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ほとんどサルだった時代から人類が互いにいがみあわなかったことはほんのひと時でさえもなかったとは言うものの、こと図鑑が楽しいという一点に関しては北軍も南軍も愛国主義者も無政府主義者もぼったくりバーの経営者も明朗会計の寿司屋の大将もベジタリアンもコメディアンも赤毛のアンもつぶあんもこしあんもわたしもあなたも意見を異にすることはない。創元社の『親子で学ぶ数学図鑑 基礎からわかるビジュアルガイド』もまた楽しい一冊だった。 親子で学ぶ数学図鑑:基礎からわかるビジュアルガイドposted with AZlink at 2012.9.30キャロル・ヴォーダマン,渡辺 滋人 創元社 売り上げランキング: 6754 Amazon.co.jp で詳細を見る この本の原題は『Help your kids with maths』で、算数を学ぶ子供を親が手助けするための参考書というのがコンセプトらしい。 中身を眺め
NO科学者の茂木健一郎さんが、日本の教育システム、特にペーパーテスト偏重の入試のシステムを批判している記事を読んだ。有名人の嘯くデタラメなど黙ってやり過ごすべきなんだろうが、いくつか僕の心に近いところで支離滅裂なことを言われて腹が立ったので、なるだけ冷静に説明したい。 ちなみにこのエッセーのタイトルだが、彼が引き合いに出しているリヴァイアサンが、Thomas Hobbesのものだとは考えられないので(だって説明が無茶苦茶なんだもん)、多分ファイナルファンタジーの召喚獣の方だと空気を読んだからだ。グングニルで刺してもいいけれど。 まず、茂木さんは、まつもとゆきひろさんに謝るべきだと思う。ご本人も仰っているように、まつもとさんは、入学試験を受け、一定の点数を取り、筑波大学情報学群へと進学されたはずだ。それがモギイズムにかかると、こう曲解される。 ここで茂木氏は、オブジェクト指向スクリプト言語「
「今年は空梅雨」なんて嘯いてごめんなさい……。 昨日などは、しっかり梅雨でした。 ところで、先日、元三重大学学長の「つぼやき」ブログのアクセス数がものすごいことになった、というお話でしたが、関連したデータを示しておきます。 この10年間で若手教員のポストがいかに減ったか、これをなんとかしないと日本の教育も研究も科学技術振興も駄目になりますよ、ということです。 資料の元はこちら。 いろいろな問題というのは、一つの原因だけで生じるものではありません。 アカデミアポストの減少減少に至った要因には以下のようなものが考えられます。 ・少子化による学生数減少に対応するため+日本の研究力を増すために「大学院重点化」政策が撃ちだされた。 ・大学院重点化により、大学院生の定員を増やすために大学院生の指導ができるとみなされる「教授」ポストを増やす必要が生じた。 ・教授を増やすために、教員の定員枠の助手(当時)
鈴鹿医療科学大学学長、元国立大学財務・経営センター理事長、元三重大学学長の「つぶやき」と「ぼやき」のblog 今年度から、私は内閣府総合科学技術会議の「基礎研究および人育成部会」という会議の委員として出席をしているのですが、その会議で配られた資料には、日本の学術論文数が減少していること、そして、若手教員(研究者)の比率が減っていることを含め、たくさんの日本の研究機能についての分析データが示されていました。 日本の若手研究者の減少については、以前のブログでもご紹介したように、最も有名な科学誌の一つであるNature誌の3月20日号にも記事が掲載されていましたね。http://www.nature.com/news/numbers-of-young-scientists-declining-in-japan-1.10254 そして、資料の中で私が目を留めたのは、エルゼビア(Elsevier)社
趙金姫 チョウ・クミ コロンビア大学大学院生コロンビア大学大学院History,East Asia Language and Culture
かつてpaperboy&co.を設立し、現在はいろいろな事業を立ち上げる支援者としての活動を中心としている家入一真さん(というのがわたしの認識である)。氏が率いるteam liverty が立ち上げたサイト「学費支援プラットフォーム studygift」がいろいろと議論を呼ぶこととなった。そして間もなく活動中止・全額返金に至った。 studygift 〜学費支援プラットフォーム〜 わたしの感想は、結論からいえば「提示された理念・理想は素晴らしい。が、その方法論ならびに直接的なスタッフの動機は是認しがたい」というものである。 わたし自身が大学生のときには極貧生活を送り、結局その結果として中退に至ったという経緯もあり、決して他人事ではなかった。家入さんがそういう学費支援システムを作りたいと表明したときにはわたしもfacebook経由で大賛成の意を伝えた。だが、その結果は非常に残念なものとなって
親子間での扶養や援助の問題がいろいろ話題に登るようになった。伝統的な日本の価値観ではどうこう、と言われているが、基本的に「忠孝」というやつは弱者を保護せず、自由を増やさず、不幸を防止しない。 親子の絆は美しいが、親子をあまり強く関連付けないほうがいい。これは社会システム的にもそうだし、個人の意識としてもそうだ。個人を単位に考えたほうがずっと良い。 不幸の多くは人間関係、特に親子を引き離せないからこそ起きる。一番大きいと思うのが教育の問題だ。 99年に交通事故で3ヶ月近く入院したことがある。整形外科病棟というのは交通事故とヘルニアと老人が三大勢力で、交通事故はバイクが大部分。このため他の病棟に比べ平均年齢が低く、雰囲気も明るめだ。オレはそこで長期入院中の高校生に九九を教えたことをきっかけに、そういう家庭の教育問題を考え始めた。そして信じられないほどたくさんの家庭が、「知」というものとまったく
