カードローンのおすすめランキング14選｜消費者金融と銀行のメリット比較｜AI MONEY旧ニコス（現：三菱UFJニコス株式会社)にて、20年間不動産開発や債権管理を担当。 SBI住宅ローン等、モーゲージバンクの住宅ローン審査で営業歴14年有り。現在は、保険代理店・不動産・住宅ローンをメイン事業とするAIコンサルタント株式会社にて、金融業界の長い経験に基づく豊富な知識でお客様の住宅・保険・お金に纏わる業務を担当しています。 金子正樹のプロフィール
121116 なぜつまらないテレビ番組が増え続けるのか : 京都から世界へ -藤田功博の京都日記-
つまらないテレビ番組が増えた、と言う人が多い。 同じような芸人ばかりが出てきて、同じようなオチのバラエティばっかりだ、とか、 昔はもっと硬派な番組が多かった、今は見てられないものばっかりだ、という意見もある。 僕も普段はほとんどテレビ番組は見ないしたまに付けても面白くないのですぐに消してしまう。 先日、テレビ局関係者と飲んでいたので「なぜつまらないテレビ番組が増え続けるのか」を聞いてみた。 「なんで最近のテレビ番組はつまらないものが多いんですか？」 「確かに、つまらない番組が多いよね」 「変な話、作ってる側は面白いと思って作ってるんでしょうか？」 「いや、思ってないんじゃないかな」 「えっ？」 「多分、これが面白い、これがベストだ！とは思ってないんじゃないかなと思う」 「え、そんなもんでいいんでしょうかね」 「今のテレビ番組ってね、ほとんどが局のスタッフが作らずに下請けの、プロダクションと
Togetter - 「佐々木俊尚 （sasakitoshinao）さんのSONY批判ツイートとそれに対する本田雅一（rokuzouhonda）さん・西田宗千佳（mnishi41）さんの反応」
本田雅一 @rokuzouhonda @yukatan 取材アリで論考できないのは能力の喪台だけで、少なくとも前提条件は（取材先選択にもよるけど）ある程度信頼できる。でも論考だけでネットに依存したコタツ記事は、その前提条件さえ怪しい（脳内事実認定の可能性アリ）から、やはり比較にはならん 本田雅一 @rokuzouhonda .@yukatan 今年はアマゾンやソニー、大手出版社や書店、取り次ぎなどにさえ取材申し込みさえせず（！）、日米流通事情の違いや再販制度の有無なども無視した本が売れて事実誤認が先行。混乱した事を筆頭に、ブログや海外記事だけで書いたコタツ記事に振り回されました 本田雅一 @rokuzouhonda ええと、”コタツ記事”というのは、ブログや海外記事、掲示板、他人が書いた記事などを”総合評論”し、コタツの上だけで完結できる記事の事を個人的にそう呼んでます。自分たちでコタツ記
ラジオはソーシャル・メディアの原点だ
ラジオの電波状態でいえば、筆者は都会のへき地に住んでいる。鉄筋コンクリートのビル群のおかげで、自宅でも会社でもほとんどAMラジオ放送を受信することができない。それで長い間、AMラジオから遠ざかっていた。ところが、数年前からポッドキャストで多くの番組が聴けるようになり、毎晩のようにお気に入りの番組を聴きながら眠りにつくようになった。 TwitterやUstream.TVはラジオと相性がいい 学生時代に戻ったような郷愁を覚える一方、時代の様変わりを感じる。ハガキの投稿はめっきり減り、代わってメールやブログ、最近ではTwitterやUstream.TVなどのメディアが活躍している。不思議なことに、当初これらメディアに違和感を感じるが、そのうち自然に慣れてしまう。どのメディアも実にラジオと相性がいいのだ。そしてソーシャル・メディアの原点は、ラジオにあるのではないかと思うようになってきた。 なぜだろ
【よくわかる】ACの仕組み【ぽぽぽぽ～ん】 | ニセモノの良心
