太田光が自ら語った「ネットでなくてテレビだからこそ伝えられること」〜川崎２０人殺傷事件について〜(水島宏明) - 個人 - Yahoo!ニュース
俗っぽくて、ゲスな番組『サンジャポ』 のっけからこう書いたのは、悪口や非難のつもりではない。むしろ逆だ。そのことは最後までお読みいただければおそらくおわかりいただけると思う。 TBSが日曜日の午前中に放送している『サンデージャポン』。 ”サンジャポ”の愛称で親しまれているトークバラティー番組である。 司会は爆笑問題の二人が務め、笑いや俗っぽい好奇心で様々な話題について切り込んでいく。芸能ネタもあればニュースネタもあって、ゲストとして脚線美や巨乳の女性タレントもスタジオに集め、時折、カメラがその脚線や胸元を舐めるように撮影するなど、「ゲスい」ところ満載の番組である。 だが、この番組には古くからテレビ人が持ってきた「ゲリラ的で型破りなところ」があって侮れない。 かつて日本テレビ系列で平日深夜に放送されていた『１１PM』（イレブン・ピーエム）。硬派もエロもごっちゃまぜという、1965年から199
“オワコン”といわれるテレビは、なぜ終わらない？
「テレビなんてオワコン（終ったコンテンツ）」といわれて久しい。思えば、インターネットの登場以降、度々そういわれてきた。視聴率はもとより、番組の質や放送文化という面から見ても、「テレビは以前に比べて良くなっていない」と皆がなんとなく感じている。 NetflixやAmazon、AbemaTVなどの勢いが増す中で、ネットニュースには毎日のように“テレビの斜陽”を伝える記事が躍る。テレビは、ネットという新しく自由なメディアに比べて、窮屈で旧態依然とした“オールドメディア”と位置づけられている。 だが、かつての勢いを失いながらもテレビはいまだ健在で、影響力が大きいことも事実だ。検索ワードランキングやTwitterのHOTワードは、テレビ番組やテレビタレントの話題が上位を占める。YouTubeで100万回再生された動画が話題になる一方で、約100万人が番組を見てもテレビの視聴率ならわずか1％程度に過ぎ
NHKは市民や視聴者を裏切る方向で進んできた - 石川旺｜論座アーカイブ
NHKは市民や視聴者を裏切る方向で進んできた 受信料をめぐる最高裁判決の問題点とNHKが今本当にやるべきこと 石川旺 上智大学名誉教授、元NHK放送文化研究所主任研究員 2017年12月、最高裁大法廷は「テレビ受信設備を設置したものはNHKと受信契約しなければならない」と定めた放送法64条1項について、契約の自由を保証する憲法に違反するものではないとの判決を下した。この判決後に、NHK受信料の支払い拒否を続けている世帯にNHKから「重要なお知らせ」として「裁判所を通じた法的手続きの実施」の通告文書が届いた。NHKは受信料不払い対策としてこの判決を歓迎しているのであろう。けれども大局的にはNHKは深刻な悪循環に陥っていると見える。 現在のメディア環境の中にあって、NHKは別格の存在として誰もが納得し、きちんと受信料を納入するようなシステムとなりうるはずである。 まず第一に、税金ではなく視聴者
NHK「受信料支払い拒否裁判」は時代錯誤も甚だしい（佃 均） @gendai_biz
12月6日、最高裁の大法廷（裁判長：寺田逸郎長官）はNHK受信契約の義務規定を合憲とする初の判断を示した。 2006年3月に自宅にテレビ受像機を設置した男性に対して、NHKが受信契約を結ぶよう求めたところ、男性がこれを拒否したので、同年9月にNHKが支払いを求めて起こした。 裁判の事案名は「受信契約締結承諾等請求事件」と厳めしい。一審、二審でNHKの主張が認められたため、男性が上告していた。その最終判決だ。 金田大臣名の異例の「意見書」 NHKが根拠としたのは、放送法64条1項。具体的には「日本放送協会の放送を受信することのできる受信設備を設置した者は、協会とその放送の受信についての契約をしなければならない」とある。 つまり、「テレビを持っている世帯は必ず受信料を払わなければならない」ということだ。請求額は被告男性に受信契約申込みを送付した2006年4月から2014年1月まで8年間の受信料
ＮＨＫ、テレビ設置「申告制」提示 受信料制度を改革へ
ＮＨＫ改革で受信料に関する制度が変わりそうだ。ＮＨＫは１２月の総務省の有識者会議で、受信契約を結んでいない世帯にテレビの設置状況を申告させる案を示し、事実上、法改正の検討を求めた。一方、インターネットで番組を常時同時配信することになれば、テレビの受信契約を結んでいない世帯からも料金を徴収したい考えだ。 受信料の水準については、高市早苗総務相が引き下げを求めている。政府は平成２９年、受信料を含むＮＨＫの「三位一体」改革の議論を本格化させる。 ＮＨＫが提示した案はイタリア公共放送が導入したもので、受信料の支払い率の向上が確認されたという。ＮＨＫの受信料の支払い率は７７％にとどまっているが、「テレビがない」ことを理由に契約を結ばない世帯が多いようだ。 改革案では、契約していない世帯にダイレクトメールを送り、本当にテレビがない場合は申告してもらう。虚偽の場合は罰則を科す一方、申告がない世帯は「テレ
