電池メーカーが驚異的な成長を遂げ、世界最大の電気自動車（EV）メーカーとなった比亜迪（BYD）。その飛躍的な躍進は世界に衝撃を与えた。同社の創業者・王伝福氏は卓越した洞察力とユニークな経営手腕を発揮し、この成長を導いた。同社は、電池事業で培った「人とテクノロジーの融合」の生産方式を武器に自動車業界に参入。2005年に発売した「F3」は瞬く間に中国市場を席巻。各国の政府の後押しもあり、急成長を遂げた。本連載では、BYDの急成長の要因を分析し、その実力を明らかにしていく。 ※ ※ ※ 連載第2回となる前回の記事「BYD、“パクリメーカー”の汚名を返上し「リチウムイオン電池」で大成長 その背後にあった「
通信もセンシングも制御も、電気が必要。今、IoT機器の新たな電源として注目されているのが、日本ガイシが開発した超薄型・小型のリチウムイオン二次電池『エナセラ（EnerCera）』だ。二次電池とは、充電して繰り返し使える電池のこと。これまでのものとは、何が違うのか？ 「従来のリチウムイオン電池では、電極に使用する活物質の結晶の向きがバラバラで、リチウムイオンの通り道が迷路のようでした。結晶の向きを揃えたセラミック板で、通り道を最短距離にすることで、高エネルギー密度、高耐熱、低抵抗、長寿命な電池を実現しました」。NV推進本部 バッテリーアプリケーション マネージャーの鈴木千織さんはこう説明する。 ICカードに内蔵できるほど小さく薄い『エナセラ』では、微小な電力を蓄えて一気に出力できる。太陽光パネルなどと組み合わせれば、メンテナンスフリーの電源供給が実現。すでに環境センサーや輸送中の温度管理用タ
東芝、双日、ブラジルのCBMMはニオブチタン酸化物を負極に用いた次世代リチウムイオン電池の開発に成功した。 東芝、双日、ブラジルのCBMMは2024年6月20日、ニオブチタン酸化物（Niobium Titanium Oxide、NTO）を負極に用いた次世代リチウムイオン電池の開発に成功したと発表した。開発した電池を搭載し、10分間での超急速充電が可能なバスタイプのEV（電気自動車）の試作車も公開し、CBMMが権益を所有するアラシャ鉱山（ブラジル・ミナスジェライス州）で走行させる実証実験を開始した。 リチウムイオン電池の負極材として一般的に使用される黒鉛と比較して、ニオブチタン酸化物は2倍の理論体積容量密度を持つ。東芝、双日、CBMMの3社は2018年6月にニオブチタン酸化物を用いたリチウムイオン電池向け負極材の共同開発契約を締結。セルを試作した。2021年9月には実用化に向けた共同開発契約
中心都市ヌメアの幹線道路にバリケードが築かれ、治安部隊が出動する騒ぎに MMIIASｰABACAPRESS.COMｰREUTERS ＜マクロンが死守を目指し、中国が取り込みを画策する...南太平洋に浮かぶ小さな島の動向は、鉱物資源を巡る争奪戦でもある＞ 南太平洋に浮かぶ仏領の小さな島ニューカレドニアで5月13日以降、激しい暴動が続いている。各地で暴徒が道路を封鎖。空港も閉鎖された。 略奪、放火が相次ぎ、死者も出る騒ぎとなり、エマニュエル・マクロン仏大統領は非常事態宣言を発令。事態沈静化のため23日に現地入りした。 この島は1853年以降フランスの支配下にある。先住民のカナックらを中心に独立の動きが以前からあり、最近では2021年にその是非を問う住民投票が行われたが、独立派がボイコットしフランス残留が決まった。 今回の暴動の発端は仏議会がこの島の選挙のルールを変える憲法改正案を可決したこと。
｢10年落ちの半導体を作る｣というJASM熊本工場は素晴らしい…日本企業の｢最新技術なら勝てる｣という勘違い 松下幸之助の｢ソニーという研究所を持っている｣の意味 (5ページ目)
｢10年落ちの半導体を作る｣というJASM熊本工場は素晴らしい…日本企業の｢最新技術なら勝てる｣という勘違い 松下幸之助の｢ソニーという研究所を持っている｣の意味 共通する問題点「既存技術を疎かにしてきた」 バッテリーに関して言えば、日本はいま全固体電池の開発を進めています。これが完成すればEVの種々の問題点が解決されるので、日本は全固体電池で巻き返すことができる、と業界関係者は息巻いているようです。 しかし、全固体電池がいままでの、半導体やリチウムイオン電池やパネル類と同じ構図に陥らない保障はどこにもありません。全固体電池は日本でしかつくれないわけでも、全固体電池なら日本が大量につくって世界中に供給できるというわけでもないのです。 日本人がノーベル賞を取ったような技術をもとにしたリチウムイオン電池でさえ、日本はうまく活かせず、結局は中国に取られてしまった事実をどう見ているのでしょう。 こ
