ヨーロッパ各国、アメリカ、日本の学生の専攻分野別割合を示した地図 | naglly.com
ヨーロッパ各国、アメリカ、日本における学生が専攻している分野別の割合を示した地図です。この地図のソースは以下ですが、繋がった地図を見やすくするためにそれぞれの地図を分離して掲載しています。 地図全体 (1200×5406) http://i4.minus.com/iYF5Jv15gwDyN.png 1. 人文科学と芸術 2. 社会科学、ビジネスと法律 3. 科学、数学とコンピューティング 4. エンジニアリング、製造と建設 5. 農業と獣医 6. 健康と福祉 7. サービス この地図は、ユーロスタット提供のこちらのデータより作成されたものです。 学生の専攻分野別割合は、それぞれの国の今を知ると言うだけではなく、学生たちがどのような分野を学び、就業しようとしているのか、すなわち、その国の将来のビジョンをも反映している地図と言えます。そんな観点で見るとまた新しい見方が出来ると思います。 世界の
おいしくなる戦場の食事、5カ国を比較
戦場で兵士が食べる野戦食がおいしくなっている。栄養価がアップし、種類も豊富だ。 野戦食「MRE」を開発する米陸軍ナティック研究所のジャネット・ケネディによると、1300カロリーのMRE（25℃で36カ月保存可能）が年間生産量は3000万食。30年前はもっと種類が少なく味も悪かったと、元中佐のデビッド・アセッタは話す。今では24種類から選べるようになった。「ものすごい進歩ですよ」 写真は5カ国（米国、オーストラリア、ロシア、日本、イタリア）の野戦食（1日分、または1食分）。内容物がすべて写っていない場合もある。 米国 パン、タバスコ、ソフトキャンディ、ガム、ミートボールスパゲティ、乾燥クランベリー、プレッツェル、チーズスプレッド 写真： ASHLEY GILBERTSON
[ルース・ベネディクトの『菊と刀――日本文化の型』]
心理学やカウンセリング、精神医学、哲学などに関連した“キーワード・専門用語”のブログです。“心理学用語事典・学術用語事典”を作成します。2017年4月の時点で“1500記事以上”の用語を解説しています。 ルース・ベネディクトの『菊と刀――日本文化の型』 外国人によって書き著された日本人論の代表作が、アメリカの文化人類学者ルース・ベネディクトが1946年に出版した『菊と刀――日本文化の型』である。彼女は一度も日本の土地を訪れることなく、参考文献と日系移民へのインタビューによって日本文化と日本民族の気質を深く洞察し『菊と刀』という貴重な日本文化論を書き上げた。『菊と刀』は元々アメリカ陸軍がルース・ベネディクトに委嘱したもので、西欧人とは異なる日本人固有の文化・気質を理解することで太平洋戦争後の円滑な占領統治に役立てるものであった。 ルース・ベネディクトは、アメリカ・ヨーロッパが帰属する西欧文化
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ルース・ベネディクト著「菊と刀」...その70年前の洞察は、現代日本でも息づいている：永井経営塾：オルタナティブ・ブログ
ルース・ベネディクト著「菊と刀」を読了し、その後再読しました。 先日ブログでも書きましたが、かなりのボリュームです。 合間を見つけて読み、さらに再読してメモ書きしているうちに、2ヶ月近くかかりました。 第二次世界大戦末期、米国にとって日本を理解することが重要課題になりました。 そのような時代背景のもとで、1944年6月に日本研究を委嘱された文化人類学者・ルース・ベネディクトの研究を元に、1946年に出版されたのが本書です。 本書を読むのは学生の時以来三十数年ぶりですが、実際に米国系外資系企業に30年間勤務し、米国人と一緒に仕事をして彼らの考え方に接した自分自身の経験を元に読み返すと、改めてとても深い洞察がなされた本であることがよくわかりました。 必ずしも本書で書かれたことが全て現代の日本でも有効であるとは言えません。既に戦後70年近くで変容した部分もあります。 しかし一方で、本書が書かれて
