iPod touchやPSPでどこでもネット接続、3G対応の持ち歩ける無線LANルーターが8月末にも登場
通信システム構築を手がけるコミューチュアは2008年8月1日、持ち歩き可能な無線LANルーター「PHS-300 Personal Wifi Hotspot」（写真）を8月末にも発売すると明らかにした。この製品は電池で駆動し、携帯電話の電波が届く場所であれば、どこでも無線LANアクセスを可能にする。通常は無線LAN環境がない場所で、無線LANしか通信機能を内蔵しない機器でインターネット接続する用途に向く。 PHS-300はUSBポートを搭載し、イー・モバイルやNTTドコモが提供する第3世代携帯電話の通信モデムを接続できる。さらに1800mAhの大容量電池を内蔵。通信し続ける場合で1時間30分、ほとんど通信しない場合で3時間の連続使用が可能だ。携帯電話の電波と無線LANの電波を変換し、いつでもどこでも無線LANスポットを作り出すような装置となる。 現在、コミューチュアが技術基準適合証明の取得を
ケータイ進化の方向性は全然間違っている論 - 高校生奮闘記
雑記ケータイの進化の方向性は今のところ多機能化の方向にシフトしているようだが、それよりももっと革命的な進化の方向性がある。それは、『通話機能を極限までやりやすくさせる』という方向だ。極論を言えば、『電話』と『会話』の差を無くせばよいのだ。こうなればコミュニケーション量の莫大な増加を発生させることが出来るはずだ。そうなれば全く生活の中で感覚が変わってくるはずである。実際、現在かなり簡単になったとはいえ、いまだ『相手に電話をかける』というのには心理的抵抗が大きい。思いつくだけでも携帯を持つ。（この時点で片手が塞がれてしまう。）携帯を鳴らす。コール音がなる。相手が出るのを待つ。と出てくる。ああみえてかなり障壁は多いのだ。これを極力減らすようにしていったら、ある程度の閾値を超えたときに、実際に体感できるブレイクスルーが起きるはずである。最近、喋りもしないのにそのずっと電話をつなぎっぱなしにしている
CTIA雑感 - michikaifu’s diary
先週のラスベガスCTIAについての全体の感想を書き記しておく。 現在、「世界の携帯電話業界の潮流」は、ヨーロッパが中心で、展示会という意味でも、2月にバルセロナでやるMobile World Congress (MWC、旧3GSM）のほうが、断然注目されるし、だから新しいものも展示される。新興国市場の台頭で、GSM世界が急速に広がり、その頂点であるMWCの重要度はますます高くなり、一方でGSM世界からはちょっと外れるアメリカの「田舎」感はますます増大している。 特に、数年前にCTIAのCEOが代わってから、CTIA展示会で登壇するキーノートの質が落ちたようにも思う。今年はまだよかったが、去年など、目を覆うばかりのつまらなさだった。各社とも、CTIAに合わせて新サービスを発表するということもなくなってきて、展示もどうってことないものが多くなっている。 それでも、アメリカで商売をする限りにおい
ドコモ夏野氏に訊く：「iPhone」「ディズニー」「Google検索精度」をどう思う？
auに引き続き、NTTドコモがGoogleとの提携を発表した。3月にはウォルト・ディズニー・ジャパンがソフトバンクモバイルと組んで日本の携帯電話業界に参入するほか、AppleもiPhoneを日本市場に投入するべくドコモやソフトバンクモバイルと交渉しているという噂もある。 競争が激しくなる携帯電話業界の現状について、iモードの生みの親の1人であり、長らく日本の携帯電話業界を牽引してきたNTTドコモ執行役員プロダクト＆サービス本部マルチメディアサービス部長の夏野剛氏はどう感じているのか、質問をぶつけた。 ――日本の携帯電話業界に参入する海外の事業者が相次いでいる。 時期が重なっているのは、単なる偶然の一致だと思います。日本のモバイルインターネットは世界で一番進んでいる。これは世界中のどこに行っても認められています。だから日本に来るのは当然の動きだと言えるでしょう。 ――ウォルト・ディズニー・ジ
Narrow Area Network（ネットワークが狭いが故にできること）
その昔、さる件で、自分の身の回り数mだけから情報を取得できるならば、場所に応じたコンテンツを取得できるので、例えば、そのお店の特売情報をモバイルデバイスで取得したり、リピートオーダーのきっかけとなる情報が取得できるなんてのを話をしていた。 アクセスするには、iPodで無線LANに繋ぐだけ。無線LANのゲートウエイページから、1クリックでデータが取得できる。 よくお店の会計時に会員カードをもらうと思うが、あれを電子化することで、その場所独自の情報と、オンラインサービスと簡単に結びつく。わざわざメールアドレスを登録するなんて、その段階ではナシ。 例えば、美容院でお店でしかゲットできない会員カードを登録しておけば、携帯やパソコンから簡単に人気の美容師の予約状況が見えるし、その人のblogも見れたり、予約そのものもできたり。要はデータそのものが、いわゆるWidgetなわけ。そして予約まで行った段階
カメラ付き携帯がスキャナーやFAXになる新サービス
