大事だとわかっていても、“デジタル戦略”が進まないのはなぜ？：日経ビジネスオンライン
近年、多くの企業で「デジタル・マーケティング」の必要性が叫ばれている。デジタル・マーケティングとは、端的に言えば、SNSなどITを駆使して広告・宣伝・販売をしたり、顧客に関してより詳細なデータを集め、消費行動分析などを行うことだ。しかし、こうした“デジタル戦略”の重要性を認識しているものの、「実際はなかなか実行できない・進まない」といった声は少なくない。 なぜ、進まないのか？ デジタル・マーケティングを成功させる方法について米国の事例とともに紹介した『超先進企業が駆使するデジタル戦略』の解説者、電通レイザーフィッシュ社長の得丸英俊氏と同書をゼミで教科書として利用している一橋大学・教授の神岡太郎氏に日本の現状について分析してもらった。（聞き手＝三木いずみ） 企業より顧客のほうがデジタルに詳しい アドビが行った、日本企業におけるデジタル・マーケティングの現状に関する調査（2013年）によれば、
イヤというほどバナー広告を作った経験から一言：日経ビジネスオンライン
佐々木 康晴（ささき・やすはる） 電通コミュニケーション・デザイン・センター局次長／シニア・クリエーティブディレクター 1971年千葉県生まれ。東京大学大学院理学系研究科を修了後、95年電通入社。コピーライター、インタラクティブ・ディレクターなどを経験したのち、2011年からニューヨークに出向。帰国後の現在も、Dentsu NetworkのExecutive Creative Directorを兼任している。カンヌライオンズ、D&ADなどの国際広告賞を数々受賞し、審査員経験や国際カンファレンスでの講演も多数。11年クリエイター・オブ・ザ・イヤー・メダリスト。（写真：中村 治、以下同） 佐々木：僕がアメリカで仕事をして実感したのは、フェイスブックに限らず、いろいろな仕組みやサービスが次から次へと登場していることでした。日本でまだ稼動していないけれど、アメリカでは人気を呼んでいるサービスも結構
結婚生活とスマホ広告はよく似ています：日経ビジネスオンライン
佐々木 康晴（ささき・やすはる） 電通コミュニケーション・デザイン・センター局次長／シニア・クリエーティブディレクター 1971年千葉県生まれ。東京大学大学院理学系研究科を修了後、95年電通入社。コピーライター、インタラクティブ・ディレクターなどを経験したのち、2011年からニューヨークに出向。帰国後の現在も、Dentsu NetworkのExecutive Creative Directorを兼任している。カンヌライオンズ、D&ADなどの国際広告賞を数々受賞し、審査員経験や国際カンファレンスでの講演も多数。11年クリエイター・オブ・ザ・イヤー・メダリスト。（写真：中村 治、以下同） 佐々木さんは、2011年から13年春までニューヨークに駐在されて、アメリカの先端的な事例に接しておられるので、今回はそのあたりを、ぜひうかがいたいです。 佐々木：僕らがデジタルメディアを使って作っているのは広
コミュニケーションは「ちまちま」が大事：日経ビジネスオンライン
（前回から読む） 佐々木さんはCDCの中で、デジタル・クリエーティブを担当されていますが、クライアントから広告の依頼がきたとき、CDCのほかのメンバーと組むパターンは多いのですか。 佐々木：最近のクライアント企業の悩みは複雑かつ深いので、1人のクリエーティブ担当者だけではどうにもならないところがあります。CDCでは、戦略担当や、映像に強いチーム、デジタルに強いチームという、おのおのの専門家が同じフロアに集まっていて、それぞれが“領空侵犯”をし合いながら専門性をかけあわせて考えられる強みがあります。 それは広告というより、完全にコンサルティングですよね。 佐々木 康晴（ささき・やすはる） 電通コミュニケーション・デザイン・センター局次長／シニア・クリエーティブディレクター 1971年千葉県生まれ。東京大学大学院理学系研究科を修了後、95年電通入社。コピーライター、インタラクティブ・ディレクタ
「ネットで検索」を流行らせたのは彼だった！？：日経ビジネスオンライン
