YouTube投稿動画の広告効果はいかに--電通とグーグルが共同調査
動画共有サイトに動画を投稿し、プロモーションに活用する企業が増えている。しかし、その効果を計測する指標はまだ完全に確立されてはいない。 インターネット上の動画の再生回数とその認知率にはどのような関係があるのか、また、動画は購買行動に結びつくのだろうか――こういったインターネット動画の効果を調べるため、電通とグーグルがYouTubeのデータをもとに共同で調査した。その結果、再生回数と認知率の相関度合いや、YouTube上で動画を見たユーザーが動画内の商品に高い購入意向を示すことがわかったという。 この調査は3月、関東地方に住む15歳以上50歳未満のPCインターネットユーザー1万人を対象に実施した。YouTubeに投稿されているオリジナル動画45素材（うち一般ユーザー作成動画22素材、企業作成動画23素材）を使って、動画の認知率や動画視聴後の変化などを調べた。 その結果、動画で扱われている商品
英国新聞社大手のGuardian、オンラインコンテンツを共有するプラットフォームを開設
英国の新聞Guardianは現地時間3月10日、同社の広告を扱うことを条件に、サードパーティーが自社コンテンツとデータに無料でアクセスできるオープンプラットフォームを開設したことを発表した。 このプラットフォームにより、Guardianは自社コンテンツを無料で提供し、サードパーティーの開発者がこれを利用したアプリケーションやサービスを容易に設計するよう支援する。コンテンツには、記事、動画、写真ギャラリーなども含まれる。 たとえば、あるパートナー企業は、Guardian読者がGuardianのすべてのコンテンツにジオタグをつけるサービスを開発している。これにより、読者は自分の地区が関係するニュース記事、動画、その他のコンテンツを容易に入手できるようになる。 Guardianはまた、無料のデータサービスも提供する。このサービスにより、サードパーティーは、Guardianが提供する統計やデータを
０９年もネット広告拡大が加速 新聞抜き第２のメディアへ:マーケティング - CNET Japan
２００９年はインターネット広告が史上初めて新聞広告を抜き去り、テレビに次ぐ第２の広告メディアに躍り出る見通しであることが６日、明らかになった。新聞、雑誌、テレビ、ラジオの既存マスコミ４媒体の広告費は不況で昨年も伸び悩んだが、ネット広告だけは拡大。世界的な景気低迷で企業が広告費を削減するなか、この傾向は今年も加速するとみられる。１００年に１度の不況は日本の広告業界も変えていきそうだ。 電通が０８年１～９月の実績をもとに試算した日本の昨年の広告費は、新聞が対前年比１１％減の約８３００億円、雑誌が同７％減の４２００億円、テレビが同４％減の１兆９１００億円、ラジオは同５％減の１６００億円と、いずれも前年実績を下回り、４媒体の広告費総額は４年連続の前年割れとなった。北京五輪などのプラス要因はあったものの、昨秋以降の金融危機を受け、企業が一斉に広告出稿を手控えたためだ。 一方、ネット関連の広告費は
「オーラの泉」のスポンサー - /dev/wd0a
本日、朝日放送で放送された「オーラの泉」の提供としてクレジットされていたのは、以下の通りです。 19:00〜19:43ごろ 創建 19:43ごろ〜19:52ごろ 小林製薬 林原 マンナンライフ 19:52ごろ〜20:34ごろ P&G グッドウィルグループ アダプトゲン製薬 SOFT99 ニトリ CALPIS 20:34ごろ〜20:54 エバーライフ JINRO フィニッシュ SC Johnson 小林製薬 メガネスーパー バベル 他の系列局では異なるかもしれません。
アナログ放送を停止するとNHK、全民放、主要広告会社は倒産するだろう・・・ | Blog | nozomu.net - 吉田望事務所 -
野村総研が1年ほど前に2011年までの、デジタル放送の世帯普及率を予測しています。(2005年12月） http://www.itmedia.co.jp/news/articles/0512/07/news087.html 2006年度 883万世帯 2007年度 1490万世帯 2008年度 2214万世帯 2009年度 2883万世帯 2010年度 3512万世帯 2011年度 4052万世帯 日本全体では、5000万世帯ぐらいあるので、2011年度には19％、約1000万世帯がアナログ放送を見れないという予測です。このような予測があることが大事で、現状（今年）と2011年までの比較が可能になります。 （が、まずこの予測は相当楽観的だと思います。2007年度で約1500万世帯がすでにデジタル放送を見ている、という設定になっていますが、これはこの半分にすら到達しないと思います（地デジテレ
