ロータリーは再びマツダの未来を担うか？
担当編集Y（以下、編集Y）：「いきなりXと言われても」と思う読者の方もいると思いますので、池田さん、ここでちょっとXの説明をしてください。 池田：いやYさん、ここでなぜ廣瀬さんに聞かないの（笑）。SKYACTIV-Xというのは、これまでのガソリンエンジンとは、もう燃焼の理論から全く別物の新発明エンジンですね。HCCI（予混合圧縮着火）という方式で、理論としては世界中のメーカーが注目していました。あらかじめ燃料と空気を混ぜた「混合気」を、圧縮して温度上昇させることで着火させるんです。 写真はMAZDA3に搭載されているSKYACTIV-Xエンジン。燃焼室の中で気化した燃料に対し、点火プラグから火が燃え広がるのではなく、「全部が一気に燃える」というのが特徴。混合気が一気に燃えるので、徐々に燃えるプラグ点火より圧力が上がって熱効率が向上する。また、薄い混合気でも燃やせるので、低負荷域での燃費が大
（ブルームバーグ）： 中国浙江省の省都、杭州の郊外にある古びた小さな寺院からは、膨大な数の電気自動車（ＥＶ）が雑草やゴミの中に放置されている光景が一面に見渡せる。それはまるでＥＶの墓場のようだ。 中国国内の少なくとも６都市に、不要になったバッテリー駆動車の似たような集積地がある。杭州のそうした場所には、トランクから植物が生えるほど長い間放置された車もあれば、ダッシュボードの上にふわふわのおもちゃが置かれたままになっている車もある。 こうした光景は、2018年の「シェアサイクル」バブル崩壊後の状況を思い起こさせる。当時は、巨大ハイテク企業の出資を受けてシェアサイクル事業を展開するオッフォやモバイクなどの新興企業の台頭と衰退を経て、何千万台もの自転車が川や側溝、使われなくなった駐車場に放置されていた。 今回のＥＶの大量廃棄は、車両を所有していた配車サービス会社が経営破綻したか、より優れた機能と
sabagのブックマーク - はてなブックマーク
発売から25年。椎名林檎『無罪モラトリアム』はなぜ衝撃と呼ばれたのか─亀田誠治が語る「ないがち」な革命 椎名林檎のファーストアルバム『無罪モラトリアム』のリリースから25年。「衝撃」と呼ばれたこのアルバムについてアルバム制作に携わった音楽プロデューサーの亀田誠治が振り返った。 亀田がコメントで登場したのは、J-WAVEで放送された番組『SONAR MUSIC』（ナビゲーター：あっこゴリラ）。オンエアは2月22日（木）。 【SONAR MUSICは番組公式LINEでも情報発信中】 初対面の印象は「音楽を垣根なく愛する人」 90年代後半、日本の音楽シーンは小室サウンドがブーム。バンドではMr.Children、GLAYなどがブレイクする中、衝撃的だと今も語り継がれるアルバムがリリースされた。それが椎名林檎『無罪モラトリアム』だ。 このアルバムは1999年2月24日に発売された椎名林檎のファース
連載：EVはカーボンニュートラルを目指す 火力発電が主体となっている現在の電力システムでは、EV（電気自動車）を導入しても、CO2排出削減にはならない、という主張が一部でなされている。しかし、本当にそうなのだろうか。あらためて、ガソリン車とEVのLCA（ライフサイクルアセスメント）を通じた排出量を産業技術総合研究所の櫻井啓一郎主任研究員が検証する。 欧州市場ではすでに新車の４分の１がEVとPHVになっている昨今、世界各国でEV（BEV：純粋な電気自動車）の導入が始まっている。販売数も増加し、2020年11月には世界の新車の４%超がEVとなっている[1]。つまり新車25台のうち、１台はEVだ。 中でもホットなのは、欧州市場である。昨年（2020年）は通年でEVが6.2%のシェアとなった[EV Sales]。絶対量としてはまだ少ないが、2019年（2.2%）に比べるとほぼ３倍増である。しかも直
世界各国がEVシフトを進める中、あくまで水素燃料車の研究開発にこだわるトヨタと彼らを協力にサポートするかのような姿勢を見せる日本政府。しかしながら現時点での水素自動車の「勝ち」はほぼ見えない状況となっています。なぜ水素自動車はEVに惨敗を喫してしまったのでしょうか。今回のメルマガ『週刊 Life is beautiful』ではWindows95を設計した日本人として知られる中島聡さんが、その5つの理由を列挙。さらに政府が目指す2050年までの水素社会の実現に関しては、「かなり無理がある計画」との見解を記しています。 プロフィール：中島聡（なかじま・さとし） ブロガー／起業家／ソフトウェア・エンジニア、工学修士（早稲田大学）／MBA（ワシントン大学）。NTT通信研究所／マイクロソフト日本法人／マイクロソフト本社勤務後、ソフトウェアベンチャーUIEvolution Inc.を米国シアトルで起業
