ダイバーシティ時代の特効薬「組織開発論」

米国では重用されている組織開発だが、日本ではあまり注目されてこなかった。しかし、人材の多様性が進む今後の日本企業では、より活用されるべき、と筆者は説く。 なぜ日本では組織開発論が注目されてこなかったのか 組織開発という言葉をご存じだろうか。経営学の比較的古い概念であり、多くの教科書も出ている。米国では、この分野で博士号を出している大学もあるほどである。有名なクルト・レビン教授が、最初にミシガン大学で、この言葉を使ったというのが定説であり、またMITのエドガー・シャイン教授なども、その流れを発展させている。 また、わが国では、コンサルタントや企業教育の専門企業が、魅力的だと思っている言葉らしく、インターネットで検索すると、大量のヒットが、社名や提供するサービスの名前として見つかる。また、米国で書かれた本の翻訳が多いが、解説書も幾つか出ている。 ただ、不思議なことに、日本の経営学の世界では、あ

[yyamaguchi]

「組織開発が、伝統的に、対象としてきた組織の機能は、人と人のコミュニケーションや協働、目標へのコミットメントの基礎となる組織への信頼感、組織としてのまとまりなどである」