Q1、なぜ最近ACのCMをよく見るの？ あれは本来スポンサーのCMを放送する枠なんだけど、、 スポンサーが「流したいCMがない」状態になってるからなんだ。 例えば、 A、スポンサーの持ってる工場が被害を受けて、商品の生産が出来ない。 B、買いだめの影響で、スーパーに行ってもその商品が無い。 C、流したいCMはあるけど、時期的にイメージが悪い。 という場合、CMをちょっと控えようかと言う動きになる。 そういう時、スポンサーからの申し出で、CMがACに変更される。 要は「スポンサーがACの素材を借りている」んだ。 だから同じように見えるACのCMも、裏では 「トヨタのAC」「本田のAC」「三菱のAC」と、別のスポンサーのCMとして処理されているんだ。 ただ、それが連続して流れるから、何だって思っちゃうよね。 ちなみに、いま一番多い理由が「C」。 通常のCM流したスポンサーに「こんな時期だから空
氏家齊一郎・日本テレビ会長――地上波テレビが強い日本では、ネットは脅威にならない(3) | インタビュー | 投資・経済・ビジネスの東洋経済オンライン
氏家齊一郎・日本テレビ会長――地上波テレビが強い日本では、ネットは脅威にならない(3) - 11/03/07 | 14:28 たとえば地上波の中にも、独立ローカル局があり、彼らは非常に安く、いい番組を作っている。しかし、視聴者からの支持という点でいえば、ほとんど問題にならない。 「既存のテレビ局が国の財産である電波を独占し続けるのはけしからん」と批判する人もいるけれども、まったくナンセンスだ。免許をもらった出発点はともかくとして、その後の競争たるや、非常に激しいものであり、その競争の中でコンテンツの制作力が磨かれた。 地上波以外にも、ケーブルテレビ、CS、BSなどさまざまな流通経路がある。地上波がコンテンツの流通を独占しているという考え方は、その点から見てもおかしい。魅力的なコンテンツをどのように作っていくか、各社が激しい競争を繰り広げている。 番組が似てしまうのは、商業放送の宿命だ
氏家齊一郎・日本テレビ会長――地上波テレビが強い日本では、ネットは脅威にならない(4) | インタビュー | 投資・経済・ビジネスの東洋経済オンライン
氏家齊一郎・日本テレビ会長――地上波テレビが強い日本では、ネットは脅威にならない(4) - 11/03/07 | 14:28 ――視聴率ということでは、BSが受像可能なテレビが増えていく中でも、視聴率の分母にBSを入れていない。視聴率を同じ土俵で計算するべきでは？ BSへの接触率は確かに伸びている。しかし現在のところ、BSのスポット料金、タイム料金は地上波の10分の1の規模にもなっていない。地上波とBSを同列で扱うのは、まだ無理がある。 とはいえ、いつまでも別々でいいのか、という議論はある。もうそろそろ、地方波、BSで一緒に視聴率を計測するようなことはやらないといけない。ただ、そうしたシステムを整備するには何十億円というカネがかかる。それを負担するのは、結局テレビ局になってしまうので、なかなか動けない。 ――しかも今年10月、BSのチャンネル数が増えます。 メディアが増えたり、チャン
氏家齊一郎・日本テレビ会長――地上波テレビが強い日本では、ネットは脅威にならない(2) | インタビュー | 投資・経済・ビジネスの東洋経済オンライン
氏家齊一郎・日本テレビ会長――地上波テレビが強い日本では、ネットは脅威にならない(2) - 11/03/07 | 14:28 なぜかというと、地上波が持っているコンテンツやソフトの制作力は、さまざまなメディアの中でいちばん強いからだ。しかも長期にわたる蓄積がある。だから、新しいメディアが出てきたところで、恐れる必要はない。 ――米国ではネットを通じたテレビ番組配信も伸びています。ネットの潜在力は強力なのでは？ 放送というものは、国によって大きな違いがある。特に、米国と日本ではまったく事情が違う。米国は、もともと難視聴対策を全部ケーブルテレビで進めた。だから、米国には電波中継塔が3000本しかない。米国では全世帯の80％が地上波以外での視聴だが、こうした人たちがケーブルではなくインターネット経由で番組を見るようになっている。 それに対して日本には中継塔が1万5000本もある。ケーブルに頼