『菊と刀』と領土意識について (内田樹の研究室)
寺子屋ゼミで『菊と刀』についての報告を聞いて、ディスカッション。 もうずいぶん久しく手にとっていないけれど、引用箇所を読み返すと、ほんとうによくできた本である。 ツイッターにも書いたけれど、ルース・ベネディクトはこの文化人類学的研究を文献と日系市民からの聞き取り調査だけでなしとげた。研究の依頼主はアメリカ国務省戦時情報局海外情報部。 戦争に勝つためにアメリカには敵国戦争指導部の意思決定プロセスを知る必要があったし、さらに進んで戦勝後の日本占領のために日本人の考え方・感じ方をしっかり把握しておく必要があった。 同じ種類の仕事を大日本帝国の戦争指導部が行っていたのかどうか。 していなければならないはずである。 だが、外務省の外交史料館や防衛研究所のアーカイブを見ないとわからないけれど、たぶんないと思う。 それがないというのは、はじめから「戦争に勝つ気がなかった」ということである。 だから負けた
菊と刀 - Wikipedia
『菊と刀』（きくとかたな、原題：The Chrysanthemum and the Sword: Patterns of Japanese Culture）は、米国の文化人類学者ルース・ベネディクトによる、日本の文化を説明した文化人類学の著作である。 概要[編集] 『菊と刀』は、ベネディクトの戦時中の調査研究をもとに1946年に出版された。ベネディクトは、フランツ・ボアズより教わった急進的な文化相対主義の概念を日本文化に適用するべく、恩や義理などといった日本文化『固有』の規範を分析した。本書は戦争情報局の日本班チーフだったベネディクトがまとめた5章から成る報告書「Japanese Behavior Patterns (日本人の行動パターン)」を基に執筆された[1]。 倉智恒夫によれば、『菊と刀』の認識パターンは、フランス人のルイ・カザミヤン[2]によるイギリス論『イギリス魂-その歴史的風貌
読売ADリポート ojo：adv.yomiuri
インラインフレームを使用しております。未対応ブラウザは閲覧できませんのでご了承下さい。 メディアの信頼度調査では8割を超す人が信頼するメディアとして新聞を挙げている。9月11日の米国同時多発テロ発生以降、何を担保に信頼について語るべきか、その言葉を失ったようにみえる。現代社会にとって信頼とは何なのか。そして、いま、企業や広告、メディアに求められている信頼とは何なのか。さまざまな角度からみていく。 日本はこれまで日本の治安のよさを含めた安全、安心社会と同じ意味で信頼社会と言われてきた。社会心理学者の山岸俊男氏（北海道大学大学院文学研究科教授）は、これまでの日本は集団主義的な安心社会であり、それが崩れつつあるいまこそ信頼社会を生み出す好機だととらえる。山岸氏に寄稿してもらった。 日本人はいま、「安心神話」の崩壊を目前にして呆然と佇んでいる。銀行や大企業という「大樹」の陰で安穏としていた日本人は
米国で日本の「パン粉」が人気
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事故後全原発止めた日本に対し事故起こした米ソは稼働させた
東日本大震災による東京電力・福島第一原子力発電所事故が起きてから2年近く過ぎているが、原発をめぐる論議は、曖昧模糊（あいまいもこ）として未だに定まらない。科学的な議論を経ずに、原発政策を決めるのではなく、正しいデータに基づく冷静な議論を行なうべきと大前研一氏が述べる。 ＊ ＊ ＊ 東日本大震災による東京電力・福島第一原子力発電所事故から2年近くが過ぎた。しかし、日本の原発政策は未だに足元がふらついて定まっていない。 原子力規制委員会（田中俊一委員長）は、日本原子力発電・敦賀原発、東北電力・東通原発、関西電力・大飯原発で活断層の調査を行ない、各原発の再稼働否定や停止を模索している。一方、安倍晋三首相は3年間で全原発の再稼働を判断するとしつつ、新増設を認める可能性に言及して「2030年代の原発稼働ゼロ」という政策を見直す考えを示している。 この、原発をめぐる曖昧模糊とした論議は、日本という国と
