最近のアニメは大体が12話から13話で終わるようにできてるから、安易に感動を狙って「いい作品でしょ!」みたいな風潮の作品が多くて辟易気味 もう逆に「まっっっったく感動要素ゼロの、爽快感マックス!!」みたいなアニメが観てみたい
産経新聞とFNN(フジニュースネットワーク)が合同で実施している世論調査について、業務委託先で架空の結果の入力をする不正が行われたことが明らかになっています。 これは重大な問題で、世論調査そのものが信用ならないといった声が各所から上がりました。そこで、今回の件に対する考えを書きます。 意図的な不正とは考えにくい まず世論調査の不正と聞いて多くの人が思い浮かべるのは、特定の支持率を過剰に高く、あるいは低く発表するということであるはずです。特に産経は政権に親和的な立場の新聞であることが知られていますから、内閣支持率を意図的に高く発表していたのではないかという疑問が浮かぶのはもっともです。 しかし、以下に示すように、産経・FNNの世論調査が内閣支持率を高めに出してきたという事実はありません。次のグラフには、各社世論調査の内閣支持率と不支持率について、発表されたそのままの結果を表示したものです。太
TV放送のおかげでBack to the Futureが少し流行っているらしい。 ファンとしては嬉しい限りだ。 吹き替えがどうなってるのか知らないが、英語だと同じ言い回しが時代で違ってたりするのも面白い。 マーティが頭に来てしまう単語も時代で違う。 閑話休題。 タイムトラベルが発生するような物語では、過去の言動が現在を変えてしまうことがあるので、異なる世界線が発生する。 某ゲートが有名になるまでは、タイムパラドックスとか平行世界という言い方が一般的だったと思う。 世の中にはこの世界線が理解できない人が一定いるということに割と最近になって気がついた。 元々は自分の兄弟がBack to the Future PART IIがよくわからなかったと言っており、確かにPART IIIへのつなぎ的なところはあるので すっきりしないところはあるのだが、よくよく話してみると、あの世界線を行ったり来たりする
令和初の国政選挙となる参院選が迫っている。台風の目になるとみられていたのが、定数6の東京に7人の候補者を立てると豪語していた『NHKから国民を守る党』だ。それぞれの候補の選挙ポスターに「N」「H」「Kを」「ぶ」「っ」「壊」「す!」の文字をでかでかとデザインし、横並びで掲示するという仰天アイデアをぶち上げていた。 だが、その“7連ポスター戦略”を断念せざるを得ない状況に陥ったという。同党代表・立花孝史氏がこう話す。 「東京都の選挙管理委員会から『公職選挙法に違反する疑いがある』との指摘を受けたのです。私もポスターの予想図を見て『これはちょっとやりすぎたかな』と思っていた矢先でした(笑い)。これを受け、7連ポスターは諦めました」 選管の担当者はこう説明する。 「公職選挙法の144条4項は『1枚のポスターのサイズが長さ42センチ、幅30センチを超えてはならない』と規定しています。7枚のポスターを
河井案里容疑者が参院選で初当選した2019年7月、夏祭りに参加する克行、案里両容疑者=克行容疑者のブログより 克行前法相の元秘書が「会話が少なく距離があるように思えた」と評する河井夫妻。広島市の四十代主婦は夏祭りで何度か夫妻を見かけたが、「それぞれが違う支援者と握手しとって、バラバラに行動しておるように見えた」と語る。 広島県で生まれ育ち、松下政経塾で学んだ後に県議となり、一九九六年衆院選で初当選した克行前法相。自民の広島市議は「代議士になった途端、自治会の新年会でも『上座は私だろ』と平気で言うようになった。年配の方もたくさんおるのに」と話す。別の市議は「地元議員には決して頭を下げない。選挙で支えている立場からすると腹立たしい」と顔をしかめる。
米紙ウォール・ストリート・ジャーナルなど米メディアは17日、ボルトン前大統領補佐官(国家安全保障問題担当)が近く出版を予定する回顧録の内容を報じた。トランプ大統領が2019年6月に主要20カ国・地域(G20)首脳会議が開かれた大阪で、中国の習近平国家主席と会談した際、「(20年11月の大統領選の)再選への協力」を懇願していたと暴露。大統領としての権限を「国益ではなく個人の利益」追求に利用したと厳しく批判している。 回顧録の抜粋などによると、トランプ氏は米中首脳会談の夕食会で、中国政府による新疆ウイグル自治区でのウイグル族収容施設の建設について「正しい行動だ」と賛意を表明。そのうえで会談中に「突然、話題を大統領選に変えて、中国の経済力に言及」し、「米国の農家と、中国による大豆・小麦の購入増が大統領選結果に与える重要性」について強調したという。
生活保護バッシングをしたのは自民党ではない、というウソをつく安倍首相(写真:代表撮影/ロイター/アフロ) 安倍首相「生活保護バッシングは自民党ではない」6月15日の参議院決算委員会での田村智子参議院議員(日本共産党)の質問に対する安倍首相の答弁に衝撃を受けた。 正確性を期すため、上記の6:00:00以降の田村智子参議院議員の質疑に対する安倍首相の応答を動画でもご確認いただきたい。 田村智子参議院議員「生活保護はあなたの(受けるべき)権利です。この場でそう呼びかけてもらえませんか。」 安倍首相「先ほど田村委員は一部の政党が生活保護に対して、攻撃的な言質を弄しているという主旨のお話をされましたが、それは勿論、自民党ではないということは確認しておきたいと思いますが…」 田村智子参議院議員「民主党政権の時、ワーキングプアが増えて、それを生活保護で救おうと増やした時に、それを攻撃したのは自民党なんで
