ヨーロッパ各国、アメリカ、日本における学生が専攻している分野別の割合を示した地図です。この地図のソースは以下ですが、繋がった地図を見やすくするためにそれぞれの地図を分離して掲載しています。 地図全体 (1200×5406) http://i4.minus.com/iYF5Jv15gwDyN.png 1. 人文科学と芸術 2. 社会科学、ビジネスと法律 3. 科学、数学とコンピューティング 4. エンジニアリング、製造と建設 5. 農業と獣医 6. 健康と福祉 7. サービス この地図は、ユーロスタット提供のこちらのデータより作成されたものです。 学生の専攻分野別割合は、それぞれの国の今を知ると言うだけではなく、学生たちがどのような分野を学び、就業しようとしているのか、すなわち、その国の将来のビジョンをも反映している地図と言えます。そんな観点で見るとまた新しい見方が出来ると思います。 世界の
21世紀の資本 トマ・ピケティ Paris School of Economics March 2014 英語オリジナル : http://piketty.pse.ens.fr/files/Piketty2014Capital21c.pdf • このプレゼンテーションは『21世紀の資本』 (原著Harvard University Press, 2014, 邦訳みすず書房 2014) に基づく。 • この本は20カ国以上の所得と富の分配をめぐる世界的な動学を研究 している。過去15年にわたりAtkinson, Saez, Postel-Vinay, Rosenthal, Alvaredo, Zucmanら30人以上と集めた歴史的データを活用した。 • 本書は4部構成となる: 第1部 所得と資本 第2部 資本/所得比率の動学 第3部 格差の構造 第4部 21世紀の資本規制 • この発表では第
ロシアの実質統治下に入ったクリミア自治共和国議会が3月11日に独立宣言を行うなど、ウクライナ情勢は緊迫と混迷が続いている。欧米が対ロ制裁を発動する中、2月中旬に反政権デモ隊を狙撃したのは親欧米暫定政権側の民族主義過激派だったとする情報まで浮上し、現地世論は動揺している。米ロ関係はソ連崩壊後最悪レベルに落ち込んでおり、「第2次東西冷戦」とも言われ出した。 今後の最悪のシナリオは、経済封鎖によるロシアの完全孤立化、欧米を巻き込む軍事衝突だ。そうなれば、欧州や日本は大きな影響を受ける。日本の場合、サハリンから液化天然ガス(LNG)を買えなくなる。日本が輸入するLNGの約10%がサハリン産。スポット価格の割高なカタール産LNGなどで埋め合わせするとなると、コスト面で大きなインパクトになる。 しかし、最悪の事態を回避するべく外交交渉が進む。しばらくは、粘り強い交渉によってロシア、ウクライナ両国の妥協
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 | ログイン 世界のメディアは、大飯原発に関する日本の一連の動き――6月16日の再稼働決定、7月1日の起動――を見逃しはしなかった。脱原発のうねりが広がる欧州のメディアは、未曾有の放射能被害に直面する日本が、市民による反対運動が高まる中、原発の再稼働を決定・起動したことを、大きな驚きをもって迎えた。それに比べて、中国メディアはほぼ無関心。米メディアは総じて、「現状を考えれば止むを得ない」という論調だった。 欧州:民意を反映しない日本の決定に強い疑問 欧州メディアが批判した対象は大きく分けて3つある。1つは日本政府が反対運動を無視して、再稼働を決定・起動したことだ。 ドイツの日刊紙ヴェルト(Welt)は7月1日、次のように伝えた。「日本では大規模なデモや抗議
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