テレ朝早河会長激白「ネットの中にテレビがある」
2016/09/12 16:42 近頃の民放は情報番組も娯楽番組も全く見るべきものがない。我が家の20代の子供たちも全くテレビに寄り付かないのである。いくら主戦場をネットに変えようと、要はコンテンツの問題ではないか。 民放の収益は番組のスポンサーから得ているが、有料動画なら視聴者が直接投票権を持つ。視聴者の選別はより厳しくなるはずで、安易に考えるとしっぺ返しを食らう覚悟が必要だ。 2016/09/12 15:10 15分以上テレビ視聴をした20代男性の割合が62％で、単身世帯全体のテレビ普及率は同じく約86％に低下しているということですが、この数字が信用できるものとしても、テレビ離れを騒ぐほどのことではないでしょう。しかし情報を得るという目的のためだけではネット（さまざまな端末機器）が主流になり、超高画質ＴＶが出回っても、それは単なる娯楽用になるはずです。 2016/09/12 12:17
今の「日本の大衆文化」は日本人からもほとんど相手にされていない - ボンダイ
2015-07-18 今の「日本の大衆文化」は日本人からもほとんど相手にされていない アメリカ最大のコンテンツ企業といえばディズニーである。カートゥーンをはじめテレビキー局からスポーツ、テーマパークまでありとあらゆるコンテンツを持っているコングロマリットで、ハリウッドを代表する映画会社の１つだ。 対して、日本で平成時代に最も映画制作力に長けているのがフジテレビである。数年前まで、視聴率王の座を長年死守していたことも有名だが、系列にはラジオ局・新聞社・出版社などもあり、文句なしの日本最大のメディアコングロマリット集団である。「日本のディズニー」と言っても過言ではない。 だが、両者を比べると見えてくるものがある。 上は、ディズニーとフジテレビによる日本国内で２０１０年代に公開された映画の興行収入を比べたランキングなのだが、圧倒的にディズニーの方が上回っている。ディズニー最上位はあの社会現象にな
いつの間にか日本がアジアで「北朝鮮の次に情報断絶した国」になっている - ボンダイ
2015-07-18 いつの間にか日本がアジアで「北朝鮮の次に情報断絶した国」になっている Yahoo奇摩tw.yahoo.com Yahoo雅虎香港hk.yahoo.com Yahoosg.yahoo.com Yahooid.yahoo.com Yahooin.yahoo.com Yahoovn.yahoo.com Ｙａｈｏｏ!が世界各国で統一デザインを採用しているのは有名な話だ。 上から台湾、香港、シンガポール、インドネシア、インド、ベトナムのＹａｈｏｏ!だがみな同じデザインだ。アカウントの共有なんかもできるらしい。 日本のＹａｈｏｏ!は10年前からデザインがほぼ変わっていないが、本家および世界的にはロゴと抜本的なデザインの刷新を2度行っている。韓国やタイのように撤退した国もあるが、そうした国も最後まで世界基準に同期し続けていた。世界の中で日本だけ、浮いているのだ。 もちろんＡｍａｚｏ
民主・枝野氏「ＮＨＫとテレ朝、のこのこ出て行って」：朝日新聞デジタル
枝野幸男・民主党幹事長 報道の中身について、自民党がＮＨＫとテレビ朝日の幹部を呼びつけました。（両社は）のこのこ出て行った。どっちも問題だと思っています。 自民党のやっていることは、個別の報道が偏向しているんじゃないかみたいな話で、「ちょっと気にくわないから体育館の後ろに来いよ」って呼び出すみたいなもんです。なおかつ、体育館の後ろに呼び出されたらボコボコにされるのがわかってるくせに、のこのこついて行くのもついて行くほうだという話です。これは両方について強く批判しなければならない。のこのこついて行った方も、報道機関としての矜持（きょうじ）がない。こういうことは、きちっと声をあげていかないといけません。 自分に都合の悪い報道をしたから、公然と呼び出して圧力をかける。もちろん、この２年間だって公然とは呼び出さずに圧力をかけていたんだと思うが、普通は恥ずかしくてできないですよね。うっぷん晴らしです
Netflixは少なくとも5年以内に日本で支配的な存在とはならない（大元隆志） - 個人 - Yahoo!ニュース