asahi.com（朝日新聞社）：ＡＰＦ通信社の山路徹さん、ミャンマーで拘束 - 国際
タイ国境に接するミャンマー（ビルマ）東部ミャワディで７日、ＡＰＦ通信社（東京都）代表の山路徹さんがミャンマー当局に拘束された。日本政府筋によると、ミャンマーの日本大使館が地元警察に経緯を照会しているという。 ミャワディと国境をはさんでタイ側にあるメソトの亡命ビルマ人らによると、山路さんは国境を流れる川を小舟で渡ってミャンマー側に入った後、拘束された。ＡＦＰ通信がミャンマー軍事政権筋の話として伝えたところでは、山路さんは入国管理法に基づく不法入国容疑で逮捕されたという。 この日は、同国で２０年ぶりの総選挙が実施されており、その取材だった模様だ。山路さんは、ビデオカメラや携帯電話、旅券に加え、ＡＰＦ通信社の記者証を持っていたという。 ＡＰＦ通信社は、２００７年にミャンマーの最大都市ヤンゴンで僧侶の反政府デモを取材中に射殺された長井健司さんが契約していた会社。この時に、長井さんの遺体を日本
村上春樹さんの受賞スピーチ、日本のブロガー陣がスピード翻訳 「ハルキ風」も
作家の村上春樹さんが2月15日、イスラエル最高の文学賞「エルサレム賞」授賞式で行ったスピーチが話題になっているが、日本の新聞記事やテレビのニュースでは、スピーチのごく一部しか伝えられていない。 スピーチの内容をもっと知りたいと考えた日本のブロガーたちは、英語ニュースなどからより長いスピーチ文を見つけ出し、日本語に翻訳して自らのブログで紹介している。15日のスピーチの翻訳を16日までに公開するという“早業”だ。 スピーチの抄録を紹介している現地紙「Jerusalem Post」を、経済学者の池田信夫さんがブログで紹介。これを見たブロガーがそのまま翻訳したり、翻訳した上で村上さんの小説風「ハルキ風」に味付けして公開している。 Jerusalem Postの内容に加え、JAPAN TODAY Web版やYouTubeに掲載されたニュース映像、AP通信のニュース原稿からスピーチの部分だけを取り出し
『Googleニュース』、3年経ってもベータ版であり続ける理由 | WIRED VISION
『Googleニュース』、3年経ってもベータ版であり続ける理由 2004年10月 1日 コメント： トラックバック (0) Adam L. Penenberg 2004年10月01日 米グーグル社が3年前にニュースサイトを立ち上げたとき、『Yahoo!ニュース』『MSNBC』『CNN』といったサイトは悔しい思いをした。最新コンテンツのライセンス契約、あるいは記者や編集者への支払いのために、こうしたライバルたちが毎年多くの資金を費やしているのに対し、グーグル社は、費用を抑えてニュース配信を行なう方法を思いついたのだ。 『Googleニュース』はアルゴリズムを利用し、ニュース収集のプロセスを完全に自動化した。高速のコンピューターが約7000の情報源――そのうち4500は英語のサイト――をふるいにかけ、最も適切な記事を決定する。そして、選ばれた記事の見出しとリード文をGoogleニュースのページ
グーグルがニュースサイト、日本の新聞業界はどう出る？ | ネットは新聞を殺すのかblog
検索最大手グーグルの日本法人は９月１日から、ニュースサイト「グーグルニュース」を立ち上げた。同社の検索技術を利用して報道機関のニュースサイトから見出しと本文の一部などを集めてきて構築するニュースサイトは、見た目はまるでヤフーニュースのようだ。 ただあくまでも検索結果のページということで、記事の本文を見たければ元の報道機関のサイトにリンクを通じてジャンプしなければならない。同社は「（報道機関の）アクセス数向上に貢献するので、喜ばれるはず」（同社プロジェクトマネジャー、リチャード・チェンさん）という。とはいっても記事配信契約を報道機関と結んでいるわけではないので、報道機関の直接的な収益増にはならない。それどころか、ヤフーなど報道機関の配信料を支払っているポータルサイトがグーグルと同じ方法に切り替えれば収益減になる。 リチャード・チャンさんは、「（グーグル社内では）合法的なサービスであると認識し
