EnterpriseZine(エンタープライズジン)編集部では、情報システム担当、セキュリティ担当の方々向けに、EnterpriseZine Day、Security Online Day、DataTechという、3つのイベントを開催しております。それぞれ編集部独自の切り口で、業界トレンドや最新事例を網羅。最新の動向を知ることができる場として、好評を得ています。
前編に引き続き、EMERGING TECHNOLOGIESブースレポートの後編をお届けする。 日立製作所〜立体物のデジタルコピーマシン ここ最近、家電メーカーがこぞって力を入れているのが3D技術。具体的に言えば立体視にまつわるテクノロジの開発だ。 CEATEC 2009でもソニー、シャープ、東芝、パナニックなどの主要テレビメーカーはこぞって3Dテレビ(立体視テレビ)の技術展示を行っていた。 こうした業界動向と連動しているためだろうか、日立製作所もSIGGRAPH ASIA 2009のEMERGING TECHNOLOGIES展示セクションにて、ユニークな立体視関連技術の展示を行っていた。 日立製作所ブース 「Light Field Copy Machine」(以下LFCM)と命名されたそのシステムは担当者によれば「立体コピー機のようなもの」だという。 LFCMは対象物を、その立体的な形状の
どうも、ニャンです。 今日はなんとなく、自分語り。 はじめに(2022年2月追記) 1.このエントリーを書いた経緯など 2.概要 3.入社の経緯 4.入社試験 5.入社が決まって 6.違和感 7.退職 まとめ 最後に はじめに(2022年2月追記) このエントリーを書いたのは2017年4月なのですが、それ以降、毎日コンスタントにアクセスがあります。 検索のキーワードを確認すると・・・、 日立 辞めたい 日立 つらい 日立 退職したい 日立 退社 日立 後悔 日立 序列 厳しい 日立 転職 みたいなのが並んでおり、これは現役の日立製作所(HITACHI)の社員が検索しているのかなぁー、と推察しております。 また、グループ会社名での検索もチラホラとありました。 たまーに、直接DMなどで相談内容が届くこともありますが、退社した自分としては、良かったことも、悪かったことも、両方体験しました。 最終
元ゲームプロデューサー、現在某企業の社内ニート。 ブルガダ症候群、冠攣縮性狭心症患者で一級障害者。 思うことがあって、文章力リハビリのためにブログを再開。 ブラック企業上司「お前いつ死ぬの?あっ明日からマグロ漁船乗ってきてよw」 嘘っぽいかもしれないし、 現実であれば現実だとして、完全に法律違反。 上のまとめサイトでは、いろんな予測が書かれているが、 この人のブログとか読んでて、ふと、 過去のある記憶が蘇った。 何とも言えない、嫌な記憶。 だが同時に、ブラック社員(とりわけ上司や先輩)への対処方法として、 ご参考いただければ幸いである。 大学卒業して、最初に入ったのは、株式会社日立製作所。 入社した理由は、未だに覚えていない。 ただ、堅気にならなければならないという周囲からの説得で 面接を受け、採用されたのがきっかけだったと思う。 その前に三菱銀行(当時)の内定を貰ったが、蹴ってしまったが
日立製作所は4月1日付けで研究開発の組織体制を刷新する。国内外にある複数の研究拠点を3つの統括本部およびセンターに再編する。大きな狙いは顧客との関係性強化による利益創出だ。 現在の中央研究所、日立研究所、横浜研究所の国内3研究所とデザイン本部および海外研究拠点を、「社会イノベーション協創統括本部」「テクノロジーイノベーション統括本部」「基礎研究センタ」に再編し、研究開発を推進する。 新設する社会イノベーション協創統括本部は、東京、北米、中国、欧州のセンターの研究者が、顧客と課題を共有し、新たなソリューションを協創するフロント組織である。テクノロジーイノベーション統括本部は、国内3研究所を1つの統括本部に統合し、技術分野ごとに9つのセンターから構成。ソリューションに必要な技術基盤の強化や技術の融合、革新的製品の研究開発に取り組む。基礎研究センタでは、長期的視点で最先端技術の研究開発を進め、技
