女性の活躍推進が活発になっている今、女性特有の健康リスクへの対策が急務であると専門家は分析する。健康面に対する配慮が置き去りにされたままでは、婦人科疾患を抱えて働く女性の年間の医療費支出と生産性損失は増大するという調査結果もある。 婦人科疾患を抱えながら働き続けると――全体で6兆円超の損失 政府は女性の活躍推進を成長戦略の一つとして掲げており、女性活躍推進法が2016年4月から施行されるなど、社会全体で女性の活躍を推進する機運が高まっている。 一方で専門家によれば、女性が働き続ける環境の整備という点で、健康面に対する配慮は置き去りにされているのではないかという問題提起がなされている。 女性も男性同様、労働安全衛生法で労働者として守られていることになっているが、そもそも男性とはホルモンバランスの変化や体の仕組みが異なり、年齢に応じて女性特有のリスクが発生する。また当事者である女性自身も、自分
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