ITmedia News：ネット広告費、雑誌に迫る テレビなど4媒体は2年連続前年割れ
電通が2月20日発表した2006年の日本の広告費調査によると、総額は5兆9954億円となり、前年比0.6％増と横ばいだった。いわゆるマスコミ4媒体（新聞、雑誌、ラジオ、テレビ）が2年連続で前年割れとなった一方、約30％増えたネットがラジオの2倍以上に達し、雑誌に迫る勢い。広告市場全体の拡大はネットやCS放送などの新メディアに頼っている状況だ。 景気の回復基調もあり、全体では微減ながら前年を上回った。トリノ五輪やサッカー・ワールドカップなどがプラス材料になったほか、後半にはワンセグや携帯電話番号ポータビリティ（MNP）の開始に伴い携帯向け広告が活発化した。 一方で消費者金融各社が相次いで広告を自粛した影響や、前年の衆院選や東京モーターショー関連の反動減もあり、伸び率は低下した。 マスコミ4媒体は、新聞が9986億円・3.8％減、雑誌が3887億円・1.5％減、ラジオが1744億円・1.9％減
複製芸術とマスメディアと消費社会 - 日々常套句
仕事始めの1月9日以降、彼方此方から怒涛のように多種多様なissueが多層多元的に錯綜し、我が身はヘロヘロな昨今、そんな「目覚めたら見知らぬ芝生」的な情況の息抜きに、お仕事的移動の合間＠電車にて、「タイアップの歌謡史 (新書y)」という本を読んでおりました。 この本ですが、タイトルからは「歌謡曲の歴史本」かと思われたのですが、冒頭から順を追って読み進めてゆくと、実は「19世紀的な近代（産業社会）から消費社会への展開と併せて発展してきた、日本のマスメディアと複製芸術（コンテンツ）の形成/普及過程を歌謡曲という題材から紐解いていく」そんな興味深い内容の書物であったのでした。 当たり前のことですが、レコード等の複製技術が存在せず、またテレビやラジオなどの映像/音声系マスメディアも普及していないその昔、人々が音楽に接することができる機会は、演奏会やコンサート会場での直接体験に限定されていました。つ
最近の二件のトラック事故で気になること: 極東ブログ
不二家バッシングがまだ続いているようだが私は皆目わからない。被害者がいたのだろうか。何か違法性があるのだろうか。わからないものはわからないのでただ関心が持てないというだけになる。それに比較してブログ・天漢日乗のエントリ”風見しんごの長女を轢いたトラックは花王の配送車”（参照）には関心を持った。 この事件には明確な被害者がある。違法性についてはわからない。該当エントリを読み進めるについて、気掛かりになったことがあり、それをこのブログに書くべきか悩んだ。 最初にお断りしておきたいのだが、私は特定企業をバッシングしたいという意図はまるでない。また気掛かりになった点について裏は取れていない。その意味で不確か情報の伝搬になることを恐れる。しかし、それでももしこの気掛かりになんらかの事実性が含まれているとしたら、私たちの市民社会にとって考慮すべき課題が潜んでいるのでないかと思う。なので、簡単に書いてお
風見しんごの長女を轢いたトラックは花王の配送車→追記あり - 天漢日乗
花王が「発掘! あるある大事典II」のスポンサーを降り、番組そのものは打ち切りが決まった。 フジ系列日曜9時枠は、関テレ制作で、長く花王が単独スポンサーとして提供してきた枠だったが、今後はどうなることか。 ところで、先日、タレントの風見しんごの長女が、通学途中、青信号で横断歩道を渡っている時に、トラックにはねられ亡くなるという痛ましい事故があった。合掌。 あの事故の報道でおかしい、と思ったことはないか？それは 事故を起こしたトラックがほとんどテレビの画面上に現れない ことなのだ。普通だと、警察に置いてあるトラックを映して あのトラックが、今回事故を起こした車です というショットが流れるはずなのだが、管見の及ぶところでは、見た覚えがない。 なぜか。 風見しんごの長女を轢き殺したのは、花王の配送車、花王ロジスティクスのトラック だったからだ。 花王ロジスティクスってどうよスレッドより。 621
なぜ実現しないネット放送--「品質論」唱える既得権益者の本音:コラム - CNET Japan