EVの逆風で注目高まる「PHEV」がいまひとつメジャーになり切れないのはなぜか？ | JBpress (ジェイビープレス)
外部電源からの充電が可能で、バッテリーが切れた後も低燃費で走行可能というプラグインハイブリッドカー。現在は価格の高さから販売台数は限定的だが、今後の技術進化によっては環境ソリューションのメインストリームになる可能性も秘めており、世界のメーカーによる開発競争の激化は必至だ。果たしてどこまで普及するのか──。自動車ジャーナリストの井元康一郎氏がレポートする。 ＞＞【写真11枚】ロードテストで徹底検証したPHEV「3車種」の実力 ハイブリッドカーよりも普及が早いと予測されていたPHEVだが… 欧州、北米における行き過ぎたBEV（バッテリー式電気自動車）推しの政策の反動もあってBEVへの逆風が強まる中、クルマのCO2削減ツールとして改めて注目されているのがPHEV（プラグインハイブリッドカー）だ。 PHEVは外部電源からの充電が可能な大型バッテリーと内燃機関ベースのハイブリッドシステムの両方を備え
アングル：ＥＶ普及の「副作用」、電池リサイクルに遅れる東南ア
１０月２２日、電気自動車（ＥＶ）などの電池に使われる希少金属（レアメタル）は、採掘と電池廃棄の過程で環境問題を引き起こす恐れがあるため再生利用（リサイクル）が重要だが、東南アジアは他の地域に比べて取り組みが遅れている。写真は２０２３年２月、ジャカルタの商業施設に展示されたEV（２０２４年 ロイター/Willy Kurniawan） [ジャカルタ ２２日 トムソン・ロイター財団] - 電気自動車（ＥＶ）などの電池に使われる希少金属（レアメタル）は、採掘と電池廃棄の過程で環境問題を引き起こす恐れがあるため再生利用（リサイクル）が重要だが、東南アジアは他の地域に比べて取り組みが遅れている。 電気で動くＥＶその他の機器の電池には、リチウム、ニッケル、コバルトなどのレアメタルが使われる。国際エネルギー機関（ＩＥＡ）によると、これらの金属の需要は２０４０年までに４倍に増える可能性がある。
次世代の地熱発電テクノロジー「強化地熱システム」のブレイクスルーをスタートアップが達成、Googleのデータセンターにも電力供給予定
アメリカのテキサス州ヒューストンに拠点を置く地熱発電スタートアップのFervo Energyが、「Enhanced geothermal systems(EGS：強化地熱システム)」と呼ばれる次世代地熱発電技術の大規模なデモンストレーションに成功しました。商業規模で強化地熱システムを運用できることが実証されたことを受け、Fervo Energyは2023年中にGoogleのデータセンターやインフラストラクチャーに電力供給を開始するとのことです。 Fervo Energy Announces Technology Breakthrough in Next-Generation Geothermal - Fervo Energy https://fervoenergy.com/fervo-energy-announces-technology-breakthrough-in-next-gene
トヨタが大物アルミダイキャスト部品を採用する—トヨタが開催した取材会でその試作品を見たメディアは、いっせいにこう報じた。「テスラに学んだ」「テスラを追う」と、あたかもトヨタがテスラの後塵を拝したような報道が目立つ。しかし、当のテスラも紆余曲折を経て大物アルミダイキャスト部品、いわゆるメガキャストにたどり着いた。トヨタにもテスラにもそれぞれの事情がある。 TEXT：牧野茂雄（MAKINO Shigeo） おそらくテスラは「モデル３」で懲りたのだろう テスラ最初の量産モデル「ロードスター」は2008年に発売された。ボディはロータス・エリーゼによく似ていた。2005年にテスラはロータスとの間で設計支援およびサービスパーツの供給について業務提携が結ばれ、テスラはアルミ押出し材を多用した「エリーゼ」を手本に「ロードスター」を設計した。両者のホイールベースは約5cmしか差がなく、姉妹車と呼べる関係だっ
EVなのにエンスト？ トヨタが不要な技術に本気なわけ | 毎日新聞
トヨタ自動車の先端技術説明会で報道陣らが試乗した、エンストするEV「マニュアルBEV」＝2023年6月8日、静岡県裾野市で（同社提供） 静岡県裾野市にあるトヨタ自動車のテストコース。記者が試乗していた電気自動車（EV）が突如、音を立てて止まった。エンジンではなくモーターで走るEVなのに「エンスト」？ 一体どういうことなのか。EV開発の最前線に迫った。 エンストに笑顔のドライバー 記者は6月上旬、トヨタが裾野市の東富士研究所で開いた先端技術説明会に参加した。特に楽しみにしていたのは、最新のEVの試乗だ。胸を躍らせ、同社が現在開発を進めるEV「マニュアルBEV」の助手席に乗り込んだ。 「ドゥン！ ……プスンプスン」。…
