PCR検査をめぐる「5つの理論」を検討する 疫学的視点から見た新型コロナ問題 鈴木貞夫 名古屋市立大学大学院医学研究科教授（公衆衛生学分野） 【はじめに】公衆衛生の専門家として 新型コロナ問題は極めて「公衆衛生的」問題である。未曽有の経験だけに、数カ月前には誰も想像もしなかったことが現実となり、恐ろしいことに、その現実にも適応しつつあるような気すらする。今回原稿依頼を受けて、「公衆衛生の専門家のひとり」として、思うことを書いていくこととする。 新入生対象に「科学リテラシー」のコマを担当しているが、そんな感じで科学やものの考え方の筋道について、今回のコロナ禍での実話を題材に話を進めたい。原稿は、緊急事態宣言が39県で解除された5月15日のものである。 私は大学院医学研究科の「公衆衛生学分野」の教授なので、他の人が私のことを「公衆衛生の専門家」と思うのは当然なのだが、私の専門は「非感染性、慢性
ワクチンじゃない？謎のコロナ急減解く3つの鍵
東京都では7月後半から新型コロナウイルスの感染が急拡大した。8月前半には多くの人々が、人流を大幅に削減しなければ感染は減少しないと主張した。ロックダウンを求める声もあった。 現実には8月中旬から多くの人流データは増加に転じた、もしくは下げ止まったにもかかわらず、感染は急速に減少した。東京都での1日新規感染者数(7日間平均）は8月19日には4774人であったが、その1カ月後の9月19日には815人、2カ月後の10月19日には52人である。この記事を書いている現在もまだ減少は続いている。 この急速な感染減少の要因に関してさまざまな推測・仮説が提示されているが、それらの定量的重要性を探った分析はあまり提示されていない。今後さまざまな分析が提示されてくると推測するが、現時点では、10月19日に発表された名古屋工業大学の平田研究室（平田晃正教授）の分析「7〜9月における新規陽性者数の増加と減少につい
はじめに サプリメントや健康食品を摂取している患者さんはたくさんいらっしゃいます。サプリメントや健康食品は肝障害などの副作用がまれながら生じることもある上に、多くは効果があるかどうかわかっていませんので、臨床医としてはあまりお勧めできません。一方で、安心感が得られるといったメリットもありますので、臨床の現場ではあまりに高価でないものは消極的に容認されているといったところです。 サプリメント・健康食品は医薬品ではありませんので、効果効能を謳って販売することは法律に触れます。しかし、あからさまに効果効能を謳うことなく、しかしあたかも効果効能があるかのように消費者に誤認させる宣伝方法がしばしば使われています。そうした宣伝に対して、専門家が「科学的に効能が実証されたとは言えない」とメディアで注意を促すことは有用だと私は考えます。 ところが、ある企業が販売している飲料水（仮に「Ａ飲料水」としましょう
ーーワクチン接種に向けてはリスクとベネフィットを的確に伝えるコミュニケーションが必要です。リスクコミュニケーションについて、どのような点が重要になると考えていますか？ 我々分科会も、ワクチンに関するリスクコミュニケーションは非常に重要であると以前から申し上げてきました。 日本では子宮頸がんワクチン（HPVワクチン）に関しての副反応への関心が高まり、ワクチン接種が予定通り進まなかった前例があります。他国に比べ副反応への反応が厳しいということは世界的に知られていることです。 そのような前提の上で、どのような点に注意したコミュニケーションが重要か。考えられるケースは2通りあります。 1つ目が、ワクチン接種後の死亡が判明した場合です。 昨日（3月2日）もワクチン接種後に60代の女性が亡くなったことが報じられました。 今回の死亡例については、厚労省がワクチン接種との因果関係を調べる予定です。 残念な
論文不正を告発し排除された2人 国立大学法人岡山大学の森山芳則・元薬学部長と榎本秀一・元副薬学部長が、14年9月25日に下された「学部内でのパワーハラスメント行為や外部への情報提供を理由に下された停職などの処分」を不服として、停職処分の無効確認と地位確認を求めた民事訴訟は、今年5月31日、岡山地方裁判所によって敗訴判決が言い渡されたものの、両氏は広島高等裁判所に控訴、8月14日、「控訴理由書」を提出した。 大学側の各種処分は、岡山大学で横行していた論文不正に気付いた両氏が、当時の森田潔学長に内部告発した結果だった。 森田学長は、この“不祥事”が表沙汰になるのを恐れたのか封印。そればかりでなく、両氏のパワハラなどを理由に停職などの処分を下した。森山氏は、「判決は絶対に承服できない」として、控訴理由を次のように語る。 「裁判所は、『論文不正はなかった』という大学側の主張を全面的に採用。しかも、
