歌舞伎俳優、市川海老蔵さんの妻で、乳がんの治療を続けていることを公表していた、フリーアナウンサーの小林麻央さんが、亡くなりました。34歳でした。
歌舞伎俳優、市川海老蔵さんの妻で、乳がんの治療を続けていることを公表していた、フリーアナウンサーの小林麻央さんが、亡くなりました。34歳でした。
子宮頸(けい)がんの原因となるヒトパピローマウイルス(HPV)の感染を予防するワクチンの積極的勧奨が中止されて4年がたち、接種者が大幅に減ったことにより、国内の女性の20歳時点でのHPV感染リスクがワクチン導入前と同程度に高まるとする予測を大阪大の上田豊助教(産婦人科)がまとめたことが10日、分かった。同ワクチンをめぐっては、体のしびれや痛みといった接種後の副反応が報告されたとして、積極的な接種勧奨が中止されている。 HPVは主に性交によって感染し、女性の多くが一度は感染するとされる。多くは自然に治り、ウイルスは排除されるが、まれに感染が長く続き、がんの前段階を経て子宮頸がんになることがある。 上田助教は、ワクチンの公費助成開始時に助成の対象年齢を超えていた平成5年度生まれの女性の20歳時点での2種類のウイルス型の感染リスク(感染者の割合)を1と設定。公費助成が始まった際に助成対象の16歳
15歳から39歳までの若い世代に多いがん、B細胞性急性リンパ性白血病は、これまで原因がほとんどわかっていませんでしたが、東京大学などの研究グループが、がんの原因となる遺伝子を発見し、新たな治療法の開発につながると期待されます。 研究グループでは、B細胞性急性リンパ性白血病の患者73人から、がん細胞を取り出し、遺伝子を詳しく解析しました。 その結果、がん患者からは合わせて19の遺伝子の異常が見つかり、これらの遺伝子が、がんを引き起こしていることがわかりました。 また、このうち「DUX4-IGH」という遺伝子の働きを抑えると、がん細胞が死滅することも確認できました。 B細胞性急性リンパ性白血病の国内の患者は、年間5000人近くに上ります。15歳から39歳までの若い世代で見ますと、最も多いがんの1つですが、有効な抗がん剤の種類は限られ、5年生存率は6割程度にとどまっています。 間野教授は「この世
初期の前立腺がんと診断され、その後、手術などを受けた人たちの10年後の生存率は、積極的な治療を控えた人たちとほぼ差がなかったことが、イギリスの研究グループの長期にわたる追跡調査でわかり、グループは、治療に伴う副作用や転移のリスクなどを考慮したうえで、治療するかしないか考えるべきだとしています。 イギリスのオックスフォード大学などの研究グループは、1999年から10年間に初期の前立腺がんと診断された50代から60代の男性1600人余りを3つのグループに分け、手術を受けた場合と放射線治療を受けた場合、それに、積極的な治療を控えた場合とで経過の違いを追跡調査しました。 その結果、3つのグループの10年後の生存率はいずれも99%前後とほぼ差がありませんでした。 研究グループは、初期の前立腺がんで手術や治療を受けると、がんの転移や病気の進行は抑えられる一方、一定の割合で排尿や性的機能などの障害が出る
大腸がんの再発や転移の原因と考えられている「がん幹細胞」の働きを抑える新たな化合物を国立がん研究センターなどのグループが発見しました。今後、1~2年のうちにヒトでの臨床試験を行うなど実用化を進めたいとしています。 グループは、「NCBー0846」という化合物が「がん幹細胞」が生命を維持するのに必要な特定のたんぱく質の働きを抑える事を発見しました。そして、ヒトの大腸がんの細胞を移植したマウスにこの化合物を投与したところ、大腸がんの「がん幹細胞」の大半を死滅させることに成功し、がんが増えるのを8割から9割抑えることができたということです。 「がん幹細胞」は抗がん剤が効きにくく、新たながん細胞を次々と作り出すため再発や転移の原因となっていると考えられています。国内では、毎年13万人が発症していますが、血液にのって転移していた場合、5年相対生存率は16%程度に留まっているのが実態で、研究グループは