日立製作所と京都大学は20日、5センチ角のガラス片に映画1~2本分にあたる情報を3億年以上保存できる技術を開発したと発表した。特殊なレーザー光で石英ガラスの内部に小さな穴を空ける手法を発展させ、従来の6倍の情報を書き込む。貴重な情報を後世に伝える取り組みの一環。公文書や文化財の長 期保存に向けて3年後の実用化を目指す。 5センチ角で厚さ8ミリのガラス片に6ギガ(ギガは10億)バイトの情報が入る。面積あたりの容量はブルーレイ・ディスクと同じだ。 ※下記リンクより、一部抜粋。続きはソースで http://www.nikkei.com/article/DGXLASGG20H0Y_Q4A021C1TJM000/ 関連記事 NHK大河ドラマや映画などで使われている甲冑の90%を作る会社の悩みとは ホラー映画の監督以外がメガホンを取った「ベスト・ホラー映画10本」 どう考えても過大評価
1 :ウバウオ(関西地方)[sage]:2010/07/04(日) 21:39:09.19 ID:/4mLJi9w ?PLT(12005)sssp://img.2ch.net/ico/folder3_03.gif 日立、株主が連続赤字の責任追及 中西社長「経営の失策」認める 日立製作所は29日、東京都中野区の中野サンプラザで定時株主総会を開き、 冒頭、中西宏明社長が2期連続の最終赤字となったことについて、 「業績に関して株主の皆様に多大な心配をおかけしている。配当も無配となり、深くおわびする」と陳謝した。 日立は、2009年3月期に約8000億円の過去最大の最終赤字となったのに続き、 10年3月期も1069億円の赤字になった。4月1日付で就任した中西社長は、業績立て直しに向け、 「これまでの事業構造改革を受け、守りから攻めに転じ、先頭に立って、必ず結果を出していく覚悟だ」と語った。 これに
関連トピックス日立製作所 日立製作所はJSOL(東京都中央区)と共同で、サッカーJリーグの柏レイソルにビッグデータ(大量データ)の利活用実証実験を実施した。18歳以下のチームに所属する選手にセンサーを付けて運動や生活データを採取したところ、ポジションやプレースタイルごとに運動量に違いがあること、生活習慣に一定の共通点があることがわかった。今後も選手から複数のデータを採取して分析し、選手の育成に活用してもらいたい考え。 実証実験では練習時の選手の運動量や歩数を計測した。ボランチなど担当範囲の広いポジションの選手は、センターバックなどボールを足元で受け止める動きの多い選手に比べて、運動量が多いことがデータで裏付けられた。 生活習慣は睡眠時間と規則性など練習時以外の活動データを計測。練習開始前には多くの選手が1時間程度昼寝をしていることもわかった。チームからの指示ではなく、監督やコーチも把
カーナビ用地図から自動運転の高精度地図を自動生成、日立製作所が開発中:オートモーティブワールド2020 日立製作所は、カーナビゲーションシステム用の地図を自動運転システムなどに使用する高精度地図(HDマップ)に変換する技術を開発する。専用の測量車両を使った高精度地図と比べて精度は劣るが、運転支援機能の内容によっては十分に活用できる精度を確保できるという。 日立製作所は、カーナビゲーションシステム用の地図を自動運転システムなどに使用する高精度地図(HDマップ)に変換する技術を開発する。 専用の測量車両を使った高精度地図と比べて精度は劣るが、運転支援機能の内容によっては十分に活用できる精度を確保できるという。また、カーナビ用地図を基にすることで、一般道向けにも車両制御用の地図を提供できる点が特徴だとしている。2021年度には、「何らかの形で商用に近いものを提供したい」(日立製作所の担当者)とい
藤田 香(日経エコロジー) 日立製作所はICTを活用したスマートビレッジの実証実験を進めている。青森県五所川原市ではSNSを利用した農業を、神奈川県秦野市では実験村を運営する。 再生可能エネルギーやICT(情報通信技術)を活用して農林水産業を効率化し、新しい地域の在り方を提案する「スマートビレッジ」の試みが各地で始まっている。 日立製作所が青森県と進める「スマートビレッジin青森」もその1つだ。2011年1月に青森県産業技術センターから、「農業を豊かにすることで青森を豊かにしたい」と相談された日立は、地域の資源を活用し、その情報をICTで結ぶとともに、地域と都会の消費者をつなげる新しい農業のコンセプトを打ち出した。 方向性は2つある。1つはICTで生産・加工・流通を管理して生産性を上げる植物工場。もう1つは生産に消費者も参加する共同農園だ。 1つ目の植物工場では、森林の間伐材や畜ふんを使い
