２０１４年１０月にスタートした総合オピニオンサイト「iRONNA」は、諸般の事情により２０２１年３月下旬をもって新規コンテンツの公開を終了することになりました。 およそ６年半の間、当サイトをご愛読いただいたユーザーのみなさま、７００人を超える執筆者、協力していただいた各メディアの方々、及び広告等に協力いただいた方々に厚く御礼申し上げます。
iRONNA終了について
２０１４年１０月にスタートした総合オピニオンサイト「iRONNA」は、諸般の事情により２０２１年３月下旬をもって新規コンテンツの公開を終了することになりました。 およそ６年半の間、当サイトをご愛読いただいたユーザーのみなさま、７００人を超える執筆者、協力していただいた各メディアの方々、及び広告等に協力いただいた方々に厚く御礼申し上げます。
「どうしても言いたいことがある」 三浦九段が初めて語った騒動の内幕
疑惑の発端になったのは、昨年７月２６日に将棋会館で開催された竜王戦決勝トーナメントの久保（利明）九段との対局でした。対局中の私の行動から不正を疑い、（日本）将棋連盟に提案したことがきっかけです。「自分は気持ち良く指したいからルール作りをしてほしい」という趣旨で、対局中の電子機器の使用を規制すべきと訴えていたそうです。その提案後、連盟の理事が対局中の私の行動を監視していたそうですが、報告書にもあった通り、私にはソフト指しを疑わせる不審な行動はなかったのを理事自身が確認しています。 このとき対局したのは、丸山（忠久）九段でしたが、丸山さんは私の行動を「不審に思うことはなかった」とはっきり言ってくださったんです。疑惑の対象となった四局のうち、二局が丸山さんじゃないですか。しかも、その前にも一局指しているんで計三局なんです。つまり、疑惑が浮上してから一番多く指したのは丸山さんだった、ということにな
私は「都議会のドン」内田茂の裏の顔をここまで知っている！
２００９年の東京都議選で初当選し、２０１２年５月に会派から離脱するまで、私は都議会自民党の所属議員だった。その間から今に至るまで、都連幹事長として君臨しているのが内田茂氏である。私が見た内田氏は決して弁が立つほうではなく、自らはめったに発言しない。自分は黙ってじっと座っていて、腹心から意向を伝えたり、内田氏の歓心を買うために回りの議員が進んで発言する状態を作っていく。それが内田氏の手法なのである。 私が初当選する前には、都議会自民党にも派閥があり、議論も活発に行われていたという。しかし２００９年の都議選で自民党候補が大量に落選したことで大きく変わってしまった。この都議選は民主党への政権交代が実現した総選挙の１カ月前に行われたため、都議選でも自民党に対して逆風が吹き荒れ、気骨ある議員の多くが落選してしまった。
ろくでなし子独占手記「ぱよぱよちーん」騒動の全真相
新潟日報記者の中傷ツイート全内幕 新潟日報上越支社の報道部長が、匿名ツイートで弁護士を誹謗中傷する書き込みを繰り返していたことが発覚した。報道人にあるまじき卑劣な行為は決して許されるものではないが、一方でその思想信条や背後関係にも関心が集まっている。ネットの匿名性を悪用したこの手の「事件」はなぜ繰り返されるのか。
「ネット後発組」が日本社会を後ろ向きに変えている
なぜネットは人格を変えるのか リアル社会ではおとなしい人でも、ひとたびネットの世界に入れば、まるで別人のように攻撃的になる―。最近では「ネット弁慶」だけでなく、過剰にマナー順守を要求する「マナー厨」などと呼ばれる人もいるそうだが、今や「ネット人格」は社会問題の一つでもある。ネットはなぜ人格を変えるのか。
実験台にされた大阪府民 都構想にみる橋下徹