ファウチ氏、科学に基づいて話せる「解放感」告白
米ホワイトハウスで新型コロナウイルスに関する定例会見に臨む米国立アレルギー感染症研究所（NIAID）のアンソニー・ファウチ所長（2021年1月21日撮影）。(c)MANDEL NGAN / AFP 【1月22日 AFP】米国立アレルギー感染症研究所（NIAID）のアンソニー・ファウチ（Anthony Fauci）所長（80）は21日、ジョー・バイデン（Joe Biden）新政権の首席医療顧問として臨んだ初の記者会見で、反発を恐れず科学に集中できることへの「解放感」を口にした。 ホワイトハウス（White House）の記者団からドナルド・トランプ（Donald Trump）前政権との違いについて聞かれたファウチ氏は、少し恥ずかしそうな表情になり、第一印象に基づいた「推定」が可能かは分からないと前置きをした上で、次のように答えた。「ただ、ほんの15分ほど前、大統領と一緒にいた時に一つ、非常に
過剰診断が多いほど検診から恩恵を受けたと感じる人が多くなる「ポピュラリティパラドクス」 - NATROMのブログ
乳がん検診はがん死を減らすが過剰診断も生じる マンモグラフィーによる乳がん検診は乳がん死を減らす一方で過剰診断も生じる。つまり検診がなければ生涯無症状で乳がんと診断されなかったはずの人も乳がんだと診断してしまう。乳がん検診は複数のランダム化比較試験が行われており、過剰診断の割合はおおむねわかっている。以前、ある研究に基づいた『■検診で乳がんが発見された人が100人いたとして』という記事において、検診で乳がんと診断された人のうち過剰診断は約29％だという数字を紹介した。検診のおかげで乳がん死を免れる人は約3％、検診で乳がんが発見されても乳がんで亡くなる人も約3％、残りの約65％は検診を受けなくてもいずれ症状が出て乳がんと診断されるが、診断されてから治療しても乳がん死しない人である*1。 この記事の感想に「私は運よく検診で乳がん死を免れた3％であったのだろう」というものがあった。この感想を述べ
バイデン次期大統領、科学顧問を閣僚級ポストに格上げ
ホワイトハウスの科学技術政策局局長とジョー・バイデン次期大統領の科学顧問に任命されたエリック・ランダー氏。米デラウェア州ウィルミントンで（2021年1月16日撮影）。(c)ANGELA WEISS / AFP 【1月17日 AFP】米国のジョー・バイデン（Joe Biden）次期大統領は15日、ホワイトハウス（White House）の科学顧問を閣僚級ポストに格上げすると発表した。新型コロナウイルス流行への対応について、ドナルド・トランプ（Donald Trump）大統領とは対照的な姿勢を示した。 ホワイトハウスの科学技術政策局（OSTP）の局長に任命された遺伝学者のエリック・ランダー（Eric Lander）氏は、バイデン氏に助言をする科学顧問にも就任する。ランダー氏はヒトゲノム地図の作製に携わったことで知られている。 バイデン氏はランダー氏ら専門家の任命について「科学は常にわが政権で最
2020年4月現在、世界中で猛威をふるっている新型コロナウイルス。当初、中国の武漢地区で発生が報じられた時は多くの国々にとって「対岸の火事」だったが、交通のグローバル化によって瞬く間に各国に飛び火した。日本でも感染者が増え続け、終息の見通しは立っていない。医療の専門家はこのウイルスをどう見ているのか。iPS細胞による目の難病治療の世界的第一人者として知られる医師で医学博士の高橋政代氏に見解を聞いた。 医学コミュニティで共有されている認識とは 神戸港沖の人工島、ポートアイランドに2年前に設立された神戸アイセンター。そこで現在、難治性の目の疾患を、iPS細胞を培養した細胞シートによって根治させる研究と普及に取り組むのが医療系ベンチャーのビジョンケアだ。昨年、理化学研究所から同社の代表取締役に転じた高橋氏は「周囲の医学コミュニティでおおよそ共有されている認識をお話ししたい」と切り出した。 「私は
「査読」のシステムはどのようにして学術の世界に普及していったのか？