本田技研工業（ホンダ）は2月28日、新型燃料電池車「CR-V e:FCEV」（以下、CR-V）を初公開した。日本のメーカーが発売する燃料電池車として、初めて外部から充電できるプラグイン機能を備えた。夏に日本でも発売する予定だ。 北米や中国などで販売している6代目CR-Vをベースに、ホンダとGMが共同開発した燃料電池システムを搭載。家庭でも充電できるプラグイン機能を加え、EV（電気自動車）としても走行できるようにした。 水素と酸素の化学反応で発電し、モーターを駆動して走る燃料電池車（FCEV）は、短時間で水素を充填できる利便性と一回の充填で長距離を走行できる航続距離が特長。CR-Vの場合、充填時間は約3分、航続距離は約600km以上という。 しかし水素ステーションの数は全国に161カ所とまだ少なく、普及の過渡期にある（2023年12月7日時点、出典は次世代自動車新興センター）。家庭でも扱える
ＢＹＤ、ガソリン車の生産を終了 ＥＶに注力
第１３０回中国輸出入商品交易会の会場に展示されたＢＹＤの新エネ車（2021年10月15日撮影）。(c)Xinhua News 【4月5日 Xinhua News】中国電気自動車（EV）大手の比亜迪（BYD）は3日、ガソリン車の生産を3月から終了したと発表した。今後、同社の自動車事業は純電気自動車（BEV）とプラグインハイブリッド車（PHEV）に注力する。 既存のガソリン車の顧客に対し、包括的なサービスやアフターサービス保障、ライフサイクル全般にわたる部品供給などは継続して行う。 最新のデータによると、BYDは3月にPHEV5万674台、BEV5万3664台を含む10万4338台の乗用車を販売、ガソリン車は販売されなかった。(c)Xinhua News/AFPBB News
トヨタは13日、長年にわたりファンの多い軽量スポーツカー「AE86」を改造したコンセプトカー2種を公開した。トレノを水素エンジン車、レビンをバッテリーEVに改造した。 トヨタは1月13日、長年にわたりファンの多い軽量スポーツカー「AE86」を改造したコンセプトカー「AE86 H2 Concept」「AE86 BEV Concept」を公開した。同日、幕張メッセで開幕した「東京オートサロン2023」のTOYOTA GAZOO Racingブースで展示する。 オリジナルの状態を極力残しつつ、スプリンタートレノを水素エンジン車、カローラレビンをバッテリーEVに改造した。 トレノは後方に「MIRAI」の高圧水素タンクを2本搭載。その他の変更点はインジェクター、フューエルデリバリーパイプ、プラグなど改造規模を最小限にとどめた。「音や振動といった内燃機関のもつ魅力を楽しみながら走行可能な車両を開発した
理系学生に告ぐ、日本の自動車産業は「オワコン」ではない
理系学生に告ぐ、日本の自動車産業は「オワコン」ではない：池田直渡「週刊モータージャーナル」（1/5 ページ） 近ごろ都に流行るもの――。建武の新政を風刺した有名な落書である。 詩心はないので、うまくパロディーにできないけれど、ここ数年とても気になっているのは「日本オワコン論」である。なんにつけても、日本は遅れているだのガラパゴスだの。それが正しい批判ならばまだしも、なんでもかんでもその文脈に乗せてしまうのはあまりにも無責任である。 そうやって絶望感を振りまいてどうしようというのか？ 特に若い人たちに対して未来がないような物言いを続けて不安を煽（あお）ることは本当に罪深いと思う。 過去にも書いたことがあるけれど、日本が誇る家電メーカーの衰退は、多くの日本人のプライドを傷つけた。ただそれ1つを見て、もはや日本は救いようがないというのは、やっぱり無知だと思う。1つの例をむやみに拡大解釈して、一般
駆動系が電動化されたクルマでは、深刻な問題が浮上している。それは、バッテリー、インバーター、コントロールユニット、電動アクスルといった重要部品の修理が、ディーラー以外の独立系整備工場では困難であるということだ。 クルマとしてだけでなく、商品としても魅力的で市場競争力のあるバッテリー式電気自動車（BEV）が市販化されて10年以上が経過した。また、自動車市場に変革の波をもたらしたハイブリッド車（HV）を進化させプラグインハイブリッド車（PHV）も勢いを増している。 こうしたなか、これら駆動系が電動化されたクルマでは、深刻な問題が浮上している。それは、バッテリー、インバーター、コントロールユニット、電動アクスルといった重要部品の修理が、ディーラー以外の独立系整備工場では困難であるということだ。 この問題に関する極めて深刻な状況は、ほぼ1年前の2022年末に数字で明らかになった。そのきっかけとなっ