子宮頸がんワクチンを接種したあと、原因不明の体の痛みなどを訴えた63人の患者が、安全性や有効性が十分に確認されていないのに、ワクチンの接種を勧めたのは違法だなどとして、国と製薬会社に治療費や慰謝料などを求める訴えを、27日に全国4つの裁判所に起こしました。 訴えによりますと原告たちは、ワクチンの安全性が十分に確認されていないうえ、がんの発症を防ぐ効果が証明されていないのに、公費助成の対象にしたり定期接種にしたりして接種を勧めたのは違法だなどとして、国と製薬会社に対し、治療費や慰謝料など一人当たり1500万円以上の賠償を求めています。 弁護団によりますと27日は、東京や大阪、名古屋、それに福岡の合わせて4つの裁判所に訴えを起こしたということで、原告は、今後さらに増える見込みだということです。 子宮頸がんワクチンは、国内で7年前から接種が始まり、平成25年度からは定期接種に追加されましたが、接
毎年9万人近くが発症する結腸がんについて、手術後の再発のリスクを患者の遺伝子から予測することに成功したと、国立がん研究センターなどが発表しました。 グループでは、国内の結腸がんの患者630人の遺伝子を調べ、一人一人の遺伝子の変化と再発のリスクとの関係を詳しく分析しました。その結果、1から100までの数値で再発のリスクを評価することに成功したということで、数値が25ポイント上昇すると、手術後5年間の再発リスクが2倍になることなどが分かったということです。 また、これまで再発のリスクは、1から4までのがんのステージで主に見ていましたが、ステージ2の比較的早期のがんでも評価のポイントが高い場合には、再発のリスクが高まることなどが分かったということです。 結腸がんは、再発予防のため手術後に抗がん剤治療が行われることがありますが、その種類によっては、手足のしびれや痛みが長期間続く副作用も報告されいて
接種後に原因不明の痛みなどを訴える患者が相次ぎ、国による積極的な接種の呼びかけの中止が3年余り続く子宮頸がんワクチンについて、4日、弁護士らで作る市民団体が記者会見し、実態調査が不十分だなどとして、積極的な接種の呼びかけを再開すべきではないとする意見書を発表しました。 4日に会見したのは、弁護士などで作る市民団体「薬害オンブズパースン会議」で、積極的な接種の呼びかけは再開すべきではないとする意見書を発表しました。具体的には、国が整備した拠点病院でも診療を断られるなど診療体制が整ったとは言えないほか、国が行ってきた実態調査は不十分で副反応の発生率もはっきりと分かっていないなどとしいます。会見した水口真寿美弁護士は「きちんと診てくれる医療機関はいまだ少ないというのが実感だ。本当に接種を勧めていいのか、学会側には再検討してほしい」と話しています。
子宮頸がんワクチンの接種後に出た体の痛みや記憶力の低下はワクチンによるものかどうか、全国で初めて大規模調査を行った名古屋市が、ワクチンを接種したグループとしなかったグループとの間に症状の差は無かったとする分析結果を事実上撤回し、今後、データの分析はしない方針であることが分かりました。 名古屋市は、去年12月、2つのグループの間に有意な差は無かったとする見解を発表していましたが、今月出された最終報告書では、この見解を事実上撤回して調査の生データを示すにとどまり、今後、データの分析は行わない方針であることが分かりました。名古屋市は、12月のデータの分析方法に疑問の声が寄せられたためとしています。 薬の副作用の問題に詳しい京都大学の川上浩司教授は、名古屋市が独自に調査したこと自体は評価されるべきだとしたうえで、「専門家の間でもデータの分析のしかたで意見が分かれることもあるが、調査は7万人の市民に
がんになって仕事を辞める人の4割が、実際に治療を始める前に辞めていたことが、厚生労働省の研究班の調査で分かり、国ががん患者の就労支援を課題として挙げるなか、専門家は、診断直後から支援を受けられる体制づくりを急ぐべきだとしています。 その結果、がんと診断されてから仕事を辞めた人は全体の2割に当たる199人で、このうち4割が、「がんの診断が確定したとき」や「診断後、最初の治療を待っている間」など、実際に治療を始める前の早期に仕事を辞めていました。 仕事を辞めた理由で最も多かったのは、「職場に迷惑をかけたくなかった」で17%、次いで、「がんになったら気力・体力的に働けないだろうと予測したから」と「治療と仕事を両立する自信がなかったから」がいずれも16%などとなっていました。 調査を行った国立がん研究センターがんサバイバーシップ支援部の高橋都部長は「がんと診断された患者や家族は強いショックを受ける
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