by Rahul 査読とは、学術誌に投稿された論文を執筆者以外の専門家が評価し、掲載するに値するかどうかや内容に疑わしい点がないかを審査するシステムのことです。多くの権威ある学術誌は査読を導入しており、査読は論文の内容を保証するものだと考えられていますが、その歴史はそれほど古くはありません。「科学的自主性、公的な説明責任、冷戦下での『査読』の台頭」という論文を著したメリンダ・ボールドウィン氏が、査読のシステムが広まった歴史や本来の意図などについて述べています。 The Rise of Peer Review: Melinda Baldwin on the History of Refereeing at Scientific Journals and Funding Bodies - The Scholarly Kitchen https://scholarlykitchen.sspnet
地球温暖化研究の第一人者たち（ジェームズ・ハンセン氏、真鍋淑郎博士） - 地球環境とエコのWEBサイト
予測の手法、日本人が確立（ちょっとウンチク） 2004/08/11 大気中の二酸化炭素（ＣＯ２）が増えると地球の温暖化が進むことは、コンピューターを使った数値実験（シミュレーション）で予測されているが、この方法のパイオニアは日本人。米海洋大気局（ＮＯＡＡ）の研究員として渡米した真鍋淑郎博士（現プリンストン大研究員）は一九六〇―七〇年代に温暖化の予測手法を確立した。 八八年六月には真鍋博士の当時の同僚や米航空宇宙局（ＮＡＳＡ）の研究者、ジェームズ・ハンセン氏が米議会で、地球温暖化の脅威を証言。これが米国で温暖化への関心が高まる契機となったが、その年の米国が例年にない夏の暑さと干ばつに見舞われたことも、世論形成に大きく影響したとされる。 九二年のブラジルでの環境サミット、気候変動枠組み条約の締結を経て、九七年に京都議定書が採択された時点で、国際社会の温暖化対策への機運は最高潮に達したが、その後
世界一のスパコン「富岳」、「２位じゃダメなんですか」への科学者の答えだった…２００９年１１月［あれから］＜３０＞
【読売新聞】 ２００９年の民主党政権での「事業仕分け」を、このセリフとともに記憶している人は多いだろう。「２位じゃダメなんでしょうか」。ちょうど１３年前の１１月１３日、参院議員の蓮舫さん（５４）が放った言葉である。 仕分けは、自民党
新型コロナ、年齢や持病など「重症化リスク」の真相
前回、致命割合について注意しなければならないことについて確認したので、今回はもう一歩進んで病原性の年齢差について。 若者は重症化しにくいとか、高齢者は重症化しやすいというのは、どの程度本当なのだろうか。これについては、中国での年齢別の致命割合（CFR）が報告されている。CFRについては前回大切な議論をしたので、今回からの読者はぜひ参照のこと。 「2月11日までのデータが、中国CDC（疾病対策センター）の週報（※1）に出て、COVID-19の年齢別の致命割合（CFR）が明らかになりました。たしかに年齢とともにリスクが上がっていきます。80歳以上で確定診断がついた患者の15パーセント近くが亡くなります。一方、10代から30代までが0.2パーセント、40代が0.4パーセントでした。たしかに高齢者よりも低いですが、これも決して低いわけじゃないんです。誰でもかかるような病気で、10代、20代の若者が
適切な専門家に聞く「新型コロナ」の読み解き方
今年（2020年）になって、にわかに注目され、3月以降、世界的な一大問題になった新型コロナウイルス感染症COVID-19は、いまや日本に住むぼくたちの生活にも大きな影響を及ぼしている。WEBナショジオのような科学系サイトのアクセスランキングを見ても、トップページに表示される1位から5位まですべてが、「コロナ関連」であることも珍しくない。おそらくは、100年後の世界史の教科書に、時代の変化の契機として項目が立つかもしれないと言っても、多くの人が合意するのではないだろうか。 そんな中で、報道の科学的な側面がどれだけ適切なものか懸念を覚えることが多い。おそらく理由の一つは、誰もが関心を持つこのパンデミックとその対策について、専門家に解説を求めようにも、その専門家からして手薄だということに起因する。例えば、テレビの情報番組に専門家枠で登壇するコメンテーターが「実は専門家ではない」問題は、今回につい