日立製作所(Hitachi)が発表した、業界初となる取り外し可能なHDDを搭載したテレビ「Wooo」(2007年3月20日撮影、資料写真)。(c)AFP/Yoshikazu TSUNO 【1月23日 AFP】激しい価格競争で多くの企業がテレビ事業での苦戦を強いられている中、日立製作所(Hitachi)は23日、9月末までにテレビの自社生産から撤退すると発表した。 日立の広報担当者によると、海外のテレビ生産は2009年から外部に委託していたが、国内での自社生産からも9月末までに撤退する。同社の「Wooo」ブランドを付けたテレビの販売は、生産を外部委託して今後も継続する。 米大手格付け会社ムーディーズ・インベスターズ・サービス(Moody's Investors Service)は前週、ソニー(Sony)とパナソニック(Panasonic)の社債格付けを引き下げたが、その理由としてテレビ事業で
日立製作所は、自社の技術とChatGPTなど海外の生成AIを組み合わせた独自のAIを開発し、自社が手がける事業で活用すると発表しました。 これまで日立製作所は、ビッグデータの分析や音声認識などに関するAIの研究を続けてきましたが、ChatGPTなど海外の生成AIを組み合わせた独自のAIを開発し、自社が手がける鉄道や産業機器などの事業で活用することにしています。 一方で生成AIをめぐっては、情報漏えいやプライバシーの侵害などのリスクも懸念されていることから、会社では業務で安全に活用するための対応策を検討する専門の組織を新たに設けました。 ビッグデータを分析するデータサイエンティストやAIの研究者など数十人が参加し、生成AIを業務で活用するための社内向けのガイドラインを策定したということです。 吉田順Data&Design本部長は15日の説明会で「さまざまな知見をかけ合わせ、リスクを回避しなが
読売新聞社の運営するサイト 発言小町 「発言小町」は、読売新聞が運営する女性向け掲示板で、女性のホンネが分かる「ネット版井戸端会議」の場です。 ヨミドクター yomiDr.(ヨミドクター)は、読売新聞の医療・介護・健康情報サイトです。 OTEKOMACHI 「OTEKOMACHI(大手小町)」は読売新聞が運営する、働く女性を応援するサイトです。 idea market idea market(アイデア マーケット)」は、読売新聞が運営するクラウドファンディングのサイトです。 美術展ナビ 読売新聞が運営する美術館・博物館情報の総合ポータルページです。読売新聞主催の展覧会の他、全国美術館の情報を紹介します。 紡ぐプロジェクト 文化庁、宮内庁、読売新聞社で行う「紡ぐプロジェクト」公式サイト。日本美術と伝統芸能など日本文化の魅力を伝えます。 読売調査研究機構 東京、北海道、東北、中部、北陸を拠点に
Kaggleを始めたのは、純粋に「面白そうだった」から ――今回はKaggle対談ということで、まずは皆さまのKaggleとの関わりについて教えてください。 浦谷 : もともとは新卒入社から4年間は公共システム事業部のメンバーとして、国税庁システムのSEだったのですが、2018年に現在の社会システム事業に異動したタイミングでデータサイエンティストに転身して、Kaggleと出会いました。きっかけ自体は、とある方のブログ経由だったと思います。 これまでのKaggleとの関わりでは、メダル獲得にコミットして参加したコンペが10個ほどになります。 諸橋 : 2012年にデータの部署に異動してから、Kaggleのアカウントだけは作っていました。僕の場合はSIGNATEを5年前くらいからやっていて、Kaggleを本格的にやり始めたのは2018年くらいからだと思います。 仕事というよりは勉強のためで、本
変化の時代です。 このコロナ禍によって、「変化に立ち向かうこと」こそ、組織にも、個人にも最も重要なテーマであることがますます明らかになりました。 それでは、変化に立ち向かうためには、大改革が必要なのでしょうか。実はそんなことはないのです。人も組織も、ちょっとしたことで大きく変わるのです。一日たった1分で人も組織も変わるのです。 日立は売上の大部分をBtoBの法人向け事業から得ています。この幅広い顧客や商材をカバーする様々な法人向けの営業部隊があります。その中には、金融、公共、産業、電力に関するシステムや機器、自動車部品から家電までの幅広い顧客や商材担当が含まれます。 我々は、この中の26部署の法人営業部署で、従業員600人の行動データを取得し、それに基づき働き方に関するポジティブな示唆を、スマートフォンに日々自動で提示するアプリを開発し、これらの組織に適用しました。 このポジティブな示唆と