日本の普通のハイブリッドが凄すぎるのも要因!? BEVとPHEVを合わせてもたった３％しか売れていない現状とこの先はどうなる？
日本の普通のハイブリッドが凄すぎるのも要因!? BEVとPHEVを合わせてもたった３％しか売れていない現状とこの先はどうなる？ (1/2ページ) この記事をまとめると■日本市場における現在の新車販売台数の中身を分析 ■外部から充電する電動車はわずかしか売れていない ■日本の住宅事情を考えるとこの先市場拡大の可能性があるのは「軽EV」 BEVやPHEVを購入することでメリットが生まれる人が少ない 2022年度（2022年4月から2023年3月）の国内新車販売状況を振り返ると、軽自動車が39％を占めた。そして軽自動車の販売比率は、商用車が高く、2022年は55％に達した。従って乗用車に限ると軽自動車の比率も下がるが、それでも国内新車販売台数に占める割合は36％だった。 そして近年では、ハイブリッドや充電の可能なプラグインハイブリッドも売れ行きを伸ばし、サクラやeKクロスEVの発売によって電気自
オートバックスセブンは10月28日、電気自動車（EV）市場に参入したと発表した。EV開発を手掛けるHW ELECTRO（東京都江東区）に出資。今後、オートバックス店舗で商用EV「ELEMO」の販売とメンテナンスの提供を検討する。 オートバックスセブンは、日本政府が発表した「2050年カーボンニュートラル宣言」で示された脱炭素社会の実現に向け、EV市場に早期参入することで、EVの販売やメンテナンスのノウハウを取得し、市場での競争力向上を目指す。 今後は、オートバックス店舗をELEMOの販売とメンテナンスの拠点として活用し、関連商品やサービスを販売する他、新規サービスの共同開発なども検討している。 ELEMOはHW ELECTROが7月に販売を始めた多目的小型商用EV車。狭い路地や農道の走行を想定した狭い車幅と荷台のカスタマイズが特長で、あらゆる業態に対応できるとしている。満充電で約200km
のっけから、マツダが今やっていることを大づかみに理解するところから始めたい。 マツダが現在取り組んでいる変革は大きく分けて2つある。1つは「xEV計画」。これはワンローターのロータリーエンジン発電機と、少なくとも大小2種類のジェネレーター（発電機）、それに加えて、容量の異なるバッテリーを順列組み合わせることによって、成立するコンポーネント型電動化ユニット群だ。 xEV計画とラージプラットフォーム計画 大容量のバッテリーとインフラ電力からの外部充電器、それにモーターを組み合わせれば電気自動車（BEV）になる。中容量のバッテリーとインフラ電力からの外部充電器、さらにモーターとロータリー発電機を組み合わせればプラグインハイブリッド（PHEV）だ。そして小容量のバッテリーとロータリー発電機とモーターを組み合わせればシリーズハイブリッド（HEV）に、という具合に、各国の事情や、時代変化によるインフラ
豊田章男研究 春闘編
豊田章男氏がトヨタ自動車の社長に就任したのが2009年6月。つまり間もなく丸13年が経過する。 「創業家のボンボンが社長になって何ができるのか？」ーー。当時世の中の空気はそうだったし、ご多分に漏れず筆者も似たようなことを思っていた。このご時世にトヨタほどの企業を私物化するがごとき愚行である。それが世論の多数派だった。 斜に構えて見てきた筆者の評価を、豊田章男という人は見事にひっくり返してみせた。その最初の驚きは「もっといいクルマ」という思想であり、それを実現していくためのメソッドとしての「TNGA」であった。 もしかしてトヨタのクルマづくりは変わったのではないか？ そう最初に感じた時に書いたのが「トヨタの天国と地獄ーーGMとフォルクスワーゲンを突き放すTNGA戦略とは？」だ。ちょっと自慢だが、この時点でTNGAってもしかしたらスゴいものなのではないかと書いたのは筆者だけだったと思う。まあほ
車の最新技術 更新日：2023.01.20 / 掲載日：2023.01.20 BEV全能論が怪しくなってきたのは何故か？【池田直渡の5分でわかるクルマ経済】 文●池田直渡 写真●日産、トヨタ 我が国で、電動化が激しく議論されるようになったのは、2020年に当時の菅義偉首相が、所信表明演説で、新たな政府方針を発表してからだ。 “菅政権では、成長戦略の柱に経済と環境の好循環を掲げて、グリーン社会の実現に最大限注力してまいります。 我が国は、二〇五〇年までに、温室効果ガスの排出を全体としてゼロにする、すなわち二〇五〇年カーボンニュートラル、脱炭素社会の実現を目指すことを、ここに宣言いたします。 もはや、温暖化への対応は経済成長の制約ではありません。積極的に温暖化対策を行うことが、産業構造や経済社会の変革をもたらし、大きな成長につながるという発想の転換が必要です。”（首相官邸HP 第二百三回国会に