※京都大学大学院教授で、厚生労働省の新型コロナウイルス感染症対策アドバイザリーボードに参加する西浦博氏が、2020年11月22日に医療従事者向け情報サイトm3.comに寄稿した記事を転載いたします。 ++++++ 厚生労働省の新型コロナウイルス感染症対策アドバイザリーボードの第14回（11月19日）会議で、資料3（参考資料）として、内閣官房・内閣府が作成した資料（題：「航空旅客数と感染者数の増加には統計的な因果関係は確認できない」）が公開された（資料は、厚労省のホームページ）。 この参考資料は、以下に記すようにアドバイザリーボード会議では明示的に出すべきでないという議論があったものである。会議資料として公開されたのは事実であるが、まるでこの資料をアドバイザリーボードが認めたと捉えられることは同組織の信頼あるいは科学的な分析能力を毀損しかねないものであると認識している。そこで、私自身が疫学専
COVID-19の感染力と感染の仕方について。 専門家会議の記者会見を聞いたり、メディアの解説を読んだことがある人は、すでに何度も目にしていると思うけれど、ウイルスなり細菌なり病原体の感染力は、再生産数Rで表される。 おさらいも兼ねて、まずはそこから。 「基本は簡単です。感染力の指標、再生産数Rは、リプロダクションナンバーなので、Rです。意味は、一人の患者が治癒するまでの間、平均何人の患者に感染させるか、ということです。で、よく言われるR0（専門家はアールノートと読むが、アールゼロでも通じる）、基本再生産数というのは、流行当初、誰も免疫を持っていないところに一人の患者が入った時の再生産数です。で、流行が進んで、免疫を持っている人が増えたり、ワクチンを打つなどの対策がなされたりした後の再生産数が、RtとかReとか言われるもので、記号はテキストによって違います。日本語では、実効再生産数です」
緊急事態宣言が今月21日に解除された。今後の感染拡大をどう抑えていくか、期待が高まっているのがワクチンだろう。予防接種は新型コロナウイルス感染症対策にとって明確なゲームチェンジャーであり、最終的には収束へ導いてくれ得るものだ。現在使用されはじめているmRNAワクチンの直接的効果は素晴らしいものであるという知見も出揃いつつある。ではまもなく終息に向かうのか、その答えは「NO」だ。 もちろん高齢者の重症患者が顕著に減るなど、社会的な喧騒は徐々におさまってくるものと期待している。ただ、高齢者の7割から8割が予防接種を終えたからと言って、緊急事態宣言のような措置を講じなくてもよい世にすぐ戻ることは考え難い。なぜそう考えるのか。その意味を知るためには予防接種によって得られる「集団免疫」を説明する必要がある。 実は知らない…「集団免疫」のホント 「集団免疫」は、予防接種を高い接種率で実施したり、自然感
佐藤彰洋氏(横浜市立大学)の新型コロナ感染予測シミュレーションに関する疑義について | 2020年4月9日 | 本堂 毅、佐野雅己、松下 貢 | Sano-Labo
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日本学術会議の会員候補として推薦されながら、菅義偉首相に任命されなかった6人の研究者のうち、5人が学術会議の「連携会員」「特任連携会員」として活動に参加することになった。梶田隆章会長ら執行部は残る1人の加藤陽子・東京大教授（歴史学）にも特任連携会員への就任を打診したが、任命拒否問題が解決していないとして希望せず、見送られた。学術会議は引き続き菅首相に対し、6人を推薦通り会員に任命するよう求めている。 会員の定員は210人で、第1部（人文・社会科学）、第2部（生命科学）、第3部（理学・工学）の各70人で構成。6人が所属予定だった第1部は任命拒否で約1割が欠員になった。学術会議は政策提言を取りまとめるなどの活動に支障をきたしているとして、再三にわたり任命を求めてきた。しかし菅首相側の「ゼロ回答」が続き解決の見通しが立たず、学術会議の本来の役割を果たすことを優先したとみられる。 連携会員、特任連
