言葉の交流を禁じることで、日本のオンラインゲームは浮上する：日経ビジネスオンライン
世界中で、オンラインゲームが花盛りです。いろいろな国の人が、主にパソコンでオンラインゲームを楽しみ、国際的な交流を楽しんでいます。 でも、このタイプのゲームは、もちろん例外はあるとはいえ、あまり日本では流行っていません。なぜでしょう？ 技術面での遅れでしょうか？ いえいえ、きっと違います。たぶん日本人は、オンラインゲームが持つ致命的な欠点を、もっとも敏感に感じ取っているからだと思います。 その致命的な欠点とは、「オンラインゲームは、言葉を使っての交流が楽しいのだ」という点です。 「母国語縛り」がネットでも引っ込み思案を生む だって、そうでしょう？ 「チャット（文字による会話）」や「音声チャット（音声による会話）」を使い、つまり特定の言語を使わないかぎり全世界の人と交流できず、真に楽しめないのというのは、誰がどう見ても致命的な欠点です。「自分の母国語以外の言語を介さないと、全世界の人と交流で
チベット騒乱の背後に地下資源問題：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 去る3月14日、中国チベット自治区の首都ラサで大規模暴動が起きた。中国政府は北京オリンピックを間近に控え、鎮圧、沈静化に躍起である。外国メディアの取材をシャット・アウトしていたため、実態はよく見えない。 中国人民解放軍が最初にラサに進駐してチベットを併合したのは1950年、半世紀が過ぎた。その間、戒厳令が発令された大規模な暴動としてはダライ・ラマを追放した1959年3月と1989年3月であった。どういうわけか今回も3月、これまでのチベット人の犠牲者は100万人を超えると言われている。1989年の動乱の映像がYouTubeで放映されているが、その弾圧の過酷さがよく見て取れる。今回も似たようなものと容易に想像できる。 中国はなにゆえそのように強硬
「敗北宣言」が呼び込んだ奇跡の復活 (地方×ネット＝可能性)：NBonline(日経ビジネス オンライン)
2006年11月からテレビや新聞で繰り返し紹介された「銚子電鉄」は、自社で販売するぬれせんべいの購入を呼びかけ、その売り上げを車両の検査などの安全対策費用にあて、窮地をしのぎました。この、現代のおとぎ話のような復活劇の陰には、インターネットによる情報発信の力があります。銚子電鉄をめぐる騒動は、ホームページに掲載された一つの文章から始まったのです。 このエピソードは、地方景気の後退にあえぐ中小企業や、インターネットによるコミュニケーションで悩む企業にとって、大きなヒントとなるものです。この連載では、銚子電鉄で鉄道部の次長をつとめる向後功作氏に、「ぬれせんべい騒動」から見えてきたネットの可能性について語っていただきます。 （本連載は、向後氏が1年にもおよぶ騒動をまとめた単行本『がんばれ！ 銚子電鉄 ローカル鉄道とまちづくり』をWeb向けに再構成したものです） 「銚子電鉄」というローカル鉄道をご
セックスの快感は脳を麻痺させる：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 突然ですが、ヒトが性的快感の絶頂にある時、脳の内部状態はどのようになっていると思われますか？ 正月早々、いったい何の話と思われるかもしれません。実はそういう脳科学的な測定を行ってみたのです（2ページ目の測定結果をご参照ください）。今回は「アサヒ芸能」誌（徳間書店、1月15日発売）袋とじグラビアとのタイアップで記事を企画してみました。 学生の風俗サイト閲覧 前回の、大学でのネットワークリテラシー教育の文脈から話を始めたいと思います。 新入学生に「情報公開ガイドライン」について講義する際、必ず取り上げるケースがあります。「プリンターの利用」に関する部分で、もし端末からのプリンター出力で何か事故があった場合、必ずセンターのスタッフに報告連絡相談する
グーグル、無限への挑戦 (BusinessWeek)：NBonline(日経ビジネス オンライン)
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン Stephen Baker （BusinessWeek誌シニアライター、ニューヨーク） 米国時間2007年12月13日更新 「Google and the Wisdom of Clouds」 「データ量が今の1000倍になったとしたら、君ならどうする？」 この質問をされると、それまで自信満々で入社面接に臨んでいた若者はしどろもどろになってしまう。 今や超難関、米グーグル（GOOG）の採用面接でのひとコマである。質問を投げかけるのは、上級ソフトウエアエンジニアのクリストフ・ビシグリア氏（27歳）。ほっそりとした体格と、ウエーブのかかった長髪のビシグリア氏が試しているのは、目の前にいる大学生が「グーグラー（グーグル社員）」流の発想法について来られ
評価の定まらないものと向き合う「特権」：日経ビジネスオンライン
