西洋医学では手が届かない症状への解決策として、いま世界中で注目を集めているのが「東洋医学」だ。アメリカでは、「腰痛」への鍼(はり)治療が治療ガイドラインで認められ、公的な医療制度にも採用。ヨーロッパでも、うつ病の治療に鍼灸やヨガが用いられるなど、「東洋医学」がブームになっている。日本をはじめとする東アジア発祥の「東洋医学」が、なぜ世界に支持され広がっているのだろうか?(東洋医学ホントのチカラ取材班)
「森のようちえん」という幼児教育のスタイルを知っているだろうか。ざっくりいうならば、自然のなかで子どもたちを自由に遊ばせるスタイルの幼児教育・保育のムーブメントだ。この場合の自然には、里山、川、海、都市公園なども含まれる。自主保育で森のようちえんしている子育てサークルもあれば、認可幼稚園や保育園が森のようちえんすることもある。モンテッソーリ教育やシュタイナー教育、イエナプラン教育などと並び称され、改めて注目を集めているのだ。 この短期連載では、その新しいムーブメントの現場を取材、魅力と課題を分析した『ルポ森のようちえん』を上梓した教育ジャーナリストのおおたとしまささんが、本書から抜粋の上再構成。東は埼玉県から西は鳥取県まで、3つの森のようちえんをレポートする。第3回は、鳥取県の「智頭町森のようちえん まるたんぼう」を訪れる。 世界にその名を轟かせた伝説の「森のようちえん」 林業に従事してい
1995年、日本を震撼させた地下鉄サリン事件。オウム真理教という宗教団体が起こした一連の事件に関して、起訴されていた教団幹部らの裁判は、すべて結審した。だがこの間、私たちには何が分かり、どんな事実を知り得たのだろうか。当時、教団内で「アーチャリー」と呼ばれていた、教祖・麻原彰晃の三女・松本麗華さんが、いま感じていることを語ってくれた。 真相はどこに? 2018年1月18日、高橋克也さんの無期懲役が確定しました。地下鉄サリン事件からおよそ23年。高橋さんの裁判が終わったことで、いわゆるオウム事件の裁判は終結したと言われています。 地下鉄サリン事件当時、11歳だったわたしも、今はもうだいぶ年を重ねています。確かに長い時が経ちました。でも果たして、オウム事件は解明されたといえるでしょうか。わたしは、ほとんど解明はされなかったと感じています。「オウム裁判」は、重要なパズルのピースが欠けたまま行われ
1995年、日本を震撼させた地下鉄サリン事件。事件を起こしたオウム真理教幹部らの裁判は、すべて結審した。だがこの間、私たちはどんな事実を知り得たのだろうか。当時、教団内で「アーチャリー」と呼ばれていた、教祖・麻原彰晃の三女・松本麗華さんが、前回(現代ビジネス3月31日<「アーチャリー」と呼ばれたわたしが、今伝えたいこと>http://gendai.ismedia.jp/articles/-/54997に引き続き、いま感じていることを語ってくれた。 「ストップがかけられなかった」 前回もお伝えしたように、この記事は、父の無罪を訴えたり、釈放を求めたりするものではありません。ただ、父が、父だけの知る事件の真実を語る必要が、まだあるのではないかと思っているということ、「詐病」とされ、治療もされないまま放置されている父に対して、本当に公正・中立な裁判が行われたのかという疑問を、綴りました。 また、
先週水曜日(7月4日)、原子力発電所の再稼働を巡って2つの大きな動きがあった。一つは、関西電力の大飯原発3、4号機に関する運転差し止め訴訟で、名古屋高裁金沢支部が一審判決を取り消して再稼働を支持する判決を言い渡したことだ。 もう一つは、原子力規制委員会が、日本原子力発電の東海第2原発の再稼働の前提となる安全審査で、事実上の合格証となる「審査書案」をまとめたことである。 一見すると、どちらも、東日本大震災の際に東京電力が引き起こした福島第一原発事故以来、一時は完全にストップしていた原発の再稼働が着実に進んでいる表れに見えるかもしれない。 しかし、実態はまったく違う。大飯が地元の同意を背景に運転正常化の道を確立しつつあるのに対して、東海第2はかなりの無理筋だろう。 こうした事態が起きる元凶は、「縮原発」と言いながら、「安全が確認された原発は再稼働する」という政府の2枚舌だ。あの悲惨な原子力事故
