『エブリシング・エブリウェア・オール・アット・ワンス』感想（ネタバレ）…私の世界は無限大！
2022年はこの映画が旋風を巻き起こした 映画は最初から話題な作品もたくさんありますが、話題になっていなかった作品が想定外に大ブレイクしたりするから面白いと思います。 2022年にアメリカで最も想像以上の話題作となった映画と言えば、やはりこれを抜きには語れないでしょう。 それが本作『エブリシング・エブリウェア・オール・アット・ワンス』です。 原題は「Everything Everywhere All at Once」。長いですけど、略して「EEAAO」かな？ 日本では「エブエブ」と訳して宣伝しているようです。でもこの長いタイトルも映画本編を観れば納得。どの単語も欠けるわけにはいかない。まさしくエブリシング・エブリウェア・オール・アット・ワンスな映画ですから。 本作は2022年3月11日に開催されるサウス・バイ・サウスウエスト映画祭で初めて公開されました。ここまでは普通です。3月25日にアメ
主張/学術会議法見直し/独立性を壊す改悪を断念せよ
岸田文雄政権が日本学術会議の独立性を壊す重大な法改悪を企てています。学術会議は昨年１２月２１日の総会で「強く再考を求めたい」とする声明を採択しました。内閣府が２月１６日に示した「日本学術会議法の見直しについての検討状況」に対しても学術会議は２２日、「懸念事項」を発表しました。そこでは懸念を「より深めるもの」だと批判し、今国会への法案提出の断念を求めています。岸田政権はこの声を受け止めるべきです。 介入の仕組みを法制化 内閣府の「検討状況」によれば、法改定で選考諮問委員会を新設します。学術会議の会員、連携会員以外で構成し、会員候補の選考プロセスや内容について意見を述べることができ、学術会議はそれを尊重しなければなりません。 同委員会の委員は「広い経験と高い識見を有するもの」とされます。研究実績のある科学者以外の政府や経済界の関係者が会員選考に介入できることになります。委員任命に至る手続きに政
スト共感 労組加入続々/２０年以上ベアなし打開へ/都の水道外郭団体 全労連・全国一般
東京都の水道事業外郭団体の労働者でつくる全労連・全国一般労働組合東京地本一般合同労組ＴＷ分会（旧ＰＵＣ分会）は、昨年の春闘で、２０年以上も賃上げ（ベースアップ）が実施されていない状況を打開しようと７年ぶりのストライキを実施しました。共感した労働者が相次いで加入し組合を拡大させるなかで、今年もストを構えて春闘に挑みます。 ＴＷ分会の組合員が働く東京水道は、都の外郭団体の合併で２０２０年に発足し、都水道局が８０・４％出資。料金徴収事務などのＩＴシステム開発・運用、営業窓口、水道管の維持管理などをしています。会社は旧ＰＵＣ時代の２０１５年、従来の正社員より処遇の低い「専任社員」（限定社員）を一方的に導入し、全体の処遇を抑えてきました。 組合は、東京都労働委員会にあっせんや不当労働行為の救済を申し立ててたたかい、専任社員の処遇を正社員に近づける前進がうまれました。このたたかいで専任社員４０人近く、
日本全土が戦場化/核・生物・化学攻撃を想定/自衛隊３００基地２万３０００棟強化/参院予算委 小池書記局長、防衛省資料示し追及
日本共産党の小池晃書記局長は２日の参院予算委員会で、防衛省が全国約３００の自衛隊基地に保有している２万３０００棟を、化学、生物、核兵器などの攻撃に耐えるよう「強靱（きょうじん）化」するため、ゼネコン関係者との意見交換会を昨年１２月２３日と今年２月２日に開いていたことを明らかにしました。小池氏は「日本全土の戦場化」を想定したものだと追及しました。（質問詳報） 計画は「しんぶん赤旗」日曜版２月２６日号がスクープ。これを受け、小池氏の求めに応じ防衛省が資料を提出しました。資料（図）には自衛隊施設の強靱化に関し「ＣＢＲＮｅ（シーバーン）に対する防護性能の付与」などと明記。防衛省の杉山真人大臣官房施設監はＣＢＲＮｅについて「化学、生物、核、爆発物等による攻撃のこと」だと答弁しました。 防衛省は５年間で約４兆円をかけ、１０年後までに約３００の自衛隊基地を強靱化する計画を示しています。 小池氏は、防衛省
統一協会癒着究明・被害者救済/自公など反対 １４府県議会否決/意見書や決議・請願・陳情/本紙調べ