感染症数理モデルをどのように受け止めるべきか？ 数理科学からみた新型コロナ問題 稲葉 寿 東京大学大学院数理科学研究科教授 今般、編集部から「感染症数理モデルの専門家のひとりとして」今回の新型コロナ問題に思うことを書くように依頼を受けた。困ったことに、私の場合、「感染症数理モデルの専門家」かと問われると、イエスでもありノーでもある。私は学位研究において感染症数理モデルの関数解析的研究をおこなってから、30年以上感染症数理モデルの数学的研究に関わってきたから、専門家といわれれば否定はできないのだが、リアルデータの統計解析や流行予測・推計をおこなう感染症数理データサイエンティストではない。実際、共同研究の場合を別として、私の論文には数字や図表はまったくでてこない。概念と論理による定理の証明が仕事である。 しかし一方、機会あるごとに、感染症対策における感染症数理モデルの実践的意義を主張してきたし
プリンストン大学の真鍋淑郎博士が2021年のノーベル物理学賞を受賞した。 ｢日本人がノーベル賞を受賞｣と盛り上がる一方で、日本では、科学を育む土壌の喪失が危惧され続けている。 文部科学省、科学技術・学術政策研究所（NISTEP）の調査によると2020年、日本はコロナ関連の論文数で世界14位。質の高い論文ランキング（全分野）でも、9位から10位へと順位を落とし、サイエンスの現場で強い存在感を放っているとは言いがたい状況だ。 東京工業大学榮譽教授の大隅良典博士は、日本の科学の行く末を憂い続けている科学者の1人だ。 細胞内部の自食作用、オートファジーのメカニズムの解明で2016年にノーベル生理学・医学賞を受賞した大隅博士は、その後、公益財団法人・大隅基礎科学創生財団（以下、大隅財団）を立ち上げ、科学者の好奇心を起点とした｢独創的な研究｣の支援に精力的に取り組んでいる。 日本のアカデミアが抱える課
新型コロナ、クラスター対策と「8割減」の本当の意味
COVID-19をめぐって、病原ウイルスについての知見、致命割合などの病原性、再生産数Rに基づいた感染力のこと、さらに検査や検出率にまつわる話題を追ってきた。 今回は、こういったことを踏まえた上で、中澤さんの私見も交えて見解を語ってもらおう。 中澤さんが、前に「クラスター対策班の押谷さんと少し意見が違う」と言っていたのは、感染の仕方についての議論だ。 「ランダムリンクな感染と、スケールフリーな感染が混ざっているという話を前にしました。押谷さんのこれまでの発言では、SARSの時にも見られたスケールフリーな感染、つまり、一人の感染者からたくさんの二次感染者がうまれるスーパー・スプレディング・イベント（いわば、「超ばらまきイベント」）によってクラスターができて、感染が広がっていくというふうに考えてらっしゃるようです。でも、僕はスケールフリーな感染だけでなく、ランダムリンクもあって、それらの混合分
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――現在、ワクチンの開発が進み、新型コロナとの戦い方を変える「ゲームチェンジャー」になる得るのか期待がかけられています。日本に導入された場合、数理モデル上、どれほどのインパクトがありそうでしょうか。効果が現れるのは、接種からどれぐらい経ってからですか？ この「効果が現れる」というのは、おそらく人口レベルの効果のことだと思います。個人レベルだと1週、2週間で免疫ができるという話なので。 予防接種については、これから不確定要素がたくさんあって、どこまでうまくいくのかはわかりません。 今のところ、（承認のための治験の最終段階である）第3相試験のアメリカの研究成果を見ていると、一人当たりの効果に関するエフィカシー（有効性）と呼ばれる予防効果は高いと示されています。 コロナウイルスに関してこれまで、動物向けの毒性をなくした不活化ワクチンがありました。犬の赤ちゃんがうつ混合ワクチンの中に、コロナウイル
The Sato Lab (Kei Sato) on Twitter: "@K2rooOka コメントありがとうございます。 他にも似たコメントがあるので、念のためここで訂正させていただくと、今回の結果は「ファクターX」に言及するものではありません。あくまで「HLA-A24で認識されるエピトープを同定し… https://t.co/ECqPnT6d6S"
@K2rooOka コメントありがとうございます。 他にも似たコメントがあるので、念のためここで訂正させていただくと、今回の結果は「ファクターX」に言及するものではありません。あくまで「HLA-A24で認識されるエピトープを同定し… https://t.co/ECqPnT6d6S