メディア・パブ: Google Newsの方向転換, 新聞社サイトのトラフィックが減りそう
Google Newsが方向転換した。 Google NewsにしろGoogle Searchにしろ，Googleのビジネスではネット上の他社コンテンツをタダで拝借している。この結果として，ユーザーに無料サービスを提供でき，またソースコンテンツのサイトに多くのユーザーを誘導できる。Googleに言い分としては，皆がハッピーになれるというわけだ。 ところがGoogle Newsが，通信社4社のニュースに関してはコンテンツ全文をGoogleサイト側で閲覧できるようにしたのだ。当然，Googleは通信社にコンテンツ料を支払うことになる。これは大きな方向転換である。競合のYahoo Newsではもともと，全てのニュースサイトと契約し，原則としてYahooサイト内でニュース全文を閲覧させていた。今回のGoogle Newsの転換は，一線を画していたYahoo News方式に歩み寄ることになる。 Go
「デジタルの利益が紙抜く」 日経新聞「成長神話」の危うさ
世界で初めて「デジタル」の利益が「紙」の利益を逆転――経済誌が大々的にこう報じた日経新聞。いち早く「デジタル」に舵を切り、構造不況の新聞業界にあって、未来はとてつもなく明るい。こんな風に見えるが、内実はそう胸を張れるものではない。2007年12月期連結決算で、新聞事業の利益が半分近く減ったのが「逆転」の主な要因だ。日経新聞もまた「新聞総崩れ」の渦中にあるのは間違いなさそうだ。 「デジタル」と「紙」をうまく連動？ 「新聞総崩れの中、なおも新たな読者を獲得し、部数増を続ける日経。しかも情報サービス事業が育ち、世界で初めて『デジタル』の利益が『紙』を逆転、ライバル社は驚くばかりだ」 こういう書き出しで始まるのは、「東洋経済」（2008年4月12日号）の特集記事「『日経新聞』を読む人 読まない人」である。 同記事によれば、06年までに日経新聞の単紙読者率（日経だけを読む人の比率）は65.9％まで上
「ネットニュースを強化して新聞も強化」 日経、朝日、読売が共同ポータルサイト発表
日経、朝日、読売の主要新聞3社は2007年10月1日、各社社長が共同記者会見して、無料の共同ポータルサイトを08年初めに開設することを明らかにした。また、都市部・農山村部の一部で07年10月以降から配達を共同化し、事実上、販売店を統合させていくことを明らかにした。 「新聞の経営も厳しくなっている」 発表によると、3社の出資で民法上の組合を設立し、08年初めに共同ポータルサイトを立ち上げる。当初は、3社の主要な記事や社説を読み比べたりできるサービスを提供し、順次メニューを拡大させていくという。しかし、掲載するのは一部の記事だけで、ポータルサイトからリンクを通じて自社サイトに誘導するシステムだという。事業費は数億円規模といい、3社が均等に負担する。組合形式にしたのは、未知の問題が多く、株式会社だと手続きが煩雑だからとしている。 また、都市部・農山村部の一部で進める配達共同化については、07年1
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ソラノートとカメラの透明性とか公平さとか。 - Film Goes with Net
ネットは新聞を殺すのかblog
http://www.asahi.com/national/update/0715/TKY200807150405.html
メディア・パブ: 米メディアがレイオフの嵐，昨年は1万7809人も