モバイルバッテリーを充電中、本体が音を立てて煙を吹き出したため、慌てて水をかけてしまったという体験が話題になっている。 投稿者は幸い、無事消火できて火災などには至らずに済んだが「留守中だったらとゾッとした」とつぶやいている。確かに、家に誰もいなかったり就寝中などだったらと思うと、恐ろしい話だ。 もしモバイルバッテリーが発火したら消火器を モバイルバッテリーが発火する事故はXでもたびたび報告されており、電車内での発火事故や住宅火災が起きている例もある。しかしながら、スマホを持ち歩く生活において、モバイルバッテリーは欠かせないアイテム。扱い方や適切な処分方法を把握しておく必要があるだろう。 万一、このようにモバイルバッテリー（＝リチウムイオン電池）から煙が出て発火してしまった場合はどうすべきか。東京消防庁（リンク先はPDFファイル）では「火花が収まってから消火器や大量の水で消火し、119番通報
全固体電池の開発会社である米Adden Energyは2024年5月14日、同社のリチウム金属電池が、電気自動車（EV）の実使用に求められる、室温環境下で10分未満の高速充電を達成したと発表した。 リチウム金属電池は、現在実用化されているリチウムイオン電池のカーボン負極の代わりにリチウム金属を使用し、理論上のエネルギー密度が2倍以上になると見積もられている。しかし、充放電時のリチウム金属が析出し、デンドライトと呼ばれる樹枝状結晶が成長しやすく、電池寿命の短さや短絡発生など、安全上の問題が実用化の障壁となっている。 同社のリチウム金属電池は、リチウム金属の負極と高ニッケルの正極を使用する。同社の最高技術責任者であるLuhan Ye氏は、「われわれの多孔質負極技術が、面積容量が4mAh/cm2の高い正極を可能にするとともに、マルチ電解質セパレーターが、デンドライトの形成を阻止します」と説明した
シャープはリチウムイオン電池（ＬｉＢ）より低コストで大容量にできる空気亜鉛蓄電池の実用化に向け、２０２４年後半から実証実験に乗り出す。太陽光発電システムに空気亜鉛蓄電池を接続して性能を検証する。まずはビルや工場の自家消費型発電向けを想定し、早期の実用化を目指す。コストの優位性を生かし、将来は大規模太陽光発電所（メガソーラー）向けなどの需要を見込む。 シャープは環境省の採択を受けて空気亜鉛蓄電池を開発しており、現在は実証実験に向けて容量１２キロワット時の試作機を開発中。太陽光発電の電気を使い、充放電性能などを検証する。将来は商用機として、同２５２０キロワット時の実現を目指す。 同社の空気亜鉛蓄電池は負極活物質に亜鉛、正極活物質に酸素を利用する。亜鉛が酸化亜鉛になる反応を利用して放電する。 粉末状の亜鉛を含むアルカリ性の溶液を電解液に用いる。電解液はポンプにより槽内を循環し続ける構造のため、負
ニッケル市場に暴動の影 産地ニューカレドニアは苦境：時事ドットコム
ニッケル市場に暴動の影 産地ニューカレドニアは苦境 時事通信 外経部2024年05月26日07時07分配信 【図解】ニューカレドニア 【シドニー時事】南太平洋のフランス領ニューカレドニアで続く暴動が、ニッケル市場に暗い影を落としている。世界３位の産地からの供給が停滞し、相場は急騰。もともと激しい国際競争にさらされていたニューカレドニアは、暴動に伴う混乱で一層苦境に追い込まれそうだ。 地元反対の改革「強行しない」 暴動沈静化図る―仏大統領 ニューカレドニアは、インドネシア、フィリピンに次ぐニッケルの産地で、埋蔵量は世界の２５％程度に上る。ニッケルはステンレス鋼の材料となるほか、電気自動車（ＥＶ）のリチウムイオン電池などに使用されており、脱炭素化の進展で需要増が見込まれている。島内には米ＥＶ大手テスラが出資した鉱山もある。 ニューカレドニアでは、仏系移民への地方参政権拡大の動きに先住民らが反発
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