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国立極地研究所の女性研究者が、領収書を偽造するなどして国の研究費など合わせて130万円余りを不正に受給したとして懲戒解雇の処分を受けました。 研究所を所管する情報・システム研究機構によりますと、田邊助教はことし２月までの６年間に、出張に使った航空券の領収書を偽造するなど合わせて43件の不正な請求で、国の研究費など130万円余りを受け取っていたということです。 この中には、カラ出張や学会の参加費の水増し請求などもあり、パソコンで領収書などを偽造していたということで、ことし２月に領収書に不審な点が見つかり調査が行われていました。 調査委員会は私的流用がなかったか調べるため、振り込まれた口座の資料を求めましたが、提出された資料も偽造されていたことが分かったということです。 情報・システム研究機構によりますと、調査に対し田邊助教は不正を認め、「すぐに使える費用を確保しておきたかった」などと説明して
NMRパイプテクターが薬機法違反の疑いで指導
介護・福祉用品を販売する日本ヘルスケア株式会社（東京都渋谷区）が自社ウェブサイトに活水器の効果効能を記載していた問題で、「血中の活性酸素を減少する」などの表記について、渋谷区は医薬品医療機器法（薬機法）抵触の可能性があるとして８月上旬に指導を行なった。 これを受けてヘ社サイトでは装置の効果効能に関する表記が削除された。 ヘ社は2010年ごろから血中の活性酸素減少をうたった医療機器「NOMOA(ノモア）」を販売していたが、2019年にサイト内の商品説明は削除され、「NMRパイプテクター」がNOMOAと同様な効果効能を持つとするページに差し替えられた。 NMRパイプテクターは日本システム企画株式会社が製造する活水器であり、給水管のサビを防ぐとの説明でマンション管理組合等に販売されているが、サビ取り装置が医療機器として使用できるという説明には不明点が多い。 なお、シ社とヘ社の所在地や代表取締役は
エピソード - 視点・論点
日本各地で様々な芸術祭のディレクターをつとめ、地域の価値を再発見するきっかけを作ってきた北川さん。新潟や能登の芸術祭の実例も交え、芸術祭にかける思いを語ります。
Search, watch, and cook every single Tasty recipe and video ever - all in one place! News, Politics, Culture, Life, Entertainment, and more. Stories that matter to you. 感染症学会など2学会「塩野義製薬の飲み薬、緊急承認すべき」 医師らから「有効性が示されていない」と批判爆発日本感染症学会など2学会が、新型コロナに対する塩野義製薬の飲み薬「ゾコーバ」について国に緊急承認を求める提言を出し、医師たちから批判が爆発しています。厚労省の審議会で「有効性を示すデータが不十分」として継続審議となったばかり。提言を出した理事長は、この薬の治験にも関わっています。
世界で2018～20年に発表された自然科学分野で影響力の大きな上位論文数で、日本が世界12位と、統計がある1981年以降、初めて10位以内から脱落した。文部科学省科学技術・学術政策研究所が9日にまとめた調査結果で分かった。日本は研究力の低迷に歯止めがかかっていない。 論文は、他の論文に引用されるほど注目度や影響力が高いとされる。同研究所によると、日本が12位になったのは、被引用数が上位10％に入る論文数だ。前期は10位で、新たにスペイン（10位）、韓国（11位）に抜かれた。 日本は論文総数でも前期の4位からインドに抜かれ5位、被引用数が上位1％の論文数も前期の9位からインドに抜かれ10位と、いずれも順位を下げた。とくに注目度の高い論文で、世界における存在感の低下が顕著だ。
今、多くの人が、日々、報告される日本国内での新規感染者の数や、累積感染者数を気にしていると思う（中には気にするのに疲れて、見るのをやめたという人もいて、それもまた識見というものだ）。一方で、日本でのPCR検査の少なさを問題視して、実際にはもっと多くの感染者が出ているに違いなく、今の欧州やアメリカに準ずるくらいのことが起きているのではないかと心配する人も最近までは多かったようだ。 では、実際のところ、日本の現況はどのように把握できるだろうか。中澤さんが作ったスライドには、「日本で検査数が欧米より少ないのは感染者が少なかったから」という刺激的なタイトルがついており、その真意についても含めて、順を追って聞いていこう。 まず、検査についての一般論から。 「検査が万能ではないことは、強調しておくべきだと思います。PCR検査は、スワブ（鼻や喉をぬぐう綿棒のようなもの）にうまくつかないと、感染している人