焦点：中国の自動車労働者襲う賃下げ、需要減と値下げの悪循環
９月５日、中国では電気自動車（ＥＶ）の価格競争によって自動車メーカーはぎりぎりのコスト削減を迫られ、何百万人もの自動車労働者やサプライヤーにそのしわ寄せが及んでいる。上海で２０１９年撮影（２０２３年 ロイター/Aly Song） [上海 ５日 ロイター] - 上海を蒸し暑い熱波が襲った今年６月、マイク・チェンさん（３２）が働く自動車工場は生産を夜勤に切り替え、エアコンを弱くした。
日産自動車は2028年以降、新車開発で搭載するエンジン機種を6割減らす。軽自動車やハイブリッド車（HV）向けに絞り、ガソリンエンジンの新規開発を実質的にやめる。日本勢では三菱自動車も30年までにガソリン車の開発を終え、欧州勢も相次ぎ撤退を表明している。世界の自動車市場の6割を占める欧米中で環境規制が強まる中、内燃機関主体だった車メーカーの開発投資が大きく転換する。日産はこのほど、英国でのEV生
｢アレクサ、カクテルを作って｣で実際に作ってくれるテーブルがDIYされる2022.11.17 08:006,775 Andrew Liszewski - Gizmodo US ［原文］ （ R.Mitsubori ） 商品化すべきです、Amazonさん。 みんなでワイワイ飲みたい日もあれば、1人で家で静かにグラスを傾けたい夜もありますよね。家でお気に入りのカクテルを作ってくれる自分だけのバーテンダーがいればなあ…なんて思ったりして。今回は、ちょっとDIY頑張って、サイドテーブルと音声アシスタントを使って生まれた｢バーテンダーロボット｣の話です。 自作カクテルロボって便利じゃんバーテンダーといえば｢将来、ロボットに取って代わられる（かもしれない）職業ランキング｣の常連。ですが、今のところ、映画｢カクテル｣に出てくるトム・クルーズばりの技を披露できるバーテンダーロボットはいないようです。ボスト
車の最新技術 更新日：2024.03.06 / 掲載日：2024.03.01 EVバブルは崩壊したのか？【池田直渡の5分でわかるクルマ経済】 文●池田直渡 写真●フォルクスワーゲン、メルセデス・ベンツ BMWを皮切りに、GMやダイムラー、ジャガーランドローバーなど、次々とBEVシフトのペースダウンを発表している昨今。すでにメディアの報道は「EVバブル崩壊」とか「ハイブリッド好調」という話になっている。まあ全面的に間違っているわけではないが、ついこの間まで浮かれて「世界はEVに舵を切った」と騒いでいた時と同様。解像度が低い。好意的に言っても流れの捉え方が乱暴だと思う。 大手メディアの書きっぷりを見ている限り、多分、このペースダウンの先に、おそらくはEV終了みたいな絵図を描いている気配が感じられてなんだかなぁと思う。今回のペースダウンは「ペース配分の間違い」が原因だ。この間まで「バスに乗り遅れ
「藤原とうふ店!?」「ハチロクだって？」 トヨタ、水素エンジン仕様に換装したAE86 トレノをオートサロンで披露 EV（電気じどう車）仕様レビンも
2023年1月13日に開幕した「東京オートサロン2023」で、トヨタ自動車が「AE86」を水素エンジン車と電気自動車にカスタムしたコンセプトカー「AE86 H2 Concept」「AE86 BEV Concept」を発表して話題になっています。 エンジンをコンバージョンした2種類の「AE86」が登場！（画像はYouTubeより） TOYOTA GAZOO Racing プレスカンファレンス 2023年のオートサロンでは「トヨタはクルマ好きを誰ひとり置いていかない」をテーマに掲げ、多様なコンセプトカーを出展しているトヨタ自動車。話題になっている「AE86」はイベント初日に行ったプレスカンファレンスで発表されました。 「AE86 H2 Concept」（右）と「AE86 BEV Concept」（左）（画像はYouTubeより） ベースになっているのは、言わずと知れた“ハチロク”こと「AE86
テスラModel Yが炎上。電動ドア開かず、運転手は窓を蹴破って脱出：動画あり【Gadget Gate】 - PHILE WEB
カナダ・バンクーバーの路上で、2021年式テスラModel Yが炎上し、ドアが開かなくなった車内からドライバーが窓を蹴破って脱出するという事故があった。 ドライバーは運転中、突然エラー警告とともにEVがシャットダウンし、車内に煙が溢れたと述べている。さらに社外へ出ようにも電源喪失状態でドアの電動ラッチが解除できず、パワーウィンドウも動かなかったため、やむなく運転席の窓を蹴破って脱出したと証言している。 なお、車内のディスプレイ表示にはただ“エラー”と表示されるのみで、何がどう問題なのかといった情報はなかったとのこと。このテスラModel Yは納車後8か月しか経過していなかった。 念のために記しておくと、テスラ車はすべてで電動ドアを採用しているが、このケースのように電源喪失状態になったときに備え、緊急用の機械式ドアレバーも備えている。ただ、普段から使い慣れていないうえ、火が出ようかという状況
