メディア・パブ: 解雇された新聞記者、ジャーナリスト業を続けるために挑んだことは
レイオフラッシュに止まらず休刊ラッシュへと。解雇を言い渡される新聞記者が、米国では後を絶たない。 米アリゾナの地方紙East Valley Tribune でも昨年(2008年）10月に、全社員の40%に相当する142人がレイオフで職場を去ることになった。だが大不況下では新しい職を探すのは大変である。ましてや新聞社に転職するのは、どこも人減らしに躍起な時だけに、絶望的かもしれない。 で、どうしてもジャーナリスト業に固執したい記者はどうしたのだろうか。East Valley Tribuneのニュースルームから追い出された新聞記者が挑んだ行動について，MediaShiftが二つの例を紹介していた。 一つは、Tribuneを離れたベテランジャーナリスト4人が組んで、オンライン新聞のArizona Guardian を立ち上げた事例である。政治分野、キャンペーン、掘り下げた調査取材に力を入れている
日本にジャーナリズムが育たない理由:夢幻∞大のドリーミングメディア - CNET Japan
報道しないニュースが多すぎる たとえば、今回の毎日新聞の「WaiWai」問題がそうだ。７月20日に「おわび」が載っただけで、他の新聞は上っ面をなぞっただけ。インターネットを持ってない読者には、何があったかすらもわからない。 ぼくのエントリーでもまともに報道されないニュースもある。たとえば、「アメリカ年次改革要望書」の存在。「著作権法の「非親告罪化」とアメリカ年次改革要望書」「著作権者たちのいらだち」「今年のアメリカ年次改革要望書から」など、三度にわたって、日本の政治がアメリカの要望にそって動いていることを伝えた。しかも、この「アメリカ年次改革要望書」、秘密でもなんでもない。アメリカ大使館のホームページを見れば、誰でも読める。そして、これから数年後の日本の政治がどう動くが見えてくるのだ。(東龍氏によると「夕刊フジ」(引用はZAKZAK)には載っていた) さらに、トヨタの過労死裁判について
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