全国２２府県議会で統一協会と政治家との癒着究明や関係断絶・統一協会の解散請求・被害者救済を求めるなどの意見書や決議、請願、陳情が提出され、１４府県議会で自民党や公明党などの反対で否決されたり、不採択になっていることがわかりました。さらに３県議会で請願が継続審査になっています。本紙が全国5総局を通じて調査したものです。 昨年９～１２月にかけて日本共産党は、茨城、千葉（他会派と共同提出）、石川、滋賀、京都、高知、佐賀の７府県議会で、統一協会との関係の徹底調査や被害者救済を求める意見書や決議を提出していますが、すべて自民、公明、維新の会などの反対多数で否決されています。 新潟、大分などでは他会派が提出した同様の趣旨の意見書も自民などの反対で否決されました。 京都では昨年１０月、共産党が提出した「癒着究明・被害者救済を求める意見書」と府民クラブが提案した「被害の救済・防止を求める意見書」のいずれも
軍拡予算より暮らし/国会議員会館前で行動
岸田政権による大軍拡・大増税の政治に反対する行動が１日、衆院第２議員会館前で取り組まれました。違憲である敵基地攻撃能力の保有などが盛り込まれた２０２３年度予算案が衆議院で可決し、参議院へと審議が移るもとで集まった人たちは、「憲法違反の安保３文書は撤回しろ」「物価高騰から暮らしを守れ」とこぶしをあげました。 主催者を代表して、国民大運動実行委員会代表世話人の小畑雅子さん（全労連議長）があいさつ。安保３文書による大軍拡路線は、国民を守るものではなく戦争準備の道であることは明らかだと指摘。「憲法９条を持つ国だからこそ、外交努力による『平和の準備』を進めるべきです」と強調し、改憲阻止と一体に、大軍拡・大増税ノーの運動を強めていこうと述べました。 各団体が決意表明。憲法共同センター共同代表の小田川義和さんは、最低賃金１５００円への引き上げや消費税５％への引き下げなどの切実な要求実現は「憲法が保障する
物流の崩壊防げ/名古屋 交通・運輸労働者らデモ
交通・運輸業界の労働者らでつくる愛知春闘共闘自動車デモ実行委員会は２月２６日、２０２３春闘勝利をめざし、名古屋市内で自動車デモをしました。新型コロナで３年ぶりの開催。 トラックやタクシーなど３５台が「物価高騰に負けない大幅賃上げ」「適正運賃収受で安定輸送の確立を」など横断幕を車に貼り付け、名古屋市の港湾エリアから愛知県庁まで約１５キロをパレードしました。 尾崎俊介実行委員長は「交通・運輸産業の労働環境は行き過ぎた規制緩和によって低賃金、長時間労働が常態化している。このままでは物流崩壊が起きる。適正運賃の収受で、労働力不足の解消、魅力ある産業にしていくことが必要だ」と話しました。 西尾美沙子・愛知春闘共闘議長は「大企業の内部留保を社会に還元させ、賃金を改善させよう」、日本共産党の本村伸子衆院議員は「働く人の命と健康、暮らしを本気になって守る政治にしていく」と連帯あいさつしました。 トラック運
クローズアップ/鉄路維持「国の責任で」 町長・ＪＡ…口々に/共産党の提言「かなり賛成」
鉄道の地方路線の廃止等を協議する場を国主導で設置することなどを盛り込んだ「地域公共交通活性化法」改定案が、今国会に提出されています。審議に先立ち、日本共産党の高橋千鶴子衆院議員と紙智子参院議員は２月、鉄路の廃止が進む北海道を調査しました。関係者は、鉄道網維持と地方公共交通に対する「国の責任」を強く求めました。（国会議員団北海道事務所 小田一郎） ２０１６年の豪雨災害被災箇所が復旧されず、代行バスで結んでいる根室本線・富良野―新得間。住民が、存続をめざす新たな取り組みを始めています。 富良野市「鉄道未来の会」の宮田均代表は紙氏に、「国が『観光立国』『移住促進』などを掲げるのなら鉄道は繋がっているべき」と訴えました。 同会と新得町「根室本線の災害復旧と存続を求める会」、北見市「石北沿線ふるさとネットワーク」は１月、道北～道東～オホーツクの周遊鉄道創出を掲げ、根室本線維持を求める署名を開始。有原
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じこぼう on Twitter: "重要な指摘→「日本は世界的に見ても、高齢者の貧困率が高い。貯蓄も年金も少ないためです。裕福な高齢者は一握り。実は高齢者も若者も貧困状態にあるのです」 生活保護世帯も半分以上が高齢者世帯。そもそも「裕福な高齢者」対「貧しい若者」という構図がおかしい。 https://t.co/bIelUSfwSe"
第五福竜丸も削除 中学生向け平和教材 広島市教委「被爆実態継承する学習内容でない」 | 中国新聞デジタル