日立製作所の50代の男性社員が、不当な退職勧奨を受けたとして1月19日、神奈川労働局に退職勧奨の中止を求める申し立てを行った。男性が所属する「電機・情報ユニオン」が同日、記者会見を開いて明らかにした。 ユニオンによると、男性はICT事業統括本部に所属する主任技師(課長相当)で、横浜市の事業所で働いている。昨年8月から12月にかけて、上司と5回の面談が設定され、「あなたに与える仕事はない」「日立グループ内異動や社外転職のための支援プログラムを紹介する」といった退職勧奨を受けたという。 退職勧奨については、執拗な場合やパワハラを伴う場合などは、違法と判断される可能性がある。ユニオンは「本人が辞めない意思を示しているのに、5回も繰り返しているのは問題だ」と指摘。「男性の部下ら、多くの労働者に退職勧奨がなされている。集団的なリストラだ」と主張した。 ユニオンはこの日、日立製作所に対しても、社内で行
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マネジメントを創った人と呼ばれるドラッカー。 このドラッカーが一貫して熱く説いていたのは 実は「未来」への対峙の仕方である。 特に、印象に残るのは、下記の主旨のことを度々述べていることである。 未来は知り得ないし、今日あるものとも、今日予測するものとも違う。 我々は、既に起こった未来に注目し、それに今日行動することだけができる。("Managing for Results (1964)") 我々の周りには、新たなことが、常に生じている。 そしてこの未知に向き合うのに、データやAIが大きなインパクトを持つ。 ただし、多くの議論はここで間違ってしまっている。 大量データとAIがあれば、未来がある程度予測できるという議論が多い。 だから大量データとAIを持つ企業(GAFA)や国(中国)が圧倒的に強くなる という議論が一般的になっている。デジタルトランスフォーメーションも このデータによる予測のた
日立製作所のロゴ(「wikipedia」より/Gnsin) 「棺を蓋いて事定まる」(晋書) 人間のその評価は、棺の蓋をしめてのち、はじめて定まるという。生きている間は、利害や感情が入り混じって公正な判断を下せないものだからだ。一方で、「死屍に鞭打つ」、つまり死んだ人の言行を非難することはしない。ことほどさように、人間の評価は難しい。しかし、経営者は結果で評価されるべきだ。 元日立製作所社長で経団連副会長を務めた庄山悦彦(しょうやま・えつひこ)氏が6月5日、すい臓がんのため死去した。84歳だった。大企業のトップを務めた大物の死で、メディア各社は庄山氏の評伝を掲載した。死者の過去をあげつらうことを潔しとしないのかもしれないが、いずれもヨイショ評伝だった。 庄山氏は1959年に日立製作所に入社。発電機をつくる技術者で、日本原子力研究所(現・日本原子力研究開発機構)が1985年に運転を始めた核融合
光が来る方向を認識できる人間の目に着目。水晶体と類似した機能を持つ電波レンズと、網膜の役割をする電界センサーを用いて、電磁波源の位置特定・可視化技術を開発した。無線機器の設置現場などで、より効率的にノイズ源を特定できるようになる。 日立製作所は2014年5月14日、国内の無線通信機器などで使用されている2.45GHz帯域の電磁波源の位置を特定し、到来方向を可視化する技術を開発したと発表した。これにより、無線機器の設置現場などで、より効率的にノイズ源を特定できるようになる。 現在、無線通信を利用した機器やデータを収集するM2Mやスマートグリッド、産業システムなどの分野では、信頼性の高い無線通信網の構築が求められている。そのため、他の無線機器との干渉を抑制したり、設置現場におけるノイズ源の位置を特定する技術が必要とされているという。 同社では、光が来る方向を認識できる人間の目に着目し、水晶体と
