NHK NEWS WEB ウナギ危機を乗り切れ
ウナギ危機を乗り切れ 9月18日 21時45分 日本人なら「土用のうしの日」でなくても食べたい、ウナギ。 しかし、最近スーパーでみるウナギの価格はかなり高くて、おいそれと手が出せなくなりつつあります。 原因は代表的なニホンウナギの資源量が大幅に減っていること。 実はこれまでニホンウナギの資源を管理する国際的な枠組みがなかったのですが、日本や中国など関係国は養殖に使う稚魚の量を削減することで合意に達しました。 ようやく動き出す国際的な資源管理によってウナギの危機は乗り切れるのか、農林水産省担当の中野陽介記者が解説します。 激減する“日本のごちそう” 「ウナギ屋は煙を食わす」と言います。 店先を通りかかった人は、かば焼きからしたたる脂が炭火に焼かれて立ち上るこうばしい煙にひかれ、ついついのれんをくぐってしまうということのたとえです。 日本は世界最大のウナギ消費国です。 世界のニホン
国際的な絶滅危惧種となったウナギを救う、二つの「劇薬」
国際自然保護連合（IUCN）が、絶滅の恐れがある野生生物を評価したレッドリストで、ニホンウナギを絶滅危惧種に分類した。3ランクある絶滅危惧種の中で2番目に高い「近い将来における野生での絶滅の危険性が高い種」である。 河川や湖沼などウナギの生息地となる環境が失われたことやダムや水力発電所、河口堰などの建設によって川と海を行き来するウナギの回遊が妨げられたことなどがウナギ減少の理由とされるが、なかでもウナギを絶滅近くにまで追い込んだ大きな理由としてIUCNが挙げているのが、乱獲つまりウナギの捕りすぎと食べ過ぎだ。 世界のウナギの70～80％を消費しているといわれる日本が、ウナギの保全にも最も大きな責任を持っていることを自覚し、ウナギ資源保全の取り組みを強化するきっかけにしなければいけない。 日本の親ウナギの漁獲量は1981年の1920トンから2011年の229トンに減り、稚魚のシラスウナギの漁
第2回 ニホンウナギ減少の原因は感染症の可能性も！
ニホンウナギ由来の寄生虫がヨーロッパウナギを減少させた 日本の川に遡上するニホンウナギが減少してもなお、国内の需要に応えるために世界各地から種類の異なるウナギが輸入されているが、そこで心配されるのがウナギとともに持ち込まれる感染症だ。 現地で蒲焼に加工されてから輸入されていれば感染症の心配はないが、近年、ニホンウナギに近縁のビカーラ種やモザンビカ種が生きたまま輸入されており、彼らの体内や輸送時に用いた水の中には何らかの病原体が潜んでいるのではないかと心配されているのだ。 そこで公開シンポジウム「うな丼の未来2」では、魚の病気の専門家である東京大学大学院農学生命科学研究科の良永知義教授が登壇。まずヨーロッパウナギ減少の一因とされる感染症などについてこう語った。 「ニホンウナギが減少してきて、養殖業者により1969年に初めてヨーロッパウナギの稚魚（シラスウナギ）が日本に輸入されたことがありまし
朝日新聞デジタル：食べながらウナギ守る パルシステム、カンパで産地支援 - 社会
石をつめたかごにウナギがすめるか。鹿児島県南部の川に２５日間設置して引き揚げた＝パルシステム提供石をつめたかごにウナギがすめるか。鹿児島県南部の川に２５日間設置して引き揚げた＝パルシステム提供 【神田明美】ニホンウナギが激減する中、首都圏などの１０都県に１３８万人の組合員がいる「パルシステム生協連合会」が、ウナギを「食べながら守る」取り組みを始めた。資源回復を目指す産地の取り組みをカンパなどで支える。 パルシステムのかば焼きは、日本生協連が鹿児島県でウナギ養殖を手がける大隅地区養まん漁協と提携して商品化。昨年度は７１万点を売り上げ、日本生協連の取扱量の３割を占める。 その産地、鹿児島県南部の川で先月、１メートル四方ほどの四角いかごを九州大学大学院の望岡典隆准教授らが引き揚げた。編み目はウナギが出入りできる大きさ。中に十数センチから２０センチ角の石を入れてある。 続きを読む最新トップニ
朝日新聞デジタル：親ウナギにも禁漁期間検討 稚魚激減に悩む宮崎県 - 社会
五ケ瀬川のアユやなにかかったウナギ。漁協はその場で川に戻すことを申し合わせている＝宮崎県延岡五ケ瀬川漁協提供 【谷川季実子】全国的なウナギの稚魚（シラスウナギ）の不漁を受け、宮崎県は、「親ウナギ」にも捕獲禁止期間を設ける検討を始めた。違反者には懲役刑も科す厳しい態度で臨む構えだ。水産庁によると、都道府県レベルでの親ウナギの禁漁は全国初。県は、有数の産地として「責任ある行動をとりたい」という。 「川で立派なウナギを捕まえた。買わないか」。宮崎市のうなぎ料理店には最近、バケツを提げた見知らぬ人が訪れることが度々あるという。「稚魚減少とウナギの価格高騰を知ってでしょうか」。老舗「うなぎ一力本舗」の店主、長谷一海さん（６３）は話す。店では取引先以外からは購入しないことを告げている。 こうした捕獲も、県が禁漁に乗り出せば、悪質な場合は１年以下の懲役または５０万円以下の罰金を科されることになる。
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国内スーパーマーケット大手、相次いで調達方針を改善② －ダイエー、ユニーがヨーロッパウナギの取り扱い中止を発表－