家族が機能するには世代間境界が大切 悪循環をどのように断ち切るか、ということが家族療法の1つの目的になります。 家族療法の中でもミニューチンに代表される構造派と呼ばれるひとたちは、境界(バウンダリー、boundary)を大切にします。個人の境界というより、両親と子どもたちの世代間境界を重視するのです。 家族をひとつのシステムととらえると、それは夫と妻が形成する「夫婦サブシステム」と、子どもたちの形成する「子どもサブシステム」の2つから形成されます。そして、2つのサブシステムのあいだには世代間境界が存在するのです。 この世代間境界があいまいだったり、時には弱かったりすると、親のひとりと子どもとが密着して世代交差的連合を形成することになります。 わかりやすく言えば、夫との関係がうまくいかない母親が、子ども(しばしば娘)を自分の望むように仕立てて、夫の存在を疎外してしまうというような現象のことで
子育てにまつわる情報は世にあふれている。情報がありすぎて、かえって親は不安になることも多い。そもそも万人にあてはまる子育ての「正解」はない。しかし、子供に対して「これだけはやってはいけない!」ということならある。長年のカウンセリング経験からわかった全親必読のコワイ真実(第1回はこちら) ある母親からの相談 32歳のマユミさんは、夫のギャンブル(パチンコ)依存の問題で半年前からカウンセリングに通ってきています。 ある日、深刻な表情で、子どものことでちょっと相談にのっていただけますかと言われました。夫の問題じゃないから迷ったんですとためらいながら、疲れた表情で次のように語りました。 息子のケンタは1歳半になったんですけど、じっとしていないんです。ソファやダイニングテーブルもカバーを掛け直して、汚れてもいいようにしました。それほど狭くないマンションですが、朝から運動会状態になってしまいます。 テ
文・中沢彰吾 (ノンフィクションライター) 体重とともに失った「健康」 『食をめぐるほんとうの話』(講談社現代新書)を企画したのは、糖質を制限することで大失敗に終わった、私自身の「炭水化物抜きダイエット」の実体験がきっかけでした。 たしかに私は、2ヵ月で約12キロの体重を落とすことはできました。 しかし、「体重」とともに失ったのが、かけがえのない「健康」だったのです。 とにかく、糖質を制限し始めた当初から、健康への悪影響ははなはだしかった。その顛末については『食をめぐるほんとうの話』の序文でも紹介していますが、後半は、本来のダイエットの意欲よりも、「いったいこのまま続けたら体はどうなってしまうだろう」という、やや危ない興味のほうが強くなりました。 体のあちこちの異常が起こったのはなぜなのか。その疑問を解こうとしたとき、自分が食の栄養や害、効能等について、まるで知識に乏しいことがわかったので
いつからだろう、明るく賑やかだった店の空気が澱み始めたのは。大好きだったあのメニューがなくなり、ピンと来ない新商品ばかり売るようになったのは——。時代はこのまま、終わってしまうのか。 7年で売り上げ半減 日本マクドナルドが本社をおく、東京・西新宿の超高層ビル街。そこからほど近いある店舗は、マクドナルドの「凋落」を如実に物語っていた。 席をまばらに埋めるのは、イヤホンをした青年、ギターケースを携えて髪を逆立てた若者の一団、スマホでゲームに興じる中年サラリーマン。キャリーバッグを引きずり太腿も露な女性、大声で騒ぐ高校生グループもいる。とてもではないが、心が安らぐとは言いがたい。 床にはあちこちにポテトが散乱し、踏んづけられ、こびりついている。机は濡れたまま放置され、壁際に据えられたゴミ箱の投入口は、ソースやケチャップでベトベト。外国人と思しき恰幅のいい女性店員は、明らかにそれらが目に入っている
あきらめない 無理はしない がんを受け入れる「余命宣告」より長生きする人の生活習慣 これがすべての「がん」の5年生存率ナマ数値だ 同じ60歳で体格もほぼ変わらない2人の男性。同時期にステージⅣの大腸がんが発覚した。手術で可能な限りがんを切り取り、抗がん剤治療を受けるという治療法も一緒。だが、それから5年後—一人は再発もなくピンピンしていたが、もう一人はがんが再発してすでに亡くなっていた。 「同じ病名の患者でも、平均的な生存率を超えて長生きする人もいれば、それより短い期間で命を落としてしまう人もいます」 東京慈恵会医科大学附属病院副院長で腫瘍・血液内科教授の相羽惠介医師はこう話す。性別、年齢、病状がほぼ同じがん患者が、同じ治療法を受けたとしても、当然ながら予後は人によって異なってくる。 前章で紹介した5年生存率の「ナマ数値」は、患者のビッグデータに基づく「現実」だが、患者個人を見れば、余命宣
