早いもので、新学期が始まりましたね。幼稚園の時に遅寝を続けていると、小学校入学とともに「小学1年生の壁」にぶつかりやすいといわれています。「小学1年生の壁」とは、いつも8時に起きれば幼稚園に間に合ったのに、小学校に入学した途端に今までより1時間以上も早起きしないと学校に間に合わなくなってしまうという、生まれて初めての「起床困難の壁」です。 それまで遅寝が習慣になっていたものだから、体内時計も「遅寝」で固定されてしまい、なかなか早く寝付けないから早起きができない……という「早起きできないループ」にはまってしまっているのです。一見怠け者のようですが、本人はとてもつらく大変なはずです。 また次なる起床困難の壁は、小学3~5年生くらいに訪れます。自我が芽生えたり、中学受験のために塾などに通い始めたり、急に睡眠時間が短くなるのがこの時期です。この後、中学、高校……と進むにつれ、受験、部活、友達付き合
日本では長年、テストでいい点数を取るために夜遅くまで勉強することは「勤勉」であり、「美徳」であり、「エライ子」だと考える風習がありました。ところが数々の学校現場での調査や医学の進歩により、「早寝」「早起き」で規則正しい生活をしている子の学力の方が、「遅寝」で不規則な生活をしている子の学力よりも高いことがわかってきました。 たとえば、2014年に改訂された厚生労働省の「健康づくりのための睡眠指針」では、不規則で遅い就寝や起床が学校の成績の低さと関係している旨が指摘されています。寝る間を惜しんでは、成果は上がらないのです! では、何時に寝ると学力が上がりやすくなるのでしょうか? これについては、全国でさまざまな調査結果が出されています。 遅く寝る子ほど、テストの平均点が低い 『基礎講座 睡眠改善学』によると、小学生の睡眠と学力の関係を調べると、成績が上位の子ほど早い時刻に寝ていることがわかりま
「週刊文春」編集長の仕事術 究極の仕事術は「週刊文春」に学べ! ! 人脈、企画、交渉、組織、決断、戦略など 「現役」編集長が裏側を全公開する! バックナンバー一覧 つねに世間を賑わせている「週刊文春」。その現役編集長が初めて本を著し、話題となっている。『「週刊文春」編集長の仕事術』(新谷学/ダイヤモンド社)だ。本連載では、本書の一部を抜粋してお届けする。 (編集:竹村俊介、写真:加瀬健太郎) 全ての出会いは一期一会。聞くべきことはその場で聞け 森功さんというノンフィクション作家がいる。週刊文春のデスクだったときに、彼と一緒にJALの取材をしたことがあった。 新谷学(しんたに・まなぶ) 1964年生まれ。東京都出身。早稲田大学政治経済学部卒業。89年に文藝春秋に入社し、「Number」「マルコポーロ」編集部、「週刊文春」記者・デスク、月刊「文藝春秋」編集部、ノンフィクション局第一部長などを経
エージェンシーは長年にわたり、自ら口にする知識を理解していることを証明するためだけに存在している人材を多く抱えてきた。業界人に匿名で本音を語ってもらう「告白」シリーズ。今回は、砂上の楼閣でしかない自らの役職にうんざりしているという、エージェンシーのストラテジストに話を聞く。 広告業界にインチキがはびこっているのは事実だ。エージェンシーは長年にわたり、自ら口にする知識を理解していることを証明するためだけに存在している人材を多く抱えてきた。 それがとりわけ顕著なのが戦略部門だ。エージェンシーにおけるストラテジストの役割は、長いあいだ不明瞭なままだ。理論上は「モノを売る」というクライアントの長期的目標をクリエイティブに立ち返らせるというのが彼らの役目だろう。しかし、デジタルマーケティングの現状において「戦略」は、往々にして「データにもとづく屁理屈」の婉曲表現になっている。 業界人に匿名で本音を語
マーケターはよく、指標やデータという霧のなかを苦労して進んでいると感じることがある。今回の「告白」シリーズは、ある大手金融サービス企業のマーケティング責任者だ。そんな五里霧中の状況が、どんなまやかしを生み出し、多くの重大な意思決定の裏で、「乗り遅れへの不安」が働くかについて、匿名を条件に赤裸々に語ってもらった。 マーケターはよく、指標やデータという霧のなかを苦労して進んでいると感じることがある。 今回の「告白」シリーズにご登場いただくのは、ある大手金融サービス企業のマーケティング責任者だ。そうした五里霧中の状況が、どのようにまやかしを生み出し、多くの重大な意思決定の裏で、「乗り遅れへの不安」が働くかについて、匿名を条件に赤裸々に語ってもらった。 発言は、内容を明確にするために若干編集してある。 Advertisement ――マーケティング業界の人々が、現在犯している最大の失敗は? この業
北海道函館市は、対岸の青森県の原子力発電所の建設中止を求めて、みずからが原告となって起こしている裁判の費用に、ふるさと納税による寄付金の一部を充てる取り組みを始めました。 市によりますと、先月末までにおよそ5600万円が寄せられましたが、寄付のペースは鈍ってきているということです。 裁判の長期化が予想される中、市は、今後、費用の工面が難しくなる可能性があるとして、今年度から、ふるさと納税による寄付金の一部を裁判の費用に充てる取り組みを始めました。 具体的には、ふるさと納税で寄付をした人が何に使ってほしいかを選ぶリストに「大間原発の建設阻止」という項目を設け、この項目を選んだ人の寄付金を裁判費用として使うということです。 函館市の対応について、総務省は「寄付金を訴訟費用に充てるという例は聞いたことがないが、使いみちは自治体が決めるものであり、制度上、制限はない」としていて、函館市は「訴訟への
三菱UFJフィナンシャル・グループ(MUFG)は2017年3月6日、「MUFG{APIs}」を発表した。金融業界トップグループの決断で日本のFinTechは新たなステージに入ったことになる。 世界の金融界で広がる“APIエコノミー” 3月6日に開催された発表会では、MUFG{APIs}の説明に先立ち、オープンAPIについての勉強会が行われ、オープンAPIとはどういうものかについての解説があった。 そこでは、三菱UFJフィナンシャル・グループ デジタルイノベーション推進部 企画グループ シニアアナリスト 藤井達人氏により、「APIとは、あるアプリケーションから他のアプリケーションを利用するためのインタフェース」との説明が行われた。自社のAPIを公開するオープンAPIは、外部の開発者が容易にアプリケーションを開発・利用できるようにすることを狙ったものだ。 藤井氏はオープンAPIの実例としてGo
Incumbents needn’t be victims of disruption if they recognize the crucial thresholds in their life cycle, and act in time. A decade ago, Norwegian media group Schibsted made a courageous decision: to offer classifieds—the main revenue source of its newspaper businesses—online for free. The company had already made significant Internet investments but realized that to establish a pan-European digit
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