日立製作所不調の遠因… 日立製作所の“株価は2002年後半から低迷したままである。期待感などないといえる。”と、あえて失礼なことを書いたのは、2003年春のこと。 それから4年たった。 → 「日立製作所の株価水準の意味 」 (2003年3月9日) 流石に、株価は純資産の価値を越えた。しかし、その程度で留まったまま。 売上が伸びているのに、ここ3期連続で営業利益が急落。製品価格の下落や、原材料費高騰など、競合他社も同じ条件下にもかかわらず、よく比較される総合電機の他2社は増益基調。市場の評価が低いのは致し方あるまい。 ともかく、優秀なエンジニア・研究者を大勢抱えているのに、その知恵を業績に生かせないのである。 日本の代表的な企業がこれだ。実に、こまったものである。 しかも、子会社がおしなべて好業績なのに、本体は不振。グループ総体で力を発揮できるマネジメントを追求していた筈だから、本体が飛躍し
日立造船(大阪市住之江区)は社名のイメージとは異なり、いまでは造船事業をせず、日立製作所グループにも属していない。かつては日本最大級の規模を誇った本業中の本業の造船事業は、平成14年、造船不況などで切り離しを英断した。代わりに主力事業としたのが高い造船技術を生かしたごみ焼却発電施設。いまや世界最大規模の納入実績をあげ、海外企業の買収を通じて世界のリーディングカンパニーとしての地位を築き上げた。 造船技術を武器に日立造船は明治14年、英国人E.H.ハンターが大阪市内の安治川岸に、個人経営の大阪鉄工所を創立したのが始まり。 創業の地で33年、桜島工場の操業を開始。40年には日本初の洋式捕鯨船を建造し、東京連絡所も開設した。41年には日本初のタンカーの建造に成功した。 その技術力に大企業の日立製作所が注目し、昭和11年、全株式を取得、傘下に収めた。戦時中の18年には「日立系の旗幟(きし)を鮮明に
【ロンドン=岡部伸】英鉄道会社ヴァージン・トレインズは18日、日立製作所から納入された「都市間高速鉄道計画(IEP)」の「ヴァージン・あずま」を、ロンドン市内のキングス・クロス駅で公開した。日立製作所が笠戸事業所(山口県)で製造して英国内で試験走行してきた高速鉄道車両「クラス800」で、2018年からロンドンと英北部スコットランドのインバネス間で運行を開始する。 ヴァージン・トレインズによると、イースト・コースト本線を走行することから日本語で東を意味する「あずま」と名付けられた。日立製作所が開発した新型車両で、コンパクトなデザインで最新の省エネ技術を取り入れた駆動システムを採用、運転速度は最高で時速125マイル(201キロ)。設計上時速140マイル(225キロ)まで出せる。 電化区間は架線から電力供給し、非電化区間は床下のエンジンと発電機ユニットから電力供給できる「バイモード技術」を採用、
日立製作所は、事業の選択と集中を進める中、国内有数の建設機械メーカーで子会社の「日立建機」の株式のおよそ半数を、大手商社の伊藤忠商事などに売却する方針を固めたことがわかりました。 日立と伊藤忠は「検討していることは事実だ」というコメントを発表しました。 関係者によりますと、日立製作所は、株式の51%を保有する子会社の日立建機について、およそ半数の株式を伊藤忠商事と、国内の投資ファンド「日本産業パートナーズ」に売却する方針を固めました。近く正式に決定する見通しです。 東証1部上場の日立建機は、油圧ショベルなど建設機械の製造・販売を手がけ、売り上げはおよそ8000億円、直近の時価総額がおよそ7500億円に上る国内有数のメーカーです。 日立は、かつて多角化路線のもとで多くの子会社を抱えていましたが、リーマンショックのあとはITやデジタル分野を経営の柱に位置づけて事業の選択と集中を進めています。
このコロナ禍の中で、今まで以上に気をつけなければいけないこと。 それが「孤立」です。 私の勤めている会社(日立)では、テクノロジーを使って、この「孤立」を避ける活動を開始しました。「Remote Work Together」という活動で「バーチャルに密」を工夫して作る運動です。 意外なことですが、この職場における「孤立」の問題は「ハイパフォーマンスの人が集まっている組織はハイパフォーマンスか」という問いと関係しているのです。 このコールセンタは、ある商材を潜在顧客に電話をかけて売り込む、いわゆるアウトバウンドのコールセンタでした。従業員はパートタイムの社員が多い職場で、マニュアル通り顧客候補に電話をかけ、1時間当たり何件注文が取れたかによって従業員は評価されます。 このコールセンタのパフォーマンスは何によって決まっているのか、どうすればよい生産性を上げられるのかは、大変重要な課題です。 我