3・11で想定外の巨大地震に見舞われ、初めて大規模な原発事故に襲われた日本。自然が引き起こす巨大災害の教訓を活かしたはずの、新しい原発の安全審査に、火山学者たちが続々と異議を唱えている。 川内原発は大丈夫なのか 「あきれはてて言葉もない。こんなに重要な問題で、あんないい加減な審査基準を打ち出して、したり顔しているとは。今回のことで私は、日本政府や電力業界に、原発の運転を任せられるような科学的な発想は皆無なんだと確信した」 九州は博多駅から電車を乗り継いで30分強、福岡大学のキャンパスで11月2日から4日まで開かれていた、日本火山学会の秋季大会に参加したある火山学者は、こうぶちまけた。 元来、火山学者の多くは、一人で山に分け入って岩石を採集したり、火山に設置されたセンサーのデータを見つめる研究生活を送っている、物静かな人々だ。 ところが、そんな火山学者たちが、「ふざけるな」と〝噴火〟したのだ
「お前らにはいい温泉がないだろ」「そっちは海がないくせに」群馬県vs.茨城県「人気」なき戦い 北関東死闘篇 最新「都道府県『魅力度』ランキング」で最下位争い 草津温泉など観光資源が多いにもかかわらず、県としての認知度が上がらない群馬。農産物が豊かで住みやすいのに、ランキング最下位をキープし続ける茨城。日本で一番「魅力のない県」はどっちだ!? (2017年3月17日に発売された新書『茨城vs.群馬 北関東死闘編』の紹介記事はこちらから→http://gendai.ismedia.jp/articles/-/51279) 「これは陰謀だ」 「正直言って驚いたし、がっかりしました。私は群馬県で生まれ育ちましたので、46位という結果は受け入れがたいですね」 こう語るのは参議院群馬区選出の山本一太議員。憤っているのは、ブランド総合研究所が発表した「地域ブランド調査2014」の結果についてだ。この調査
どこか遠くのアフリカの国で流行中の怖い病気。でも、私には関係ない—。そう感じてしまう人も多いエボラ出血熱。だが専門家はいま、ウイルスがすぐにも世界中に広がると真剣に危惧している。 すべての対策を凌駕する 「10月1日からの60日間で、今回のアウトブレイク(爆発的感染)を抑えられなければ、エボラの感染リスクは劇的に上昇し、行われているすべての対策を凌駕してしまうだろう」 10月14日、国連エボラ緊急対策チームのトップ、アンソニー・バンバリー氏は国連安保理への報告のなかで、こう警告した。 さらに同日、世界保健機関(WHO)のブルース・エイルワード事務局長補は、12月上旬には毎週最大で1万人が新たにエボラに感染することになると懸念を表明した。 世界を震撼させている、エボラ出血熱の大流行。それは国連安保理で緊急の議題にされるほど差し迫った世界レベルの危機だと認識されている。だが日本に住む私たちは、
つながり依存、脳腫瘍発生の危険性、経済損失・・・デジタルの影の部分にも明るい領域をつくらなければならない 小川和也・著『デジタルは人間を奪うのか』第1章 デジタル社会の光と影【後編】 SNSが生む経済損失 手元のスマートフォンのアラートに頻繁に喚起され、それに手を伸ばしてはチェックを繰り返す。たとえ仕事の打ち合わせ中でも、である。そのアラートは、フェイスブック上で更新が生じたことやメッセージ受信のお知らせだ。また、仕事でパソコンに向かうことが多い職業だと、画面上でフェイスブックやツイッターに常につながったままの状態の人も少なくない。 ワシントン・ポスト紙の元スタッフ・ライター、ウィリアム・パワーズ(William Powers)氏は、自著の中で次のことを指摘している。 「心理学の知見によると、頭を使う仕事をやめて横から入ってきた用事に対応すると、感情や知覚はたちどころに肝心な仕事から離れは