立教大学の歴史は、米国聖公会の宣教師チャニング・ムーア・ウィリアムズが1874年に創立した「立教学校」から始まります。キリスト教が厳しく弾圧されていた時代に聖書と英学を教える私塾を開くのは、計り知れない苦闘があったことでしょう。それでもウィリアムズは教え伝えること自体が自分の使命だと確信し、需要のない中でも教育を行う道を選択しました。145年以上を経た現在においても、その姿勢は失われていません。立教大学は世間のニーズに応える形で教育を展開するのではなく、「普遍的真理を探究し、この世界や社会のために働く者を生み育てる」というミッションのもと、人類が築き上げてきた知の体系とそれらを社会に還元していく力をもつ人を育む場として存在しているのです。 本学の教育方針の基軸であるリベラルアーツは、単なる教養教育などではありません。人類が長い歴史の中で探究してきたいまだ到達し得ない理想——それを追い続ける
印刷 関連トピックス鳩山由紀夫 外務省は、大学や高専など高等教育の段階的無償化を求めた国際人権規約の条項について、30年余り続けてきた留保を撤回する方針を固めた。文部科学省などと協議して手続きを進める。授業料の減額や返還不要の奨学金の導入など、条項に沿った施策に努めることを国際社会に示す意味合いがある。ただ、現状で具体策は示されていない。 規約は1966年に国連総会で採択。日本は79年に批准したが、「高等教育は、無償教育の漸進的な導入ですべての者に均等に機会が与えられるものとすること」などとする条項は留保。「国公立で無償化が進めば私立と格差が生じる」と説明してきた。留保は約160の締約国のうち日本とマダガスカルだけで、国連は2001年に撤回を日本政府に勧告していた。 撤回については、民主党に政権交代後の10年1月、当時の鳩山由紀夫首相が施政方針演説で目標に掲げた。その後、高校授業料の
はじめに 我が国では、これまで人権に関する様々な施策を推進してきましたが、今日においても様々な人権問題が生じております。アイヌ民族にかかわっては、令和元年(2019年)5月に「アイヌの人々の誇りが尊重される社会を実現するための施策の推進に関する法律」が施行され、その目的において、アイヌ民族が日本の先住民族であるとの認識が示されるとともに、アイヌ施策の推進に関し、基本理念、国・地方公共団体の責務等が規定されました。学校教育においては、アイヌ民族の人権を尊重し、アイヌ民族の歴史、文化、伝統及び現状に関する認識と理解を深める指導の充実に努めていきます。 「アイヌ民族の歴史・文化等に関する指導資料-第6集-」 平成19年(2007年)9月に国連総会において採択された「先住民族の権利に関する国際連合宣言」や令和元年(2019年)5月に施行された「アイヌの人々の誇りが尊重される社会を実現するための施策
印刷 日本政府が朝鮮学校に高校無償化を適用しないのは人種差別撤廃条約に違反するとして、日本などの三つのNGOが24日、ジュネーブの国連人種差別撤廃委員会に対し、日本政府に適用を勧告するよう要請する。 NGOの「外国人学校ネットワーク」「在日本朝鮮人人権協会」「反差別国際運動」が、無償化を適用しないのは特定の民族への差別であることを委員会から日本政府に明確に示すよう求める。朝鮮学校への地方自治体の補助金が維持されるための必要な措置を働きかけることも求める。 NGO側は、昨年に続き無償化が適用されないまま卒業の時期が近づいているため、緊急の対応を求めることにした。国際的な人権の基準や植民地支配の歴史に照らして、日本政府には朝鮮民族の子らが言葉や文化、歴史を学ぶ権利を保障する責務があると主張している。 購読されている方は、続きをご覧いただけます関連リンク朝鮮学校が公開授業 高校無償化適用に
かっちんブログ 「朝鮮学校情報・在日同胞情報・在日サッカー速報情報など発信」毎日ブログ更新して15年かっちんブログでは全国の朝鮮学校(ウリハッキョ)情報・サッカーの速報・全国の在日同胞達の熱い活動をもっと知ってもらいたいので最新情報をアップしております。青商会時代で培ったネットワークを使って全力で発信しております 金さんのフェイスブックより 昨夜、FBで友達(教え子)のウォールに興奮して眠れませんでした。 是非、読んで見てください。 今の時代にもこんな考え方をする人がいるんだと思うと衝撃です。 物事の真実が歪められた情報社会を象徴した”大事件”だと思いました。 以下、転載します。*本人の了解を得ています。 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ K・R(イニシャルで表示しています 娘を持つオンマです) 最近、ある出来事がありました。 思うことがあり、久しぶりに
国会を開くのに、一日あたりでどれだけのお金がかかるのか。概算してみると、議員や秘書の給与や諸経費で、議員一人あたり20万円。そして、衆議院(480人)と参議院(242人)の定数を足して20万円をかけると1億5000万円弱。さらに、国会の運営費用で一日あたり1億5000万円。くわえて、2011年度の政党助成金の総額は約320億円であり、これを日割りにすると1億円弱。しめて約4億円が、国会を一日開くためのおおまかな費用となる。 その国会が一日半も空転した。政府による高校授業料の無償化に関する答弁に自民党が反発したからだ。ようは、昨年8月に民主・自民・公明で取り決めた三党合意のうち、無償化の「検証」が行われていないことについて自民が問いただしたところ、「検証」をしていない政府がのらりくらりとした答弁をしたため、自民がへそを曲げただけの話である。 高校授業料の無償化については、誰がどう考えても歓迎
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