実は、浙江吉利控股集団（Geely）や比亜迪（BYD）、長城汽車をはじめとする中国自動車メーカーは、電気自動車（BEV）だけではなくプラグインハイブリッド車（PHEV）の生産にも力を注いでいる。そのための高効率エンジン開発に多くのリソースを割り振る。 理由としては、中国全体で新エネルギー車（New Energy Vehicle、NEV）市場は加速度的に拡大しているものの、その中のBEVだけでは利益を出しにくく経営を圧迫しているからのようだ。特に、レアメタルなど資材の高騰や、過当競争で各社の車両販売台数が分散していることが大きい。 2022年12月末で中国政府のNEVへの補助金が終了したことも減速感を強めた。その影響で2023年に入り、補助金の大きかったBEVより本体価格の安いPHEVの販売台数が増加している。BEVの販売不振により、米Tesla（テスラ）を筆頭に各社値下げ競争に突入している
1月10日にホンダが中国で発表した電動バイク3車の詳細が判明したので、車種ごとに続報をお届けしたい。まずは、ZOOMER e:（ズーマーe:）からご紹介。
生き残りをかけた車載電池事業と次世代電池の開発動向…名古屋大学 未来社会創造機構客員教授 佐藤登氏［インタビュー］ | レスポンス（Response.jp）
電動化シフトが急速に進むなか、車載電池のグローバル競争が激化している。自動車メーカーと電池メーカーの合弁が世界中で進む一方、火災事故が多発し、多額なリコール費用が発生。期待がかかる全固体電池も、コストや生産技術など解決すべき課題は多い。名古屋大学 未来社会創造機構 客員教授 / エスペック株式会社 上席顧問の佐藤登氏に聞いた。 佐藤氏が登壇する、無料のオンラインセミナー「カーボンニュートラルで高まるEV・バッテリーの最前線」が6月25日（金）に開催予定です。 詳細はこちらから 世界中で合弁が進む---：車載のリチウムイオンバッテリーは世界中で取り合いになっていますね。 佐藤氏：激戦ですね。自動車メーカーはバッテリーメーカーとの繋がりを強固にしようと競い合っています。 ---：自動車メーカーが電池メーカーを取り合っているという事ですか。 佐藤氏：もちろん逆もあります。バッテリーメーカーとして
EV販売台数でテスラに次ぎ世界2位の中国・BYD。ガソリン車の生産をやめてEVに注力している Aly Song-REUTERS ＜日本はほんの10年前まで世界のEV産業のトップランナーだった。それがいよいよ普及期に入ろうとする今、日本の販売台数は韓国の半分に落ち込んでいる。車載電池でも敗色が濃厚だ。またも太陽電池の失敗を繰り返すのか＞ 2021年、世界は「EV元年」を迎えた。世界で年間に販売されたEV乗用車（純電動車BEVとプラグインハイブリッド車PHEVの合計。トラック、バスなど商用車は含まない）は657万台で、前年の2倍以上である（図1）。 中国でEV販売台数が前年より2.9倍にも伸び、世界の半分を占めたのが目立つものの、アメリカでも2.1倍、ヨーロッパで1.7倍、韓国で2.3倍と、先進国と中国の全域でEV販売が盛り上がっている。 この勢いでいけば、2030年代前半には先進国と中国の新
全世界のBEVシェア率は約14%……の一方で日本は2%以下！ BEVが難しい日本市場の現状を探った（THE EV TIMES） - Yahoo!ニュース
日本における7月のEV新車販売動向を調査。販売台数、そしてシェアともに前年同月比を大きく下まわっていたことが判明した。 日本国内における7月の電気自動車の販売動向が速報。EV販売台数、EVシェア率ともに前年比マイナス成長という、日本国内のEVシフト停滞模様について解説します。 【画像】日本でも販売が始まったBYDのEVセダンの画像を見る 今回取り上げていきたいのが、日本国内における最直近のEV普及動向です。まず、このグラフは、2018年以降のバッテリーEVとプラグインハイブリッド車の合計販売台数を月間ベースで示したものです。最直近の2024年7月の販売台数は8741台と、6月よりも多くの販売台数を実現したものの、前年同月は1.1万台以上であり、マイナス22%と大幅なEV減速の兆候が見てとれます。とくに2023年12月以降、8カ月連続で前年同月比でマイナス成長という、EVシフト減速の流れが一
EV、23カ国で転換期を迎える［ブルームバーグ］