状況に応じて立場を変える御用学者たちとは違う。俗説に媚びることなく自説を主張し、未来を「的中」させてきた。その冷徹かつ一貫した視線は、いま、日本経済の重大な「変調」を見抜いていた。 とんでもない愚策 私はこれまで安倍晋三政権によるアベノミクスを支持してきました。金融と財政の両面から経済を刺激するというアベノミクスの戦略は、これまでどこの先進国も実行したことがない「経済実験」でした。これを批判的に見る専門家もたくさんいましたが、私は必ず奏功すると主張してきました。 実際、アベノミクスが実行に移されてから、株価も上昇し、景気も回復基調に入ろうとしていました。しかし、私はここへきて、安倍政権の経済政策に懐疑心を持ち始めています。 というのも、安倍政権はこの4月に消費税を5%から8%に増税し、さらに来年にはこれを10%に増税することすら示唆しているからです。 消費増税は、日本経済にとっていま最もや
「原発再稼動めぐる悲劇」---三日月滋賀県知事は再稼動を止めることについての力にはならない 古賀茂明と日本再生を考えるメールマガジン vol099より 新・滋賀県知事は「卒原発派」=「再稼動容認派」 古賀: 九州電力の川内原発が鹿児島県にありますが、これの再稼動に向けて審査をしてきたんですが、報告書の案というのがこの間、公表されました。これは一応、手続きとしてはパブリックコメントというみなさんからご意見を受けますよということなんですが、事実上、合格証になるというのが16日に出ました。 地元の自治体は県知事も、それから薩摩川内市ですか、薩摩川内市の市長もぜひ、もう来てくれと。来てくれというか、動かしてくれと。こういう姿勢で薩摩川内市なんかも、もうちゃんと避難計画もつくりましたからなんてやっていますね。伊藤県知事も原発から30キロ圏までつくるのは無理だからとりあえず10キロぐらいでいいんじゃな
「ソーシャルイノベーションのハブとして、あらゆる社会課題の解決を目指す」---日本財団の現状とこれから 社会課題を発見・解決するプラットフォームへ 4月10日(木)、日本財団が2014年度のはじまりにあたり、事業計画や予算、「異才発掘」や「特別養子縁組」に関する新規事業の発表会を行った。 国内外で社会課題に取り組んでいく中で、"ソーシャルイノベーションのハブ"としての役割をになっていくという同財団。昨年50周年を迎え、「社会において、あまりよく見えないけど重要な社会課題を見つけ出して、解決する。そのようなプラットフォームとしての機能、さらにはステイクホールダー(利害関係者)を集めて議論し、解決の方向性を出し、施策を実現していく」と笹川氏。 「東日本大震災からさまざまな教訓があった」という笹川氏が特に大事だと語ったのが「災害時の緊急支援」だ。東日本大震災のときにはその枠を日本財団が担っていた
「即効性がある」とブームが続く糖質制限ダイエット。だが今、その安全性に警鐘が鳴らされ始めた。その時、体の中で何が起こるのか。手遅れになる前に知っておきたい、超人気ダイエットの真実。 体重と一緒に筋力も落ちる 「3年前に受けた人間ドックで『糖尿病予備軍』と診断されました。定年後は家にこもることが多くなって、体重も70kgから85kgまで増えた。階段の上り下りなど、ちょっと動くだけできついし、息もすぐに切れる。このままではまずいと思い、45歳の息子が『1ヵ月で4kgも痩せた』と喜んでいたダイエットを始めました」 こう語るのは渡辺吉孝さん(70歳・仮名)だ。取り組んだのは、今話題の「糖質制限ダイエット」。 書店には関連書籍がズラリと並び、メディアにも頻繁に取り上げられている。やり方はシンプルで、ご飯やパン、芋、果物などの炭水化物に含まれる糖質の摂取量を一日130g以下に抑えるというもの。炭水化物
話題の書『学年ビリのギャルが1年で偏差値を40上げて慶應大学に現役合格した話』の主人公が、顔出しインタビュー 派手で不機嫌そうな女の子が印象的なこの表紙—。ホントにこんな子が慶應大学に入ったの?しかも、学年ビリで、クラブ遊びも当たり前のギャルだったなんて。話題の「ビリギャル」が真相告白。 「中身」はすべて本当です 「私の高校時代のことを書いた本が売れていると聞いて、驚いています。正直、私なんかの話がここまで話題になるとは、発売前は想像もしませんでしたから。嬉しいような、恥ずかしいような気持ちです」 そうはにかむのは、『学年ビリのギャルが1年で偏差値を40上げて慶應大学に現役合格した話』(KADOKAWA)の主人公、さやかさん(26歳・仮名)である。同書は、題名の通り、学年ビリの成績で、素行不良で無期停学になるようなギャルだったさやかさんが、慶應大学に合格するまでの紆余曲折を描いた物語だ。著
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