目の前で次々に生まれていく現代アートに向き合うことは、いままさに自分が生きているこの時代と向き合うことだ。いま、ここにあることと向き合う。この感覚は、あらゆるビジネスにおいても大事なことだ。アートの世界に限らず、どうしても評価の定まったものばかりを見ていると、自分の感性が本当の意味で鍛えられるということがないのかも知れない。 今回お話を伺った、現代アートのキュレーター、長谷川祐子さんは、新しい作品に向き合った時に、素朴な感覚において『これは違う』と感じるのか、それともこれには「あった！」あるいは「見つけた」と感じるのかを重視している。評価が定まったものばかりを扱っているのだと、ずっと「良い」「良い」と言っていればいい。「違う」と「あった」の批評性というのは、インキュベーションをする人にこそ、必要なのだと思う。 長谷川さんは、関わるアーティストや観客に対して、「誤解されること」を恐れてはいけ
「クールジャパン」を狙うハリウッド（1）〜スパイダーマンのプロデューサー、アビ・アラド氏 (日経ビジネス リポート)：NBonline(日経ビジネス オンライン)
米ハリウッドが日本のアニメ、マンガに急接近している。日本のアニメ、マンガが持つストーリーの豊かさやキャラクターの魅力に気づき、それを原作として取り込もうとする動きだ。 日本のアニメ、マンガ業界にとってメジャー・デビューのチャンスである。だが喜んでばかりもいられない。浮かれていると、イチローや松阪大輔を引き抜かれて人気低迷に悩む日本のプロ野球の二の舞になる。 世界が注目するクールジャパンはどこへ行くのか。キーパーソンのインタビューでその行方を探る。第1回は映画「スパイダーマン」シリーズを育て上げたハリウッドの敏腕プロデューサー、アビ・アラド氏。彼もまた、日本のアニメ、マンガにぞっこんだと言う。 （日経ビジネス2007年12月3日号特集「ハリウッド 日本アニメを呑む」もぜひお読み下さい 購読のご案内はこちら） アラド 人生の中で、そろそろ新しいことをやる時期だと思ったんだ。お金の問題じゃないよ
“ひろゆき”がいま、見ているもの：NBonline(日経ビジネス オンライン)
ドワンゴ子会社のニワンゴ（東京都中央区）が提供するコメント投稿・表示機能付き動画サービス「ニコニコ動画」の成長が著しい。ネットレイティングス（東京都渋谷区）による、2007年8月度の家庭からのインターネット利用動向に関する調査結果によると、ニコニコ動画の利用者一人あたりの平均訪問回数は動画投稿サイト「YouTube」の5.2回を上回る8.8回。平均利用時間はYouTubeの1時間の3倍強となる3時間14分に達する。今や日本中の注目を浴びているニコニコ動画を提供するニワンゴの取締役西村博之氏に、ニコニコ動画のビジネスモデルや、著作権問題、広告展開の可能性などについて聞いた。 YouTubeを滞在時間などで超えたが。 楽しんで使ってくれているユーザーが増えてうれしいですが、ビジネス的には本当は半分の滞在時間で倍のユーザーが集まった方がうれしいんですよね。サービスを始めた初期は、YouTubeの
農家切り捨て論のウソ (3ページ目)：日経ビジネスオンライン
公共事業でインフラを整備し農地の資産価値を高めてほしいというのが農家の本音だと考えておられるようですね。しかし土地の買い手が消えてしまった現在、ご解説も空論になってしまったのではないでしょうか。モノ作りはアジアに移ってしまいました、立国のテーマが消えたこと、政治家が国民を引っ張るテーマを提示できない、このままでは日本は債務が増加するのみになるでしょう。日本人の潔癖さは世界一、緻密さも世界有数でしょう。日本は世界の医家として医業立国すべきです。日本が「世界の中の金持ち国家」になれば波及的に農業問題も含めて全ての問題は解決の方向に向かうはずです。尚ドイツのある州では農家は自然環境・景観の維持のために有益であるとして例えば牛一頭、立木一本にいくらなどと「直接所得補償」をしています。民主党の考え方を完全に否定することはできないかも知れません。「定額給付金是非」「郵政民営化」「直接所得補償」「死刑廃
日本人の働き方は「タグ」と「ソーシャル」で変わる：日経ビジネスオンライン
糸井重里さんが、「ほぼ日刊イトイ新聞（以下、ほぼ日）」で「ベストセラーにならない理由が、わからない」と紹介した本があります。今年の4月に発売された、滑川海彦さんが、「Web2.0的な」ネットサービスについてまとめた『ソーシャル・ウェブ入門―Google、mixi、ブログ…新しいWeb世界の歩き方』(以下、『ソーシャル・ウェブ入門』)です。 彼がそこまでこの本に入れ込んだ理由はどこにあるのか知りたい、と思っていたところ、糸井さんから、筆者である滑川さんと、『ソーシャル・ウェブ入門』に触発された事柄について語り合いたいとの提案がありました。それを記事にしたのが今回の企画です。 この対談の様子は、8月28日から「ほぼ日」でも連載されています（リンクはこちら）。同じ対談を別の媒体がそれぞれの視点で紹介する、という試みです。「藪の中」になるかもしれませんが、「ほぼ日」と「NBオンライン」、それぞれの
ジャパン・マネー、臆病は損か？ (3ページ目)：日経ビジネスオンライン