scanR.jp 米scanR（スキャンアール）は、カメラ付き携帯電話で撮影したビジネス文書や名刺といった紙メディアをスキャンして、コピーやFAX送信できる日本向けサービス「scanR.jp」を発表。30日よりサイトをオープンした。 同サービスは、カメラ付き携帯電話やデジタルカメラでビジネス文書やホワイトボードに書いた文章や図、領収書、名刺などを撮影し、指定されたメールアドレスに送信すると、送信先のサーバーで視認性を高めた画像に自動的に処理されるというもの。画像データはJPEG形式の元データとともに、PDF形式で保管される。 さらに、送信された画像データには自動的にOCR処理も行なわれ、画像データの内のテキスト情報から抽出されたキーワードでタグが付加される。このタグを利用して、「scanR.jp」やGoogle Desktop、Windows Vistaなどデスクトップ検索ツールで画像検索
エンタープライズでモバイルするには--vol.1：時代はノートPCから小型モバイル機器へ
文：David Braue（ZDNet Australia） 翻訳校正：ラテックス・インターナショナル 2007-10-02 12:00 ノートPCは、過去10年の急速な普及によってビジネスシーンにおける当たり前のツールとなった。しかし現在ではモバイル機器からデータにアクセスできることの利点が当然視されていることから、小型のスマートフォンやPDAタイプのモバイル機器にとっても、当初のつまずきの悪夢ははるか過去の出来事となっている。 あらゆる状況を総合し、近年の広帯域モバイルデータネットワークによる加速化も考慮すると、モバイル機器は会社のデータベースやアプリケーションに格納されている企業情報にアクセスする手段としてこれまで以上に利用されるようになっていると言える。もはやスタッフは重い手続きマニュアルを現場に持って行く必要はなくなり、発送係に電話をかけるという時間のかかる行為も過去のものとなっ
無線LAN・位置情報 | PlaceEngine | Koozyt
What's New PlaceEngineクライアントソフト(Windows/Mac版）の一般公開は終了しています。現在、商業施設や文化施設、工場内など施設内における屋内測位に特化した「PlaceEngine屋内測位ソリューション」として法人向けの提供のみを行っています。(2017/03/31) PlaceEngineデータベースから無線LANアクセスポイント(AP)情報を削除する方法について、APの SSIDの末尾に「_nomap」を追加する方法にも対応しました。[FAQ] 今後も 集合知を利用した無線LAN測位サービス運用におけるAP情報のプライバシーに関して、サービス運用の技術的な側面のみならず、国内外の動向なども鑑みながら、配慮・対応させていただきます。(2012.08.13) ソニー株式会社の「x-アプリ」に搭載されているPlaceEngineに関する情報をFAQに記載しました
Expired
Expired：掲載期限切れです この記事は，産経デジタルとの契約の掲載期限（6ヶ月間）を過ぎましたので本サーバから削除しました。 このページは20秒後にMobile トップページに自動的に切り替わります。
nsfl10n |ドミノ・モバイル
Lotus Notes/Domino のブログ。nsf:Notes Storage Facility。l10n:Localization。 SoftBank 705NK｜SoftBank http://mb.softbank.jp/mb/product/3G/705nk/ PCと同期可能なアプリケーションはMicrosoft®Outlook®2000/2002/2003、Microsoft®Outlook®Express（Windows®アドレス帳）、Lotus Notes®5.x/6.x/7.0、Lotus Organizer5.x/6.x/7.0です。 携帯でNotesとある程度簡単な連携をサポートしたものって実はそんなに多くない、という認識です。なんでかなーというのを考えていくつか仮説を立ててみました。 海外ではモバイルと言えばBlackberry。だから、Lotus Notesをサ
携帯電話でのインターネット利用がPCを初めて上回る--総務省調査 -
総務省は5月19日、2005年末時点の世帯、企業および事業所における情報通信サービスの利用状況、情報通信機器の保有状況等について調査した「通信利用動向調査」の結果を取りまとめ、公表した。 通信利用動向調査は、世帯（全体、構成員）、企業および事業所を対象とし、統計報告調整法に基づく承認統計として1990年から毎年実施されている。 今回の調査は2006年1月に、全国の世帯主が20歳以上の6400世帯およびその構成員、常用雇用者規模100人以上の3000企業、常用雇用者規模5人以上の5600事業所を対象に、郵送による調査票の配布および回収によって実施された。有効回答数（率）は、3982世帯、1万2879人（62.2％）、1406企業（46.9％）、2821事業所（50.4％）だった。 調査によると、インターネット利用者数は、前年比581万人増（7.3％増）の推計8529万人に達し、引き続き増加し
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