お待たせしました、連載再開！ 今回から電通CDCでデジタル広告の最前線を担う佐々木康晴氏へのインタビューをお読みいただきます。ストーンズのライブ中継のころ（ありましたね…）、黎明期からインターネットに深く入り込み、日本や米国でデジタル広告を担当してきた佐々木氏は、「売り場にお客さんを連れてくるネット広告」について、実際の経験を通して考えてきました。現在のフェイスブックなどのSNSを活用した広告が、本当にお客を連れてこれるのか、直球の質問にひるまずお答えいただいた本音の数々、お楽しみ下さい。 佐々木 康晴（ささき・やすはる） 電通コミュニケーション・デザイン・センター局次長／シニア・クリエーティブディレクター 1971年千葉県生まれ。東京大学大学院理学系研究科を修了後、95年電通入社。コピーライター、インタラクティブ・ディレクターなどを経験したのち、2011年からニューヨークに出向。帰国後の
米フリップボードが電通・ADKグループと提携：日経ビジネスオンライン
蛯谷敏 日経ビジネス記者 日経コミュニケーション編集を経て、2006年から日経ビジネス記者。2012年9月から2014年3月まで日経ビジネスDigital編集長。2014年4月よりロンドン支局長。 この著者の記事を見る
メディアの地殻変動とネットが揺るがす“消費社会の夢”：日経ビジネスオンライン
インターネットの普及を背景に、メディアの地殻変動が進んでいる。消費者に対するインターネットの影響力が強まり、テレビや新聞などマスメディアの影響力は相対的に弱まりつつある。 大手広告代理店の電通が公表しているメディア別広告費のデータによると、インターネット広告費が一貫して増加するいっぽう、テレビなどマスメディアの広告費は全般的に減少傾向となっている。インターネット広告の市場規模は2006年に雑誌を抜いた後、2009年には新聞を上回り、テレビに次ぐ第2位の規模になった。 インターネットが広告市場での存在感を高めているのは、消費者のインターネット利用時間が大幅に増加しているからだ。博報堂DYメディアパートナーズの調査によると、パソコンと携帯電話を合わせたインターネットの平均利用時間は、2006年の1日当たり68分から2010年の103分へと著しく増加した。そのいっぽうで新聞、雑誌、ラジオにかける
【ネット・メディア】勃興ＳＮＳ経済圏、勝つのはここだ：日経ビジネスオンライン
海外にも衝撃が走った両社の提携。ネットレイティングスが2010年5月に発表した検索クエリー数によるシェアを見ると、ヤフーは53・2％、グーグルは37・3％。この2社で国内の9割のシェアを持つ。最大手のヤフーがグーグルの検索エンジンを採用すると発表したことから、事実上検索エンジンはグーグル1社が9割のシェアを持つことになる。これは検索サイトだけにとどまらず、周辺の産業に大きな影響をもたらす。 最も影響が現れるのはSEO（検索エンジン最適化）業界だ。企業がネットを活用してマーケティングを展開する時、決して無視できないのが検索エンジンの存在。企業はなるべく検索結果の上位に表示されるように、SEOを施す。こうしたSEOのコンサルティングやツール提供を手がける企業は多数ある。アウンコンサルティングは2009年のSEO市場規模を約163億円、2010年は約190億円、2011年は217億円まで拡大する
「つぶやき分析」に熱視線：日経ビジネスオンライン
「苦情の先取り」「イベントの効果測定」「ライバルの評判」――。ネット上の「つぶやき分析」サービスに企業の注目が集まる。消費者の生の声を拾い、新たなビジネスにつなげる狙いもある。 エスエス製薬は11月1日、全国の風邪の状況が一目で分かるウェブサイト「カゼミル」をオープンした。全国の地図が表示され、陸地がカラフルなドットで埋められている。 実は、この色には意味がある。それぞれ「のどの痛み」「鼻づまり」といった風邪の症状を示し、どの地域でどんな風邪が流行っているのかが、一目で分かる。都道府県別の表示も可能だ。 なぜ風邪の潮流が分かるのか。カゼミルは、日本国内での利用者数が1000万人を超えたとされる、マイクロブログ「ツイッター」の「つぶやき」データを基に作成されている。 エスエス製薬はツイッターで、1日8000～1万回に及ぶ風邪に関するつぶやきに注目。まずは「風邪」「カゼ」「かぜ」といったキーワ
2011年夏、テレビCM“復活の日”：日経ビジネスオンライン
