「スナックバス江」アニメ化決定！ ヤンジャン連載のギャグ漫画 森田がいないキービジュアル第1弾公開
バブル期日本投資家生活シム『STONKS-9800』ついに7月17日Steam早期アクセス配信開始へ。ウクライナからシティポップに乗せてバブル日本描く - AUTOMATON
個人開発スタジオTernoxは6月13日、『STONKS-9800』を7月17日よりSteamにて早期アクセス配信開始すると発表した。ゲーム内は日本語に対応する。2024年の正式リリース時にはPS4/PS5/Xbox One/Xbox Series X|S/Nintendo Switch向けへの展開もする予定だという。 『STONKS-9800』は、1980年代の日本を舞台とした株式生活シミュレーションゲームだ。本作ではプレイヤーは、“サラリーマン・ブローカー”だ。日々資産運用をしているという。株を買い、日夜株価をチェック。配当金を獲得しながら、日本で富を築き上げるのだ。 本作では、株の売買が鍵を握る。いくばくかの資金を元手に、株を買おう。Epix、SMK、Fushitsu、Komamiなどどこかで見たことがあるような企業の株を買い付ける。時間は自動的に過ぎていくので、株を買ったら日々変動
フィリピン ルソン島で溶岩流出し噴火 住民約1万4000人避難 | NHK
フィリピンのルソン島にあるマヨン山で火口から溶岩が流出して噴火が発生し、13日、までに火山の周辺に暮らすおよそ1万4000人が避難しました。 フィリピン政府の機関、火山地震研究所によりますと、ルソン島南部のアルバイ州にある火山、マヨン山で、11日の夜、火口から溶岩が流出して噴火が発生しました。 溶岩はその後もゆっくりと山を下っているということで、地元の自治体は、火口から周囲6キロ以内の区域の立ち入りを禁止するとともに、周辺に暮らす住民に避難を呼びかけ、13日朝までにおよそ1万4000人が体育館などの公共施設に避難しました。 フィリピン当局は、今回の噴火が爆発を伴わなかったため、火山噴火の警戒レベルは5段階のうち下から3番目の「レベル3」にしていますが、今後、数週間以内に爆発を伴う噴火が起きる可能性もあるとして警戒するよう呼びかけています。 マヨン山は、過去400年でおよそ50回の噴火を繰り
鉄道車両 防犯カメラ義務化へ 都市路線や新幹線の新規導入時に | NHK
列車内で相次いだ襲撃事件への対策を検討してきた国土交通省は、利用者が一定以上の3大都市圏の路線を走る車両やすべての新幹線を対象に、ことし9月にも新たに導入する車両には防犯カメラの設置を義務づける方針を固めました。14日開かれる検討会に諮り、認められれば必要な省令改正を進めることにしています。 小田急線 京王線 相次ぐ襲撃事件受け有識者など議論 鉄道の保安対策をめぐっては、おととし小田急線や京王線の車内で無差別な襲撃事件が相次いだことを受け、国土交通省が有識者や事業者でつくる検討会で防犯カメラの設置義務づけなどを議論してきました。 その結果、鉄道事業者に対し、利用者が多く輸送密度が一定以上となる主に3大都市圏の路線を走る車両と、すべての新幹線を対象に、新たに導入する車両への防犯カメラの設置を、ことし9月にも義務づける方針を固めたことが関係者への取材でわかりました。 カメラの性能については、映
観光を「稼げる」産業へ 生産性低さや人材不足が課題 観光白書 | NHK
ことしの「観光白書」が13日公表され、国内の観光需要は回復に向かっているとする一方、観光産業の生産性の低さや人材不足といった構造的な課題が顕在化しているとして官民一体となって「稼げる」産業へと変革を進める必要があると指摘しました。 政府が13日閣議決定した観光白書によりますと、外国人も含めた去年1年間の国内の旅行消費額は18兆7000億円とコロナ禍前の2019年の67％の水準となり、新型コロナの影響から観光需要は回復に向かっているとしています。 一方で、地域の経済や雇用の担い手となるべき観光産業では、生産性の低さや人材不足といった構造的な課題がいっそう顕在化していると指摘しています。 また、就業者が生み出した1人当たりの付加価値額を2019年のデータで見ると、国内の全産業の806万円に対して、観光関連の産業が491万円などと相対的に低く、欧米の主要国と比較しても低水準だとしています。 この
日本でも1万人が住める海上都市計画｢Dogen City｜同源都市｣
｢出身は海上都市です｣って言ってみたい。 ｢未来都市｣というと超高層ビルが立ち並び、空飛ぶクルマが空中を往来するような、『フィフス・エレメント』や『トータル・リコール』で見たようなイメージかもしれません。 ですが最近は、ドバイの海上に研究施設を主とした都市｢ドバイ・リーフス｣の計画が発表されたように、海の上で暮らす都市計画が現実的のようです。 直径4kmで完結する都市日本でも海上建築スタートアップの株式会社N-ARK（ナーク）が、気候変動に適応する海上未病都市｢Dogen City｜同源都市｣事業構想を発表しました。そのコンセプトは｢医食住同源｣。自然災害への対応、海洋環境改善、気候難民受け入れなどを行ない、海の上を海洋経済圏とします。 Video: 田崎有城/vimeo｢Dogen City｣とは？ 日本の概念｢1里1時間｣を基に、直径1.58kmで周囲約4kmの敷地となる海上都市で、1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
トランプ氏、起訴後も候補指名争い優位＝ロイター／イプソス調査
保育園の「使用済みおむつ持ち帰り」は過去に? 行政の通達で「園廃棄」に転換
パキスタン、ロシア産原油の輸入開始 決済は人民元建て
『サイバーパンク2077』DLC「仮初めの自由」解説動画公開―初登場キャラや新エリアについて深掘り | Game*Spark - 国内・海外ゲーム情報サイト