6月27日、BNPパリバ証券・日本株チーフストラテジストの丸山俊氏は、1980年代後半のバブルの二の舞を演じないためにも、日本経済は質的に変化し続ける必要があると指摘。提供写真(2014年 ロイター) [東京 27日] - 現在の日本株が置かれている状況は1980年代後半にますます似てきている。当時を振り返ると、中曽根康弘首相・竹下登大蔵大臣(87年より首相)がプラザ合意後の円高不況対策として積極的な財政出動に舵を切るとともに、澄田智日銀総裁に利下げを迫り、86年から89年まで低金利政策が続いた。 株式市場は政策出動を好感して86年に東証株価指数(TOPIX)は49%上昇。87年は景気回復のもたつきや米国株の暴落(ブラックマンデー)の余波で10%の上昇にとどまったものの、政策効果や株高もあって高成長に回帰した88年には株価は37%上昇し、景気が過熱した89年にはさらに22%上昇した。その結