新薬に対する熱狂の弊害 - NATROMのブログ
新型コロナウイルス感染症に対する治療薬の評価がぼちぼち出つつある。トランプ大統領が推したことでも注目を集めたヒドロキシクロロキンはもともとは抗マラリア薬で、自己免疫性疾患にも使用されている。安価な経口薬で、使用実績が多く副作用の情報も把握されており、ヒドロキシクロロキンが新型コロナに効くなら大きな助けになったはずだが、残念ながら最近は旗色が悪い。 最近の報告だと、軽度から中等度の新型コロナウイルス感染症に対し、標準ケア、標準ケア＋ヒドロキシクロロキン、標準ケア＋ヒドロキシクロロキン＋アジスロマイシンの３群を比較した、オープンラベル（非盲検）、ランダム化比較試験において、15日目の患者の臨床状態に有意差は見られなかった*1。参加者の合計は665人、それぞれの群は217～227人。アジスロマイシンは抗菌薬の一種で、併用するとウイルス減少に効果的だったという小規模な先行研究があった。 もちろんこ
Search, watch, and cook every single Tasty recipe and video ever - all in one place! News, Politics, Culture, Life, Entertainment, and more. Stories that matter to you. コロナによって上乗せされた死亡「超過死亡」が日本は多いのか？ 世界のデータと比較してわかる日本の”成績表”8月の人口動態統計速報が出て、コロナによって上乗せされた死亡「超過死亡」があったことが話題になっています。「日本は世界的に見ても超過死亡が多い」「ワクチンによる死亡だ」などと主張する人もいますが、それは本当なのでしょうか？
インタビュー 2021年1月21日 (木) 星野桃代（m3.com編集部）、橋本佳子（m3.com編集長） HPVワクチンの定期接種を逃した2000～2003年度生まれの女子の中で、子宮頸がんの罹患増加は約1万7000人、死亡者の増加は約4000人になる可能性がある――。 大阪大学大学院医学系研究科のグループが2020年9月、オンラインジャーナル「Scientific Reports」で公開した論文の推計結果だ。タイトルは「Potential for cervical cancer incidence and death resulting from Japan’s current policy of prolonged suspension of its governmental recommendation of the HPV vaccine」。論文では、今も定期接種の最終年齢である
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待たされた調査結果公表 いつ公表されるのか…。やきもきした調査結果が2021年5月28日、ようやく公表された。 本学における研究活動の不正行為に関する調査結果の公表について | 昭和大学 上嶋浩順氏論文調査特別委員会 調査結果報告｜公益社団法人 日本麻酔科学会 昭和大学の麻酔科に所属する上嶋浩順氏の論文に問題があることは以前から指摘があり、複数の論文が撤回されていた。 上嶋浩順、大嶽浩司 昭和大の２論文が撤回！捏造！！ 2020年7月の毎日新聞の報道では、「今月中にも結果を公表する。」とされていたので、ずっと待ち続けていた。それがようやく、10ヶ月遅れて公表されたのだ。 公表が遅れた理由は分からないではない。調査対象になった論文が多すぎるからだ。 147報中117報に研究不正昭和大学の資料によれば、調査対象はなんと147報に及んだ。上嶋氏と上司の大嶽浩司教授、部下２名の合計４名が調査対象に