言ってみれば至極当然だが、金融界にも「政治家≠政治屋」ならぬ「投資家≠投資屋」が跋扈している。申すまでも無く「家＝投資本来の目的意識が高い・・本家本流」「屋＝金儲けが第一の目的であり、所詮、投資は手段！の輩」である。サブプライムなるローンのリスクは高いのであるからしてリスクヘッジすれば良いだけのことである。但し、高金利の場合は「真面目な借り手＝何れ返済する決意の持ち主」は理論的には「他人の借金を負う」のであるからして、サブプライムローンに見向きもしなかったであろうに・・よって、とでもないインフレでもない限り、破綻するシステムであり「罠」は破綻までのタイムラグだったのである。(2007/09/22)
同じ場所にとどまり続ける難しさ：日経ビジネスオンライン
今回お話を伺ったヘリコプター・パイロットの森公博さんは、海難救助の最前線で活躍されている。遭難した船の上空でヘリを静止させ、救難員をロープで吊り下げて降ろす。強風などの悪条件の中で、同じ位置にヘリをとどめることは、極めて高度な技術が必要だという。 「動かない」というのは、意外と難しい。動くことのほうが、簡単だと森さんは言う。これは大きなポイントだと思う。ビジネスの世界でも、そういう状況はある。例えば企業のブランドなどもそうだ。同じ位置を占め続けるのは難しく、一旦動いてしまうと、あっという間に元の場所は無くなってしまう。 それぞれの組織や人は、常に乱気流の中にいるようなものだ。ぶれないで1つのところにいるためには、常に風を読み、動きを制御し、フィードバックをかける。一瞬たりとも気を緩めてはいけない。「動かない」というのは、単にじっとしているのではなく、内部では忙しく動いていることだ。 ヘリを
北欧ファッションと「公平貿易」：日経ビジネスオンライン
2006年にジャーナリスト出身のニコライ・ハルロフセン、社会学者のアイヴィン・ウーデゴール、マーケティングの専門家のニコライ・パルミノフの3人がオスロで設立したこのブランドは、フェアトレード（注1）のルールに則って、インドのオーガニックコットンやペルーのウール素材を使った“エシカル・ファッション”（ethical：倫理的な）を提案している。最新コレクションは、ノルウェーで最も注目されるデザイナーデュオ「Arne & Carlos」のデザインだ。 「“FIN”はノルウェー語で、“洗練された”“美しい”という意味。フェアトレード・ファッションのヒッピー風のイメージを刷新して、ハイファッションを届けたい」と設立メンバーのニコライ・ハルロフセン（以下ハルロフセン）は語る。 こうしたビジネススタイルは、生産地のインドの綿農家をオーガニックコットンの栽培へと転換指導することで、深刻化する農薬問題（注2
年金問題が象徴する 日本社会の大いなる課題：日経ビジネスオンライン
同感。一般企業の経営も本稿と同じ問題があると思う。私の理解では例えはよくないかもしれないが何も乗り物がない時代と仮定して・誰もが何処でも素早く移動したい＝ビジョン・人力ではなく人間の限界を超えて移動する＝コンセプト・空か海か地上か＝モデル・飛行機、船、車＝ソリューションというような理解をしている。と考えると現代の日本はソリューションばかりに目が行く傾向があるようだ。要するに車と船しか知らない時代、速い車を作ることはできても飛行機という乗り物自体を考える事が出来ないという事だ。勿論飛行機という乗り物がある事を知れば速い飛行機を作ることはできる。でも今はこれではダメなのだと思う。技術の進化によりある程度のレベルの物はどの国でも作れる。そこには本当の大きな利益はない。もちろんソリューションの中にも落とし込めば個別にモデルもあるだろう。だが本質が抜けているような気がする。年金で言えばなぜ年金が必要
名門デザイン学校から生まれた、挑戦的クリエーティブコンサル：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 英国デザイン産業の層の厚さを支える大きな要因として、さまざまな教育機関がある。中でも名門として名高いロンドン芸術大学のCentral Saint Martins College of Art & Designの学内にあるDesign Laboratory（以下Design Lab.）は、卒業生に実務体験の場を提供するとともに、独自性を生かしたユニークなクリエーティブコンサルタントとしてビジネスを展開する。 大学とビジネス、2つの軸足からイノベーションを提案 Design Labは1999年秋、大学内イノベーション・センターの中に設立された。2年間の試行期間を経て2003年にはクリエーティブコンサルタントとして組織を確立、現在は20名を超えるス
アップルと組むのは危険 (BusinessWeek)：NBonline(日経ビジネス オンライン)
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壊れた中国：日経ビジネスオンライン
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