ひとたび発生すると何も手に付かなくなる厄介な症状、頭痛。原因はさまざまでしょうが、慢性的な頭痛に対抗するべく、市販の鎮痛剤を常用されている方は少なくないはず。 ですが「ロキソプロフェン(ロキソニン)」や「イブプロフェン(イブ)」などの鎮痛剤を、用法用量を超えて常用し続けると、ときに「薬物乱用頭痛(薬剤の使用過多による頭痛)」という、日常生活が困難になるほどの激しい慢性頭痛を引き起こすことがあります。 頭痛を解消するために鎮痛剤を使っているのに、その鎮痛剤がより激しい頭痛を引き起こす原因となる……。今回ご紹介する作品は「頭痛持ちの人が薬物乱用頭痛に至った経緯と、それがどのような症状を引き起こすか」という、非常に重い体験を描いたエッセイ漫画です。 漫画の作者はほくろ(@hokuro_90)さん。Twitterにてエッセイ漫画を精力的に投稿されています。 漫画をまとめて読む ほくろさんは昔から片
Latest topics > GitHubに多数ある自分のリポジトリのデフォルトブランチをmasterからtrunkに切り替えた 宣伝。日経LinuxにてLinuxの基礎?を紹介する漫画「シス管系女子」を連載させていただいています。 以下の特設サイトにて、単行本まんがでわかるLinux シス管系女子の試し読みが可能! « ポジショントークに騙されないようにしたいし、狭い視野でポジショントークじみた極論を言うよりも、メリットとデメリット両方を把握した上でソフトランディングを図っていきたい Main Chromiumのコミットメッセージの「よりinclusiveにする」とはどういう意味か、GitHubがしている事の何がキナ臭いのか » GitHubに多数ある自分のリポジトリのデフォルトブランチをmasterからtrunkに切り替えた - Jun 12, 2020 Gitのデフォルトブランチ名
小池百合子都知事の“カイロ大卒”という学歴について、詐称疑惑が都知事選を前に話題になっている。JBpressも疑惑を追及する記事をこれまで掲載してきた。そんな中、駐日エジプト大使館が6月9日、フェイスブックを通じて、小池知事が「卒業したことを証明する」とするカイロ大学の声明を発表した。だが、カイロ大学OB(1995年中退)のジャーナリスト、浅川芳裕氏は、日本の常識でその声明を真に受けてはいけないと釘をさす。カイロ大学とは一体どんな大学なのか? 今回の声明の裏側に透けて見える小池氏のエジプト人脈の危険性とは。浅川氏に語ってもらった。(鶴岡 弘之:JBpress) カイロ大の権力を掌握しているのは? ──今回のカイロ大学の「小池百合子氏がカイロ大学を卒業したことを証明する」という声明を浅川さんはどうとらえていますか。声明は信用に値するものでしょうか。 浅川芳裕氏(以下、浅川) 学歴なんだから、
英語の力で開く!A+な未来の扉A+ ⇒ A plus ⇒ aplus(アプラス)は、 福井県鯖江市にある英語教室。 ひとみ先生の熱い想いが伝わると良いな。 The midterm exam is coming soon! もうすぐ中間テストですね☆ えいごハウス aplus 代表 中橋仁美です🍎 中学1年生にとっては、初めての定期テストとなる 今回の中間テスト。 特に「英語」に関しては、 初めて成績がつく本格的なテストを受けることとなります! 毎年、中学生の1学期中間テストで気を張るのが 「アルファベットブロック体の書き方」 福井県鯖江市内の中学校では大変厳しい採点基準で 塾での指導にも気をつかいます。 私が、板書やプリントのコメント等で書くアルファベットを 生徒が見て、 「先生!その書き方ダメって学校で言われました!」 とか、 採点され返ってきた答案用紙の減点を見て、 学校の採点基準の
社会保障と税の共通番号(マイナンバー)制度について、政府は国民が開設する全ての預貯金口座情報とのひも付け(連結)を義務化する検討に入った。新型コロナウイルスで生活に困窮した人への現金給付を巡り、マイナンバーが機能しなかったことが背景にあり、来年の通常国会でマイナンバー法を含む共通番号制度関連法の改正を目指す。 実現すれば、政府は国民の資産状況を正確に把握することが可能となり、必要に応じて給付などに活用するほか、徴税の強化を図る方針だ。一方、国民への監視が強まり、プライバシー権の侵害を懸念する反発も予想されるため、改正作業は世論の動向を見極めながら慎重に進めていく。 マイナンバーは住民票を持つ全ての人(外国人含む)に付与された12桁の番号。税、社会保障、災害の3分野の行政事務に限って活用でき、添付書類の削減や本人確認の簡素化などで行政手続きの効率化を図っている。2015年10月から順次個人に
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