マスコミでは、来る５月１７日に、大阪都構想の賛否を問う住民投票が行われると報道されることが多い。だが、この表現は極めて不正確である。実際に行われるのは、「大都市地域における特別区の設置に関する法律」に基づき、大阪市だけが関わる住民投票だからである。この法律は、市町村合併の反対のことをする手続きを定めた規定だと考えれば理解しやすいだろう。すわなち、小さな市町村が合併して大きな都市を作るのとは反対に、大きな都市を解体して小さな特別区に分割する際の手続きとして、住民投票の実施が定められているのである。 ５月１７日に行われる住民投票もまた、大阪市を５つの特別区に分割するか否を大阪市民にのみ問うものに過ぎず、大阪都なるものとは全く無関係なのである。もちろん、投票の結果がどうであれ大阪府は大阪府のままであり、大阪都ができるわけではないし、大阪市民以外の大阪府民には投票権があるわけでもない。堺市もまた、
「俺はとってもリベラル」争いこそ滑稽
１９歳、２０歳、２１歳の女性というのは、一部の男性にとっては存在するだけで価値があるのであって、女の側からしても、その時一番花開いている自分の価値というものを、資本主義的目的遂行のために駆使してみたい、と思うのは自然な感情だと思う。 芸能界やスポーツ界をはじめ、例えば起業家であるとか投資家であるとか特殊な立場にいる場合を除いて、若い女性が高額のオカネを手にできる仕事といえば、水商売や風俗なのだから、そしてそれらは例外をのぞいてどうしても「若い」こと「今」であることが有利にはたらく世界であるのだから、女子大生がクラブやデリヘルで働くのは、別に驚くに値しないありふれた現象だ。しかし、その行為を「キャバクラやってました！」「デリヘルで稼いでました！」とドヤ顔で堂々と開き直られても、拍子抜けするというかやや苦笑いする心理もまた、自然なものであるのは間違いない。 和解成立は「つまんないオチ」 日テレ
ＳＴＡＰ騒動から何を学ぶべきか
１２月２６日、理研は記者会見し、「ＳＴＡＰ細胞はＥＳ細胞の混入」であったと発表した。また、小保方晴子元研究員らが、『ネーチャー』の論文で発表した図や表の多くで、オリジナルデータが存在せず、実験自体が本当に行われていない可能性に言及した。今回の理研の調査で、ＥＳ細胞を混入させた人物については同定できなかったようだが、ＳＴＡＰ細胞の研究は振り出しに戻ったことになる。 ２０１４年１月２９日、小保方氏が割烹着お姿で記者会見してから、一年弱でＳＴＡＰ細胞研究は、世界の科学史に残る不祥事となってしまった。我が国の科学界の信頼を大きく損ねたことになる。 今後、小保方氏や他の研究員の理研内部での処分、研究費不正使用に関する民事責任が検討される。さらに、今回の記者会見により、理研だけでは真相究明が出来なかったことが明らかとなったので、世論次第では「偽計業務妨害」などの理由で刑事告発される可能性もある。
「靖国参拝党」をつくってみませんか
二大政党制がいいか、悪いかという議論はあると思います。ただ、現在の小選挙区という制度がそれを想定したものである限りは、どこかでわかりやすい線引きが必要ではないでしょうか。野党は理念も公約もそっちのけで、離合集散を繰り返していますし、与党もアベノミクスに対する考え方や外交姿勢など内部にはかなり温度差があるようです。そもそも、なぜこの人が自民党か、という議員やその逆も珍しくありませんし、共産党や社民党を除けば、たいして違いはないと思う人もいるでしょう。これでは「政策で選ぶ」という本来の小選挙区制のあり方が機能しません。とはいえ、経済や社会保障などの細かな政策論争は専門家ではない有権者にはわかりにくいという部分もあります。外交も、親米、親中などの色分けはありますが、複雑な国際情勢の中で一概に2つに分けるのも難しいかもしれません。というより、結局だれの演説を聞いても「明るい未来」程度のどうでもいい
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
米では３０年前から禁止を議論 ドッジボールと大量殺人の関係
元教育委員長が明かす 私が育鵬社の教科書を推さなかった理由
新たに３人の特別編集長が加わります！
「右傾エンタメ」批判の嘘
iRONNA