1959年生まれ。栃木県在住。都市銀行勤務を経て92年に公認会計士2次試験合格。09年12月〜13年10月まで公認会計士試験委員(原価計算&管理会計論担当)。「高田直芳の実践会計講座」シリーズをはじめ、経営分析や管理会計に関する著書多数。ホームページ「会計雑学講座」では原価計算ソフトの無償公開を行なう。 ------------ファイナンスの基礎知識が満載!------------ ★高田直芳ホームページ『会計雑学講座』★ 公認会計士・高田直芳 大不況に克つサバイバル経営戦略 大不況により、減収減益や倒産に直面する企業が急増しています。この連載では、あらゆる業界の上場企業を例にとり、どこにもないファイナンス分析の手法を用いて、苦境を克服するための経営戦略を徹底解説します。 バックナンバー一覧 2011年8月の盆明けに円ドル相場が史上最高値を更新していたころ、「政府・日銀による為替介入」が頻
英ウェールズ沖合にあるアングルシー島で建設が計画されていたウィルファネーウィズ原発のイメージ画像(2019年1月17日公開)。(c)AFP/HORIZON 【1月17日 AFP】電機大手の日立製作所(Hitachi)は17日、滞りをみせていた英ウェールズの原子力発電所建設計画について、資金面の問題から凍結すると発表した。同社にとって痛みを伴う決定であり、英国の原発をめぐる戦略にも打撃を与えることになる。 ウェールズ沖合にあるアングルシー(Anglesey)島のウィルファネーウィズ(Wylfa Newydd)原発の建設計画凍結により、同社は約3000億円の損失を計上する見通しで、「民間企業としての経済合理性の観点から」今回の決定を下したとしている。 同社は2012年に英国の原発事業会社「ホライズン・ニュークリア・パワー(Horizon Nuclear Power)」を買収。その後、同発電所の
日立製作所が、従業員の健康情報を一元管理でき、産業医・保健師の業務を効率化する「日立グループ従業員健康管理クラウド」を本格稼働させた。まず2014年4月に日立グループ20社3万2300人で運用を始め、10月1日時点では36社7万2700人に拡大させた。2015年3月末までに、38社7万5100人に適用する計画だ。 今回のシステム導入は、グループ横断で業務効率化を目指す「日立スマートトランスフォーメーションプロジェクト(スマトラ)」の一環である。日立ソリューションズが開発、外販している「従業員健康管理クラウドサービス」を日立グループ向けにカスタマイズした。同サービスはトヨタ自動車北海道などに導入例があるが、日立グループ自身が大口ユーザーとなることで、販売を促進させる狙いもありそうだ。導入費は日立グループ共通の人事管理システムとのつなぎ込みなどを含め、本誌推定で1億円前後とみられる。 法定の定
日立製作所は16日、4月1日付で、同社元副社長の川村隆・日立マクセル会長(69)が会長兼社長に昇格する人事を発表した。古川一夫社長(62)は副会長に、庄山悦彦会長(73)は2年間空席だった取締役会の議長に就く。世界同時不況で、09年3月期の連結純損益が7千億円の赤字に転落する中、川村氏に会長と社長の権限を集中させることで、事業改革を加速させる。
さくらインターネット、組合せ最適化問題の高速処理を実現する日立製作所の新概念コンピューター「CMOSアニーリングマシン」の評価を開始 〜 評価の一環で「CMOSアニーリングマシン」の未来を議論するセミナーを開催〜 インターネットインフラサービスを提供するさくらインターネット株式会社(本社:大阪府大阪市、代表取締役社長:田中 邦裕)の組織内研究所であるさくらインターネット研究所は、CPUやGPUに次ぐ新たな計算機である日立製作所の新概念コンピューター「CMOSアニーリングマシン」※1の評価を開始します。また、評価の一環として、技術者間で「CMOSアニーリングマシン」の未来について議論し、新たなニーズやビジネス化の可能性を模索するセミナーを開催します。 第1世代アニーリングマシン 大規模FPGA構築イメージ 交通渋滞の解消や物流コストの最小化、電力送電網による安定したエネルギー供給など、複雑化
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