透明で公正なディスカバリーサービスのために 筑波大学学術情報部・松野渉(まつのわたる) 学術情報の統合的な検索を可能とするウェブスケールディスカバリーサービス(CA1772参照)が登場してから既に10年以上が経過している。日本においても,文部科学省が実施した2019年度の学術情報基盤実態調査によれば,国内の約20%の大学図書館がディスカバリーサービスを導入している。 通常,ディスカバリーサービスの導入・運用においては,コンテンツプロバイダー,ディスカバリーサービスプロバイダー,図書館等が利害関係者となるが(E1266参照),その間で検索対象となるリソースの全体像が不確か,メタデータの由来が曖昧など「透明性」が問題となることがある。その対応のため,米国情報標準化機構(NISO)が立ち上げたOpen Discovery Initiative(ODI)は,ディスカバリーサービスの透明性向上のため
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