朝日新聞デジタル：米、「河野談話」見直し懸念 日中双方に自制求める - 政治
【大島隆】米オバマ政権の高官は１７日、慰安婦問題で旧日本軍の強制性を認めた１９９３年の「河野談話」の見直しについて、日本側に懸念を伝えたことを明らかにした。尖閣諸島を巡る日中の対立も「このままでは制御不能な事態になりかねない」との懸念を日中両国政府に伝え、双方に自制を求めたという。 対日関係に携わっている同高官は河野談話の見直しについて、「いくつかの歴史問題は歴史家に任せるべきだ。政治的なテーマとなれば、予期せぬ否定的な結果につながる」とし、「我々は非公式な形で日本側に懸念を伝えた」と語った。 続きを読むこの記事の続きをお読みいただくには、会員登録が必要です。登録申し込みログインする（会員の方）無料登録で気軽にお試し！ サービスのご紹介は こちら 関連記事豪外相「河野談話見直し、望ましくない」 日豪共同会見(1/14)安倍新総裁に韓国、警戒感あらわ 中国は様子見(9/27)韓国紙、野田首
朝日新聞デジタル：豪外相「河野談話見直し、望ましくない」 日豪共同会見 - 国際
【関根慎一】豪州のカー外相は１３日、岸田文雄外相との共同記者会見で、慰安婦問題で旧日本軍の強制性を認めた１９９３年の河野談話について「近代史で最も暗い出来事の一つであり、見直しは望ましくない」と述べた。 岸田外相は「慰安婦問題で安倍晋三首相は非常に心を痛めている。歴代首相と思いは変わらない」と説明。「戦後５０年の村山談話、６０年の小泉談話を引き継ぐ」とも語り、植民地支配と侵略へのおわびと反省を表明した両談話を、安倍首相が継承するとの見通しを示した。豪メディアの質問に答えた。 菅義偉官房長官は４日のインタビューで河野談話の見直しに慎重な考えを示しつつ、第１次安倍内閣が「政府が発見した資料に強制連行を直接示すような記述は見あたらなかった」とする政府答弁書を閣議決定したことにも言及。村山談話は継承したうえで、新たに安倍談話を出す考えも示しており、カー外相はこうした動きに懸念を表明したものとみ
アジア太平洋の安保強化を確認 日豪外相会談 - 日本経済新聞
【シドニー=柳迫勇人】オーストラリアを訪問中の岸田文雄外相は13日、当地でカー豪外相と会談した。アジア太平洋地域の安全保障を強化するため米国を加えた3カ国で連携する方針を確認した。北朝鮮の弾道ミサイル発射に対しては国連で「断固たる措置」を取る考えで一致した。日豪経済連携協定（EPA）交渉の早期妥結をめざすことでも合意した。豪州は今年から2年間、国連安保理の非常任理事国を務める。岸田外相は尖閣諸島
47NEWS（よんななニュース）
息子夫婦、孫との正月は切り裂かれた…息するように波打つ路面、沈み込む家屋「この町にはもう住めないよ」。震央から100キロ離れても「被害は奥能登級」。石川県内灘町を歩いた〈能登半島地震1カ月〉
朝日新聞デジタル：シー・シェパードの捕鯨妨害差し止め 米裁判所が仮処分 - 社会
調査捕鯨を担う財団法人・日本鯨類研究所（東京都中央区）と共同船舶（同）は１８日、米国の裁判所が反捕鯨団体「シー・シェパード」（ＳＳ）による調査捕鯨への妨害行為の差し止めを認める仮処分を決定したと発表した。 日本鯨類研究所と共同船舶は昨年１２月、妨害の差し止めを求める仮処分申請のほか、ワシントン州連邦地裁に訴訟を起こした。今年３月に申請が退けられたため、第９巡回控訴裁判所に上訴。ＳＳが先月に「日本の調査船を攻撃する」と明言したことを受け、迅速な決定を求めていた。訴訟は地裁で続いている。 ＳＳの妨害行為は２００５年から本格化し、１０年度の調査捕鯨は中断した。海上保安庁は１０年、ＳＳ元メンバーによる調査捕鯨船侵入事件を指示したとして、傷害などの疑いでＳＳの代表の逮捕状を取った。
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時事ドットコム：中国防空圏で対応に違い＝試される日米の団結
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