例の、予想外な「白犬」を育てた人の頭の中、のぞいてみたくないですか？ 久々にお邪魔します。わだ＠日経ビジネスアソシエです。世間の注目を集めるCMを作り続けている澤本嘉光さん（電通、エグゼクティブ・クリエーティブディレクター、CMプランナー）。ソフトバンクモバイルの「ホワイト家族24」をはじめとする、その発想力の源に迫るべく（こちらはアソシエの誌面でどうぞ）、そしてテレビCMの未来を探るべく、押しかけました。 CMは「見られていない」という現実 ――15年以上、雑誌の編集に携わってきての印象なのですが、ここ数年、記事体広告が増えて、いわゆる「純広告」が激しく減っています。その数少ない純広告も、「これってスーパーのチラシ？」と感じるものが多い。結果、その広告は沈んでしまい、澤本さんが作られているCMのようには、なかなかいかないのが現状です。 澤本 今、僕がいろんなところで話しているのは目立って
「ISDB-Tmm vs MediaFLO」、非公開ヒアリングの後も舌戦：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン V-High帯を利用した全国向け「携帯端末向けマルチメディア放送」の特定基地局開設計画の認定に向けて、総務省は7月21日に非公開のヒアリングを行った。7月27日（今日）の午後からは2度目の公開説明会も予定されている。原口一博総務大臣は都内で行われた講演で、「8月半ば頃には結論を出したい」と述べている。この発言通りに作業は進むと見られており、いよいよ最終局面に入った。 7月21日のヒアリングの後、1社のみという受託放送事業者の席をめぐって競う「ISDB-Tmm」「MediaFLO」両陣営が、メディアの囲み取材に応じた。 ISDB-Tmm方式を押すマルチメディア放送（mmbi、東京都千代田区）は、NTTドコモやフジテレビ、ニッポン放送、伊藤忠商事
ツイッター入りするマスメディア、CNN・エフエム東京・NHKの思惑：日経ビジネスオンライン
一方で、インターネット広告だけが伸長している。ネット広告費は昨年、初めて新聞の6739億円を抜いて7069億円に達し、テレビ広告に次ぐ第2のポジションを得た。 気をつけなければいけないのは、ここに肥大化するつぶやきメディア「Twitter（ツイッター）」の効果が、ほとんど反映されていないことだ。 ツイッターは、リーチという意味でも伝播力という意味でも、各マスメディアを凌ぐ勢いで成長し続けている。 ツイッターの正体とは、情報の発信者と受信者をダイレクトにつなげ、情報の評価や加工、伝播といった、マスメディアが担ってきた機能をも包含するプラットフォーム（詳しくは、前編、後編をお読みください）。 このプラットフォームを舞台に、情報発信の場を既存メディアに頼っていた著名人や大手広告主は、次々と自らつぶやき始めた。そして、既存メディアを介さず、直接、視聴者や読者を獲得しようと精を出している。 こうした
大手民放ラジオ13社、ネット同時放送解禁へ：日経ビジネスオンライン
2月上旬、NHKのラジオセンターに衝撃が走った。 「どうやら民放が、ネットでのサイマルに踏み切るらしい」「何だそれ、聞いてないぞ」――。 マスメディア産業の一角が、ついに生き残りをかけて、重い腰を上げた。NHK以外の民放局である。受信料で成り立つNHKと民放とでは、それだけ危機感に雲泥の開きがあるということだ。 AM、FM、短波の大手民放ラジオ局13社は、3月中旬から、地上波と同じ放送内容をインターネットでもサイマル（同時）送信することを決めた。日本音楽著作権協会（JASRAC）や日本レコード協会といった権利団体とも合意を得た。2月中にも正式発表する。 パソコンなどから「RADIKO（ラジコ）」のウェブサイトにアクセスすれば、無料で地上波と同じラジオ放送を聴けるようになる。ただし、アクセス元のIPアドレスから住所を類推する仕組みを用いて、当面は首都圏と大阪府の利用者に限定する。 大手放送局
肥大化するつぶやきメディア「Twitter」の正体（後編）：日経ビジネスオンライン