テスラのサイバートラックは、米国のEV販売に衝撃を与え、アーリーアダプター国の積極的な道を後押しする可能性がある23カ国で電気自動車が重要な転換点を通過。 EV、23カ国で転換期を迎える［ブルームバーグ］ ブルームバーグ・グリーンが1年前にこの分析を行った時点では、19カ国がEVの重要な転換点である「新車販売の5％が電気のみで駆動される」を通過していた。この閾値は、技術的嗜好が急速に反転する大量導入の開始を告げるものである。その後、さらに5カ国が躍進した。 (ブルームバーグ) -- 新技術の採用を皆に納得させるのは、最初は骨の折れる作業だ。例えば、地味な電子レンジは、米国の家庭のわずか10分の1に普及するのに20年かかった。しかし1980年代に入ると、「ホットポケット」と言うよりも早く、電子レンジはほぼすべての台所に普及した。 ブルームバーグ・グリーンが世界中の普及率を分析したところによる
まさかの「ガソリン車」の需要増。EV失速は顕著か、消費者の拭えぬ懸念（BUSINESS INSIDER JAPAN） - Yahoo!ニュース
電気自動車（EV）ブームが失速している ──。 テスラは4月2日、2024年1～3月の販売台数が38万6810台になったことを発表した。前年同期の実績が42万2875台だったことを考えると、前年比で約8.5％減と大きなマイナスだ。イーロン・マスク氏の言動による影響との見方もあるが、EVが「思ったより伸びない」状況はある程度市場全体に広がっているようにも見える。 【全画像をみる】まさかの「ガソリン車」の需要増。EV失速は顕著か、消費者の拭えぬ懸念 2023年後半から失速のEVJETROが発表したレポートによると、2023年のアメリカの新車販売台数は1561万6878台。このうち、BEV（バッテリーEV）やPHEV（プラグインハイブリッド）、FCV（燃料電池車）を含む「クリーンビークル」の販売台数は、前年比で約5割増。シェアでも9.3%に達するなど好調に推移していた。ただ、2023年後半にかけ
トヨタが電動車戦略を見直しか？ ロイター通信が報じた内容を読み解く
10月24日にロイター通信は「トヨタがEV戦略の見直しに入った」と報じた。トヨタの正式発表ではなく「事情に詳しい関係者」の話として伝えた。見直しの理由は「想定以上の速度でEV市場が拡大し、専業の米テスラがすでに黒字化を達成するなか、より競争力のある車両を開発する必要がある」との危機感からボトムアップの形で見直しが始まったという。どこまで信頼できるかは別として、報道内容は納得のいくものだ。 TEXT：牧野茂雄（MAKINO Shigeo） 製造コスト面でト太刀打ちできなくなる危機感が一部の技術者や幹部の間に広がり始めた ロイター電の原文では、「事情に詳しい関係者４人」と、別の「関係者２人」が登場する。米・オートモーティブニュースの記事も同様でありニュースソースはロイターだ。日本のメディアもロイター電をベースにした記事を書いた。以下、本項では原文のEVをBEV＝バッテリー・エレクトリック・ビー
EV4種類の違いと基礎知識【BEV・HEV・PHEV・FCEV】 | 新電元工業株式会社- Shindengen
ストロングハイブリッドは、エンジンを切ってもモータ（電力）だけで走行できる自動車です。一方、マイルドハイブリッドはエンジン走行を基本として、発進や加速時などにモータを使ってエンジン出力を抑える仕組みです。そこからさらに、エンジンとモータの利用方法によって「シリーズ」「スプリット」「パラレル」という3つの動力方式に分けられます。 シリーズ方式は、エンジンはバッテリへの蓄電のみに使い、走行自体は完全にモータで行う形で、BEVと同じ加速感や乗り心地を実現しています。 スプリット方式は、エンジンとモータの使用割合を走行状態によって適切に分割（スプリット）します。発進時や低速時はモータのみで走行し、高速時にはエンジンも稼働させるシステムです。 パラレル方式では、走行はエンジンが主体でモータはサポートに徹します。エネルギー消費が大きい発進や加速時にモータが同時稼働することで燃費効率を助ける仕組みです。
トヨタのEV戦略を訝る人がたまげた隠し技の衝撃
現在、自動車業界のトレンドとなっている「電動化」。2015年に発覚したフォルクスワーゲン（VW）ディーゼル車の排ガス不正問題、いわゆる「ディーゼルゲート」以降、電気自動車（BEV）への意向を表明するメーカーは増えてきている。 そんな中、トヨタは「カーボンニュートラル実現に対して全力で取り組む」と語るが、その内容は「正解がわからない中、1つの選択肢で世界は幸せになれない」とマルチソリューションを唱えてきた。 トヨタはBEVに否定的だった？ もちろん、マルチソリューションの中にはBEVも含まれるが、それを「マルチソリューション＝中途半端、煮え切らない」ととらえて、「トヨタはBEVに否定的」という烙印を押す人が新聞や経済系メディアを中心に多かったように思える。 本当にトヨタはBEVに否定的なのか？ 筆者に言わせれば、それは完全な間違いである。トヨタの歴史を冷静に振り返ってみると、その戦略は単なる