米動画配信サービス大手のNetflixが日本に上陸するかもしれない、ということでメディア関係者の間で話題だ。東芝が国内初のNetflixボタン搭載のテレビを発売したこともあって、一部ではNetflix上陸によって「テレビ局の猶予はあと5年だ」という極論まで目にするようになった(勿論、記事を読ませるのが目的であり、本気でそう考えているわけではないと思うが)。 NetflixがIT活用力と戦略に長けた企業であり優れた企業で有ることに異論は無いが、少なくともあと5年間で日本のテレビ放送を揺るがす存在になるかと言われると、そうは思わない。そもそも、日本と米国では「テレビ」を取り巻く環境が全く異なるからだ。この違いをNetflixの歩みを見ながら、筆者の自論を説明しよう。 1.630万人の顧客基盤からスタート Netflixはもともと、1997年にオンラインDVDレンタルとして創業した。その後200
視聴率三冠王争いから外れたTBS「民放の雄」に返り咲く日はくるのか!?（高堀 冬彦） @gendai_biz
「TBSの様子はいつも気になる。このところ金曜日の視聴率が伸びて安定している」（日本テレビ幹部）、「TBSを侮るテレビ屋(テレビ局社員)は素人」(フジテレビ古参社員)。 1980年代までは「民放の雄」と呼ばれたTBSに対し、他の民放マンは今なお畏敬の念を抱き続け、警戒を怠らないが、このところ冴えない。90年代以降は年間視聴率3冠王争いに加われず、ゴールデンタイムに 『ぴったんこカン・カン』 『中居正広の金曜日のスマたちへ』が並ぶ金曜日こそ好調だが、全体に広がらない。なぜなのだろう。 「なぜ勝てないのか、よく分からない」 「TBSは死んだ」。 ワイドショーのスタッフが、オウム真理教と対立する坂本堤弁護士の放送前インタビューを教団幹部に見せてしまい、坂本さん一家が惨殺されたことが判明した際、同局キャスターの故・筑紫哲也氏が放送中のカメラに向かって放った言葉だ。古傷に触れることをTBS関係者は快
世界初のソーシャル視聴サービス「JoiNTV」、日本テレビが実証実験
日本テレビ放送網は3月5日、世界初となる放送通信融合型のソーシャル視聴サービス「JoiNTV」を発表した。テレビ画面にFacebookの“友達”リストを表示して一緒に番組を視聴し、気に入ったシーンではリモコン操作で「いいね！」を残せるという。 「JoiNTV」は、データ放送とインターネット接続を組み合わせたハイブリッドなサービスだ。事前登録（無料）でFacebookのアカウントとテレビをひも付けておくと、番組放送時に「d」（データ放送）ボタンを押すだけで放送画面の横にFacebookが表示される。通常はデータ放送（放送波）だが、ログイン時にインターネット接続による情報取得に切り替わり、BML（Broadcast Markup Language）に変換されたFacebookページを読み込む仕組み。このため、地デジ対応のテレビとネット環境さえあれば誰でも利用できる。 「最近はスマートテレビとい
もう貧乏人なんていない!? 『ボンビーガール』『銭金』......貧乏番組が行き詰まりのナゼ - ライブドアニュース
『幸せ！ ボンビーガール』（2011年4月20日〜9月14日。9月28日にスペシャル放送／日本テレビ系）のほか、9月11日には『愛の貧乏脱出大作戦 特別編 愛の復興大作戦』（テレビ東京系）が放送され、さらに9月28日には、貧乏ブームの先駆けともいえるバラエティー番組『銭形金太郎』（テレビ朝日系）もスペシャルとして、約4年ぶりに復活。不況、震災と、日本経済の低迷が続く中、このところ、テレビでは貧乏番組が次々に放送されている。いま、テレビでの貧乏ネタ需要が増えているのだろうか。テレビ関係者に聞いた。 「震災以降、日本全体が元気になりたいと思っている雰囲気があり、『貧乏の中でもイキイキ暮らしている人』から元気をもらいたい、という需要は確かにあります。『銭形金太郎』も、深夜にやっていたころに『番組を見て自殺を踏みとどまった』なんて人がいましたし、貧乏な中で確固たる自分を持っている人は好感を持って見
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安倍「放送」改革に潜む落とし穴
2018年の4K/8K実用放送でCASはどうなる? 名前はACAS、カードではなくICチップに
【小寺・西田の「金曜ランチビュッフェ」】テレビのCASがまたおかしな事に。これで消費者の理解は得られるか?
4K/8K放送新ロードマップ。NHK+1者が'16年にBS試験放送
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テレビ局への罰則 - 陽月秘抄