つまり、情報の発信者と受信者をダイレクトにつなげ、情報の評価や加工、伝播といった、マスメディアが担ってきた作業すらも、同じツイッターというプラットフォームの中で行われている。 そこでは、ほとんど金銭の授受は発生していない。言い換えれば、メディアビジネスの究極の中抜きが、ツイッターというフラットで民主的な世界で、起きているのだ。 「中」とは、言うまでもなく、既存マスメディアを担うメディア企業。そして、その収益を支える広告主である。 では、既存のメディア産業に広告宣伝を委ねてきた企業は、新たな巨大メディアとどう付き合えばよいのだろうか。（文中敬称略） （前編からお読みください） 豊年の瑞なのだろうか。60回目となる紅白歌合戦の第1部が終わろうとする頃には、庭に雪が積もり始めていた。 冷凍うどんで有名な加ト吉のコーポレートコミュニケーション部の部長として引き抜かれてから丸2年。48歳を迎えた末広
ハイチから宇宙から、カトキチから「なう」：日経ビジネスオンライン
2009年は、まさに「つぶやき」元年だった。 1回の投稿（ツイート、つぶやき）は140文字まで。他人を登録する（フォローする）と、そのつぶやきがリアルタイムに自分の画面に伝わり、次々と膨大な量のつぶやきが滝のように流れていく「Twitter（ツイッター）」。 フォローせずとも、他人のつぶやきの一覧を、ブログを見るような感覚で閲覧したり、他人のつぶやきに対してメールやチャットのように返信したりすることもできる。 ただ、それだけのシンプルなサービスが、メール、ブログ、SNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）と進化してきたコミュニケーションツールの最新版として全世界で受け入れられ、大流行している。 国内でも、2009年半ば頃から火が付き、「ツイッター論」を語るさまざまな書籍が雨後の竹の子のように登場した。運営する米ツイッターが公開していないため、明確な利用者数は分からないが、少なくとも米
米“クチコミ”広告規制の波紋：日経ビジネスオンライン
瀬戸 久美子 日経WOMAN編集部 旧・日経ホーム出版社（現日経BP社）に入社後、日経WOMAN、日経TRENDY、日経ビジネス編集を経て2013年4月より現職。 この著者の記事を見る
1890円で「無料」の本がガンガン売れてます。：日経ビジネスオンライン
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次はワイヤレスか、モバイルか：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 去る11月10日、NTTドコモとソフトバンクモバイル（以下、SBM）のケータイ新製品発表会が開催された。奇しくも同じ日に設定された両社の発表会の中で、両首脳同士による極めて興味深いやり取りが行われた。 先攻は、午前中に発表会を開催した、SBMの孫正義社長。同社は今回、Wi-Fi（無線LAN）搭載のケータイ端末を発表した。同社は今後、Wi-Fiインフラの整備を進め、端末のブロードバンド化を促すという。来るべきケータイ・ブロードバンドのニーズに対応するには、現在の3G（第3世代規格）よりもWi-Fiに優位性があると、競合の通信キャリアを牽制した格好である。 一方、後攻となるNTTドコモの山田隆持社長は、午後に開催された同社発表会の中で、名指しこそ
既存媒体への広告費、半分が「無駄」に：日経ビジネスオンライン
長引く不況により、企業は財布のひもをきつく縛っている。多くの支出が削られているが、最も影響が出ている分野が広告宣伝費だろう。電通の2009年4～6月期連結売上高は、前年同期比18.2％減の3811億円と大きく落ち込んだ。 こんな状況でもグーグルは堅調だ。10月15日に発表した2009年7～9月決算では、売上高が前年同期比7％増の59億4500万ドル（約5350億円）、純利益が同27％増の16億3900万ドル（約1480億円）で、ともに過去最高を更新した。 グーグルの売上高に占める広告の比率は97％。業態が異なるため、電通などと単純に比較するのは難しい。しかし今や、グーグルは「世界最大の広告会社」になったとも言われる。 日経ビジネス10月19日号特集「グーグル包囲網」の連動インタビュー第5回のテーマはネット広告。グーグルでグローバルオンラインセールスおよびオペレーション担当副社長を務めるデビ
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【続報】ラジオのネット同時放送、“中の人”が詳細語る：日経ビジネスオンライン