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気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 | ログイン Kenji Hall (BusinessWeek誌、東京支局テクノロジー担当記者) 米国時間2008年8月5日更新 「Japanese Anime Studio Embraces YouTube Pirates」 昨年5月、総合メディア大手の角川グループホールディングス(本社:東京)が米国でアニメ「涼宮ハルヒの憂鬱」のDVDを発売すると、ロサンゼルスその他の都市の販売店には日本アニメのファンが殺到した。 角川は、何カ月も前からウェブサイトで近く海外で発売することを示唆していたものの、それ以外に宣伝らしい宣伝はしていなかった。その必要がなかったのだ。米グーグル(GOOG)傘下の「YouTube(ユーチューブ)」などの動画共有サイトで既に獲得して
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 | ログイン 7月20日、三連休の真ん中の日曜日の夜9時、NHKスペシャル「インドの衝撃 第1回」を見ました。21世紀の国際社会の中心的存在になる国として注目されるインドをターゲットにしたさまざまなビジネスを紹介していました。 通常NHKのニュースなどでは、映像でそのメーカーがどこ会社であるか視聴者にわかる場合でもナレーションでは「この大手電機メーカーが開発したのが」とか「今、注目を集めているのが品川に本社のあるこの会社の」といったように、会社名は出さないのが「NHKのルール」です。 公共放送として、特定の会社の広告になってはいけない、という配慮からだと推察され ます。 ところが今回、私が見たNHKスペシャル「インドの衝撃」では、企業名がはっきりと何度も連
前編はこちら 吉良 僕は、これからの日本企業の広告戦略は、“メルセデスベンツ・BMW化”していくような気がしています。つまり、欧米のように会社名と商品名をもっと密接に結びつけていくわけです。たとえば、今、ビールやら発泡酒やらのCMがテレビではあふれていますよね。ところが、「ゼロ」という商品名は認知されても、それがどのメーカーのものなのかまでは認知されにくい。これは、広告効率としては非常に悪い。テレビでは、会社名とそのブランドイメージを大々的に認知させ、そこにぶら下がる各商品は、ターゲットとなるメディアを選んで広告展開していけばいいんじゃないかと思います。中年向け・女性向けの低カロリー商品のCMを、わざわざ地上波で流す必要はないわけです。 たとえば、テレビで「キリン」という会社名、ブランド名だけを売り込んでおけば、あとはその名前を冠したシリーズを横展開していけばいい。女性向けの「キリン・ウー
大物女性タレントを動員したTSUBAKIのCM戦略 は大きな話題になったが、裏返せば、万人受け する広告を作りづらくなった現状を表している テレビの広告収益低下が止まらない。テレビは本当に「広告メディアの王座」から陥落したのか? そこに再生の道はあるのか? 気鋭の論客、広告プロデューサー・吉良俊彦氏と、マーケティングプランナー・谷村智康氏が論考する。 谷村 先日、08年3月期で、民放キー局全5社の営業利益が減益だったことが発表されました。主だった理由は、スポットCMの出稿量が減ったことです。一方で、国内の純広告費は4年連続で増加しています。これは、テレビというものへの、クライアントからの評価が下がっている結果だと思うんです。スポンサーは、テレビの広告効果が落ちていることをいろんな調査で把握していて、広告の放送料の値引きを要求してくる。それは合理的な商取引として当然です。 これまでは「ちゃん
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