この記事は、Coronavirus：Why You Must Act Now (コロナウィルス: なぜ今動くべきか)の続きです。先日の記事は、Coronavirusの問題の緊急性を説明する30以上の言語に翻訳され, 4000万回以上の閲覧がありました。この記事に同意する場合は、対応するホワイトハウスの請願書に署名することを検討してください。 記事の要約：厳重なコロナウイルス対策は数週間しか続かないでしょう。しかしその後に感染の大きなピークを起こすべきではありません。社会がまかなえるコストの範囲で数百万人の命を救うことはできます。これらの対策を講じないと、数千万人が感染し、医療システムが崩壊し、多くの人が亡くなり、集中治療を必要とする他の病気の人までもが亡くなります。 「このコロナウイルスの問題は大したことではない」という状態から緊急事態宣言まで、ここ1週間で世界中の国々が移行しました。しか
「我慢の限界、ある意味で当然」尾身会長が若者や自粛疲れの人たちに伝えたいこと（BuzzFeed Japan） - Yahoo!ニュース
1年半近く続くコロナ禍で、多くの人が様々な我慢や制限を強いられている。自粛頼みの限界を指摘する声をどう受け止めるのか。そして、ワクチン接種後に見える未来とは？ 政府分科会の尾身茂会長に聞いた。【BuzzFeed Japan / 千葉雄登】 【チェック表】新型コロナの自宅療養、注意するべき「緊急性の高い13の症状」 「我慢の限界」との声もーー1年半近く、様々な制限を求められている中ですでに我慢の限界を迎えたといった声も聞こえてきます。大学生は大学生活の4年間のうち、その半分近くが自粛生活です。こうした現状をどのように受け止めていますか？ 新型コロナ対策のために、あらゆる人々に我慢や自粛をお願いしてきました。おそらく辛くない人はいないでしょう。 その中でも学生など若者や飲食関係者、非正規雇用の方々などに特に大きなしわ寄せがいっていると思います。 影響が大きいからこそ、不安も大きい。我慢の限界を
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接種後の副反応を報じる時は… 過去の失敗を繰り返さないため、尾身会長がメディアにお願いしたいこと
論文コピペで博士号…不正告発した教授を「大学が排除」のその後（伊藤 博敏） @gendai_biz
｢新型コロナは幕下級…｣これから来る"横綱ウイルス"の出現に備えろ 世界的iPS研究者｢都市封鎖は過剰｣
「GoToトラベル」と感染拡大の因果関係について考える（m3.com） - Yahoo!ニュース
新型コロナの広がり方：再生産数と「密」という大きな発見
マスコミが伝えない「集団免疫」の“本当の意味”…ワクチン接種で流行は収まるのか？（西浦 博） @gendai_biz
学術会議、任命拒否の5人は連携会員に 加藤陽子氏は希望せず | 毎日新聞
感染症数理モデルをどのように受け止めるべきか？ - 稲葉 寿｜論座アーカイブ
｢大隅先生、日本の科学は死んでしまったんですか？｣ノーベル賞学者に聞く、日本の科学の行方
「室温で超伝導」目前 零下２３度で実現、かぎは超高圧：朝日新聞デジタル
ワクチンへの期待とハードル HPVワクチンの苦い思い出「科学が踏ん張れるかどうかが正念場」
コロナ死亡者を減らすため社会はどこまでコストを払う？無視できない自殺者増加や経済損失。専門家が問題提起
国立極地研の研究者 懲戒解雇処分 研究費など不正受給 | NHKニュース
感染症学会など2学会「塩野義製薬の飲み薬、緊急承認すべき」 医師らから「有効性が示されていない」と批判爆発
上位論文数、世界12位に 初めて10位以内に入らず 自然科学分野 | 毎日新聞
新型コロナPCR検査の状況を読み解く「3種類の検査目的」
コロナによって上乗せされた死亡「超過死亡」が日本は多いのか？ 世界のデータと比較してわかる日本の”成績表”
新型コロナウイルス感染症対策専門家会議「新型コロナウイルス感染症対策の状況分析・提言」（2020年４月22日）
子宮頸がん死亡4000人増「接種中止の結末示したかった」-大阪大産婦人科研究チームに聞く◆Vol.1
「存在感が低下」日本のiPS細胞研究 治療法実現へ問われる真価：朝日新聞デジタル
大規模研究不正ふたたび〜医学界は自浄能力を示せるか（榎木英介） - エキスパート - Yahoo!ニュース
コロナウィルス : 「ハンマー」と「ダンス」(Coronavirus: The Hammer and the Danceの翻訳)
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