１０月１９日、世界最大手の電気自動車（ＥＶ）用電池メーカー、中国のＣＡＴＬ（寧徳時代新能源科技）が発表した第３・四半期の純利益は１０４億元（１４億２０００万ドル）で、前年同期比１０．７％増加した。上海で４月１８日撮影（２０２３年 ロイター/Aly Song） [北京 １９日 ロイター] - 中国汽車動力電池産業創新連盟（ＣＡＢＩＡ）が公表した９月の国産電気自動車（ＥＶ）搭載電池の市場シェア統計によると、最大手ＣＡＴＬ（寧徳時代新能源科技）(300750.SZ), opens new tabは６月時点の４５％から３９％に低下し、昨年６月以降で最低水準となった。
米カルマ社が新型EVに込めた思い、テスラを凌駕できるか（ダイヤモンド・オンライン） - Yahoo!ニュース
● テスラのライバルとなる 高性能ＥＶメーカー 2019年11月に開催されたオートモビリティＬＡで、カルマ・オートモーティブが発売予定の新型車を発表した。カルマのルーツはフィスカー・オートモーティブ（フィスカーは2014年に経営破綻し中国の万向集団に買収された）で、テスラのライバルとなる高性能ＥＶメーカーとして知られている。 カルマが発表したモデルは2台。カルマ・レベロGTSとSC2コンセプトだ。 レベロGTSは、既存のカルマGTのハイパフォーマンス仕様。2020年に生産開始予定で、パワートレーンはＢＥＶ（バッテリーＥＶ）とＥＲＥＶ（エクステンデッド・レンジＥＶ、レンジエクステンダー）の2種類を設定。レンジエクステンダーモデルはパワフルなツインモーターシステムで、バッテリーでの航続距離は80マイル（約128km）、レンジエクステンダーを使用すると360マイル（約576km）走れる。0→60
日本の電気自動車シフトが遅れています。今、世界はどうなっているのでしょうか。米メディア『CleanTechnica』が「Toyota, take notice……」という切ないつぶやきとともに紹介した2022年3月のレポートを全文翻訳でお届けします。 【元記事】Top 20 Electric Cars In The World — March 2022 (Charts) by José Pontes on 『CleanTechnica』 世界のプラグイン車登録台数は2022年3月に昨年同月比で60%増となりました。史上2番目に多い85万1,000台を記録し、全体の15%（BEV11%）のシェアを占めました。その意味するところは、世界の自動車市場が電気の破壊的ゾーンに入ったという事です。 月内に登録された83万2,000台のプラグレスハイブリッドを加えると、3月には世界の自動車市場全体の30
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
まるでＥＶの墓場、中国都市部に大量の廃棄車両－急成長の負の遺産（Bloomberg） - Yahoo!ニュース
BEV・PHEVの違いは? 〇〇EVの種類と特徴を知ろう
EVは本当にCO2排出削減にならないのか？（前編） 〜欧州で検討中のLCA規制とは | EnergyShift
惨敗のトヨタと日本政府。なぜ水素自動車はEVに負けてしまったか？ - まぐまぐニュース！
大物一体成形メガキャスト（ギガキャスト）採用の裏事情。テスラは「４枚重ねの溶接」に懲りた。トヨタは？
ホンダ、プラグイン機能付き燃料電池車を初公開 夏に日本でも発売へ
「AE86」の水素エンジン車とBEVコンセプト車両、トヨタが公開 東京オートサロンで
修理が難しい「EV」「PHV」 この問題に対する部品メーカーの回答とは | Merkmal（メルクマール）
オートバックスがEV市場に参入 車両の販売、メンテナンスサービスの提供を検討
電動化とラージPFを両立する、マツダ新工場の「縦スイングと横スイング」
BEV全能論が怪しくなってきたのは何故か？【池田直渡の5分でわかるクルマ経済】 | 中古車なら【グーネット】
日産は機種6割減、三菱自動車は撤退 ガソリンエンジン縮小へ - 日本経済新聞
｢アレクサ、カクテルを作って｣で実際に作ってくれるテーブルがDIYされる
EVバブルは崩壊したのか？【池田直渡の5分でわかるクルマ経済】 | 中古車なら【グーネット】
EV大国に異変、中国BYD・GeelyがPHEV専用エンジン開発に本腰
【詳報】電動ズーマーは約11万9000円、航続距離90kmでクルーズコントロールも装備 - Webikeプラス
EVに次いで車載電池も敗戦？──ここぞという場面でブレーキを踏んでしまう日本企業
中国ＣＡＴＬ、9月の国産ＥＶ搭載電池シェアが昨年6月以降で最低
日本メーカーは圏外～世界のEV販売台数トップ20の現状【2022年3月のデータ】 - EVsmartブログ