Mozilla、Firefoxで2つのWebページを並べて表示する機能を実験中 | スラド IT
MozillaがFirefoxの実験的機能をテストするFirefox Test Pilotに5日、2つのWebページを並べて表示できる「Side View」が追加された（Medium、The Verge）。 Side ViewはFirefoxのサイドバーにWebページを表示するというもの。この機能を試すにはFirefox Test PilotサイトをFirefoxで開き、Test Pilot拡張機能とSide View拡張機能をインストールすればいい。ツールバーに追加される「Open Side View」ボタンをクリックすると、現在開いているすべてのタブが「Current Tabs」としてメニュー表示されるので、ここから選択すればSide ViewにWebページを表示できる。 タブで表示されているWebページのコンテキストメニューから現在のページやリンク先のページをSide Viewで表示
米ＭＩＴ、「サイコパス」アルゴリズムを開発 ＡＩを活用
ニューヨーク（ＣＮＮＭｏｎｅｙ） 米マサチューセッツ工科大学（ＭＩＴ）メディアラボは８日までに、人工知能（ＡＩ）を活用した「サイコパス」アルゴリズムを開発したと明らかにした。 アルゴリズムの名前は「ノーマン」。アルフレッド・ヒッチコック監督の映画「サイコ」の主要登場人物にちなみ命名された。ＡＩの背後にあるデータの重要性を示すのが狙いだ。 ＭＩＴの研究者はノーマンの訓練にあたり、死者などに関する生々しい画像や動画の内容を説明する文章を使用した。画像や動画は米掲示板サイト「レディット」の「最もダークな片隅」に投稿されたものだ。 そのうえで、ロールシャッハ心理テストで使われるインクのしみに対してノーマンがどのように反応するかを調査。通常の訓練を受けた別のアルゴリズムの反応と比較した。このアルゴリズムはインクのしみの中に花や結婚式のケーキを見いだしたが、ノーマンは人間が射殺されたり、車でひき殺され
メキシコ、米に報復関税 豚肉など３３００億円規模
ニューヨーク（ＣＮＮＭｏｎｅｙ） トランプ米政権がメキシコとカナダ、欧州連合（ＥＵ）から輸入される鉄鋼とアルミニウムに対して関税を課したことを受け、メキシコは７日までに、米国からの輸入品に対して報復関税を導入すると発表した。品目は豚肉やリンゴ、ジャガイモ、バーボン、鉄鋼などで３０億ドル（約３３００億円）規模となる。税率は１５％から２５％。 メキシコ政府は声明で、米国が導入した措置と同等のものを実施する必要があったと説明した。メキシコは先週、報復関税を導入する考えを示唆していた。 メキシコは、米国への輸出額が米製品の輸入額よりも多い。米国にとってもメキシコは第２の輸出市場で、商務省によれば、２０１７年にメキシコが購入した米国のモノやサービスの合計は２７７０億ドル相当にのぼる。 今回メキシコが発表した関税で影響を受けるのは、米国からメキシコへの輸出の１％超にとどまる。しかし、ターゲットとなった
ＥＵ、米に報復関税 ３６００億円規模で７月から発動
ニューヨーク（ＣＮＮＭｏｎｅｙ） 欧州連合（ＥＵ）の欧州委員会は６日、米国からの輸入品に対して７月以降２８億ユーロ（約３６００億円）規模の関税を課す方針を発表した。鉄鋼とアルミニウムを対象とする関税を発動した米国への報復措置。 ＥＵと並んで米国による輸入制限の対象となったカナダとメキシコも、相次いで報復関税の導入に踏み切っている。 米国とＥＵの間で取引されるモノやサービスの総額は毎年１兆ユーロを超える。ＥＵは今回の報復措置で米国製のジーンズ、オレンジジュース、バーボン、オートバイ、ピーナツバター、モーターボート、たばこなどを課税対象にするとみられる。 ＥＵは鉄鋼・アルミニウムに課された関税をめぐってすでに世界貿易機関（ ＷＴＯ）に提訴しているが、解決の見通しが立たなければ、２段階目の関税措置を発動する可能性もある。対象となるのは日光浴用のベッドや紙タオル、コーデュロイのズボン、磁器などおよ
Facebook、端末メーカー60社以上にFacebookユーザーの情報を取得できるAPIを提供していた | スラド IT
FacebookがAppleやSamsungなどの端末メーカーに対し、Facebookが収集した個人情報を提供していたという話が出ている（The New York Times、CNET、ITmedia、Slashdot）。 Facebookは10年以上前に60以上の端末メーカーと「データ共有パートナーシップ」を結び、端末メーカーにFacebookの機能を端末から利用するためのAPIを提供していたそうだが、このAPIを利用することで端末メーカーは広範な情報を取得でき、さらにユーザーの同意無しに情報を収集できる状況だったという。 Facebook側はこのようなパートナーシップの存在は認めているが、端末メーカーは取得した情報を他の目的では利用しないという契約に署名しているとし、またユーザーの同意なしに情報を使うこともできないと反論している。
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