動画共有サービス「YouTube」の爆発的な人気を経て、放送業界に内在する需要無視の経営姿勢が、徐々に明らかになってきた（需要無視の“内情”を露呈した「YouTube対テレビ局」）。 否、もっと正確に言うと「受動的な視聴を好みがちだった視聴者が、ネットの普及に伴って能動的な視聴スタイルにも目覚め、これまで望まれるままに一方的な放送サービスを提供し続けてきた放送業界は、根底からその姿勢を見直さなければならない時期に差しかかってきた」という表現の方が正しい。 ライブドアや楽天といった国内ネット企業の攻撃を辛くもかわした放送業界だが、黒船「YouTube」からの攻撃は今なお、続いている。放送と通信の融合における魅力を消費者に伝えられなかったライブドアと楽天とは違い、YouTubeはその魅力を十二分に身を持って体感させることに成功した。果実を一度でも口にした消費者がその甘さを忘れることはない。消費
YouTube/HDDビデオの時代に日本のテレビ局は生き残れるか？：NBonline(日経ビジネス オンライン)
YouTube/HDDビデオの時代に日本のテレビ局は生き残れるか？ 第9回 ネット・エコノミー解体新書 2006年12月14日 木曜日 磯崎 哲也 この「nikkei BPnet NET Marketing」のページを読まれている方は、ネットだけでなく、テレビ・ラジオ・新聞・雑誌の、いわゆる「4マス媒体」全体とあわせてマーケティングを考えておられる方も多いだろう。なかでも、テレビという媒体の力は依然、非常に強い。 一方、米国では、YouTubeがグーグルに買収され、ネットとテレビの関係が問い直されている。また、国内でもHDD（ハードディスク・ドライブ）ビデオレコーダーが普及してCMがスキップされ、テレビ広告の効率性は日増しに低下している。 こういった状況は、今後どう変化していくのか。日本のテレビ局に働く「ファイナンスの力学」から考えてみた。 米国メディア各社は、YouTubeを“殺す”のか
[ネット接続時間について]企業の広告・宣伝手法は、マスメディアから個別対応のITメディアへ～HDRユーザーの過半数がテレビCM80%スキップ、今年の損失総額は約540億円に～
You can search NRI's research and research results from tags, free words, and content types.
ユーチューブでのビデオ公開がCBSの視聴率向上に寄与
米国時間11月21日、YouTubeのPress Roomのページに短いリリースが掲載された。「AFTER ONE MONTH, CBS CONTENT AMONG MOST VIEWED VIDEOS ON YOUTUBE」というタイトルのこのプレスリリースによれば、CBSが自社の番組をYouTubeで公開した10月18日以降、これらの番組のビデオがYouTube全体のなかで最も高い人気を誇るコンテンツになっているだけでなく、いくつかの番組についてはテレビ放送の視聴率も向上しているという。 具体的には、11月1日〜17日の間にYouTubeでトップ25入りをはたした2つの番組--「Late Show with David Letterman」が20万人（+5％）、また「The Late Late Show with Craig Ferguson」が10万人（+7％）の視聴者をそれぞれ増や
グーグル、新聞広告の仲介サービスに参入へ--ブログ界の反応は？ - CNET Japan
Googleが米国の新聞紙に出稿する広告枠を販売するプログラムを開始する。同社では手始めに、Hearst、Gannett、the Washington Post Co.、New York Times Co.などの新聞社が参加する、3カ月間のトライアルを実施する。同社ではこの広告仲介サービスのテスト期間中に売り上げを得る予定はないという。だが、2007年の正式版サービスの提供にあわせて、仲介料を課金する予定だ。 ウェブメディアの世界で絶大な影響力を誇るGoogleがなぜ今になって、長年の苦戦から抜け出せずにいる印刷メディアに興味を示すのか。New York Timesは米国時間11月6日付けの記事のなかで、その答えは年間480億ドルという新聞広告市場の規模にあると、Googleの同サービスに関わる人物の発言を引用して述べている。 以下がブログコミュニティの反応である。 「良いアイデアかって？
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