三角錐の体積が計算できない技術系新入社員---深刻な若手の学力低下 - 日経ものづくり - Tech-On！
絶句した。ある大手メーカーに人材育成に関して取材していた時のことだ（本誌2009年5月号特集「今なら間に合う人づくり」。）。最近の技術系新入社員の基礎学力の低下に関する話題の中で，「半数が三角錐の体積を計算できない」と聞いたからである。それだけではない。家庭の商用電源のおおよその電圧を尋ねる問題が解けない技術系新入社員も十数％いたという。驚くのはまだ早い。この電圧の問題はいわゆる「サービス問題」で，「○mV」や「△万V」といった選択肢が用意されている問題だったのである。いや，驚くのはまだまだ早い。この大手メーカーは，大学院修士課程修了者（修士卒）が技術系新入社員の8割を占める人気企業だったからである。 若手社員の学力について考えるとき，気をつけねばならないのは，単に感覚的に「最近の若手はダメだ」と決めつけてかかることだ。取材において，我々はこの点に注意した。定量的な根拠を示したかったからだ
「金利」の限界 - 日経エレクトロニクス - Tech-On!
経済物理学をご存じでしょうか。経済（というよりは金融）を物理学の手法により解明しようという試みのことです。金融工学とは何が違うのか。耳学問でしかないのですが，数学を基礎とする金融工学に対して，経済物理学では物理学を基礎とし，実証実験を重視する学問ということのようです。手法としては統計物理学を駆使するケースが多く，例えば相転換やフラクタルなどの考え方を使います。学問としてはまだまだ発展途上にあります。 こんな前置きをしたのは，この経済物理学の分野を切り開いているソニーコンピュータサイエンス研究所 シニアリサーチャーの高安秀樹氏の講演のお話を紹介したいと思ったからです。もともと物理学者でフラクタル理論の専門家である高安氏は近年，この経済物理学を軸にした活動をしています。そして，混乱が続く金融業に対して，物理学者らしい観察眼に基づいて新しい仕組みを提案しています。 高安氏は現在のような金融業の混
日本の大学はなぜ情報発信しないのか - 日経エレクトロニクス - Tech-On!
米国への3カ月半の出張から帰国しました。暖かい西海岸から日本の冬に戻ると，寒さに体が適応できず，周囲の人よりもかなり厚着でないと外を歩けません。もう若くないというだけかもしれませんが。 今回の出張に限らず，前から思っていたことですが，日本と米国で大きく違うことの一つに，大学の情報発信力があると思っています。企業のそれには大きな違いがないにもかかわらず，こと大学となると，なぜか差が目に付きます。 米国の有力な大学の多くは，大学のWebサイトに研究開発専門のニュースを掲載するページを持っています。多いところは1日に複数のニュースが追加されていきます。数の多さだけでなく，内容も面白いのです。多くは大学専属のライターが難しい内容のポイントやインパクトを分かりやすく簡潔に伝える努力をしています。簡潔すぎてそれだけでは情報不足という場合もありますが，その場合は論文を直接読めばよいのです。ニュースのペー
廃熱を電力に変える技術のジレンマ - 日経エレクトロニクス - Tech-On!
最初に手品，ではなく熱を音に変える実演の動画をご覧下さい。これは，なんの変哲もないプラスチックの管に，網目の大きさが数mm角の金網を差し入れ，それを加熱するだけ。それだけで，こんな音が鳴り始めるのです。 この現象は「熱音響現象」と呼ばれるもので，加熱された空気が金網の細かい網目を通過する際に，自発的に音に変わる非線形現象です。現象自体は日本でも古くから知られ，岡山県岡山市にある吉備津神社ではこの音で吉凶を占う「鳴釜神事」がかなり昔から行われていたようです。ただし，熱を扱う各種製品で余計な音の発振現象としてやっかい視されることはあっても，実用に用いられることはほとんどありませんでした。 最近になって省エネルギーや新しいエネルギーへの注目が高まるにつれ，ようやくこの熱音響現象にも日が当たりつつあります。例えば，冒頭の実演を見せてくれた同志社大学 教授の渡辺好章氏の研究グループは，熱音響現象を利
ベンチャーへの出資が「寄付金」扱いって，知ってました？ - 日経エレクトロニクス - Tech-On!
「ベンチャー企業に出資すると，その出資金が寄付とみなされる」――。 これは別に冗談ではなく，本当の話です。エンジニアの方には，ちょっと縁遠いかもしれませんが，税金のお話です。 「出資金が寄付扱い」とは，どういうことか。 実は，2008年度に税金に関する法律が改正されました。未公開のベンチャー企業へ出資した場合，その出資金が税金の計算上，公益法人などへの寄付と同じ「寄付金」として扱われることになったのです。 寄付金扱いされると何がいいかというと，所得税が安くなるメリットがあります。例えば，あるベンチャー企業に1000万円の出資をしたとすると，所得税の税率が40％の人であれば，単純計算で所得税の支払いを約400万円も減らせるのです注1）。 注1）所得税の税率は累進課税ですので，減り幅は所得の大きさによって変わってきます。実際の所得税額は各種の控除にも依存しますが，大まかにはこのくらいのインパク
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