Search, watch, and cook every single Tasty recipe and video ever - all in one place! News, Politics, Culture, Life, Entertainment, and more. Stories that matter to you. 「社会経済回して感染者・死者ゼロはファンタジー」どんな社会を選ぶのか、情報を透明にしてオープンな議論をオミクロンによる第7波の感染拡大が続く中、専門家有志が新型コロナの出口戦略の提言を示しました。社会経済を回しながら、コロナを特別な病気から一般の病気に落とし込もうとするこの提言。中心になってまとめた阿南英明さんにその狙いを聞きました。 全国で感染拡大が止まらない新型コロナウイルスの第7波。 その真っ只中の8月2日、政府の新型コロナウイルス感染症対策分科会や厚
学術会議任命拒否された6人理由開示請求へ ｜ 共同通信
日本学術会議の会員への任命を菅義偉首相に拒否された学者6人が近く、理由を明らかにするよう政府に情報開示請求することが12日、分かった。これとは別に、100人以上の法学者や弁護士も同趣旨の開示請求をする。
「なぜ科学はウソをつくのか？」が一発で分かるムービー
新型コロナウイルスに関するニュースがそうであるように、科学は現代社会に欠かせないテーマですが、多くの人は何年も専門的な教育を受けた科学者ではないので、科学的な物事を伝える記事やムービーは多かれ少なかれ事実を簡略化した「うそ」をつくことになります。科学がそのような「うそ」をつくことの必要性やその影響について、科学的な教育ムービーを多数手がけてきたYouTubeチャンネルのKurzgesagtが解説しました。 ...And We'll Do it Again - YouTube ムービーは「Kurzgesagtは、本作を含めたすべての映像作品でうそをついています」という衝撃的な告白で始まります。 ここでの「うそ」とは事実無根の虚偽のことではなく、「子どもに説明するときのうそ」という類いのものです。 例えば、子どもの頃に以下のようなイラストを見せられながら「私たちの地球はたくさんの仲間と一緒に太
呼吸器を必要とするような重症となる方は5%ぐらいで割合は少ないですが、感染者の母数が増えると大変なことになってくるので、医療がしっかり支える仕組みが必要だということも伝えてきました。 「医療崩壊」というのは、医療機関が新型コロナの患者でパンクするだけではなくて、それと同時に他の病気を診られなくなるということです。 ですから、全ての人にきちんと対応できる医療の仕組みを何としても早く整えなくてはいけないということもずっと訴えてきました。それは今でも同じです。 既にある法律を改正する必要はないと思っていましたが、非常事態となった時には特別措置法は必要です。 いよいよ緊急事態宣言が必要だと考えが変わったのは、ヨーロッパで流行し、アメリカにも広がりはじめてからです。ヨーロッパのように医療が優れているところで、ああいう感染が爆発する状況になりました。 日常医療ではない体制を作るためには、緊急事態宣言の
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「色覚異常」は本当に異常なのか？
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MDPIはハゲタカジャーナルか？MDPIのインパクトファクター（JCR2018)（2019年6月発表） ＭDPI社の学術誌に自分の論文を投稿しても良いものかどうか、で悩んでいる人がかなり多いみたいなので、MDPIに関する評判を纏めておきます。 オープンアクセスジャーナルの発行元の一つに、MDPI (Multidisciplinary Digital Publishing Institute)という会社があります。以前はBeall氏にハゲタカジャーナルという認定を受けていたのですが、強行な抗議行動を行ったため、結局Beall’s Listからは外されました。Beall氏の最近の論文を読む限り、彼はBeall’s ListからMDPIを外しはしましたが、MDPIに対する考え方は全く変えていないようです。MDPIがいかに執拗な嫌がらせ行動を仕掛けてきたかを報告しています。 Still other
掲載料を目的にずさんな審査で論文を掲載するインターネット専用の粗悪学術誌「ハゲタカジャーナル」（ハゲタカ誌）が増えている問題で、文部科学省は、ハゲタカ誌に対して何らかの対応をとっている大学は全国で36％にとどまるとのアンケート結果を公表した。国立大は8割が対応していたが、私立大は3割に満たなかった。国がこの問題で大学の対応状況を調査したのは初めて。 ハゲタカ誌はネット上で無料公開されている学術誌で、近年急増している。特徴は、著者とは別の研究者による論文の審査（査読）が不十分▽著名な研究者を編集委員として無許可で記載▽出版社の所在地が不明――などとされ、著者が掲載料を払えば論文がそのまま載るケースもある。研究者は、研究論文が学術誌に掲載されないと業績と見なされないため、安易に業績を得られる手段として日本の研究者の投稿も後を絶たない。
世界トップレベルに肩を並べる研究大学を育てようと、政府が創設した10兆円規模の「大学ファンド」。その支援先となる「国際卓越研究大」候補の第1号に東北大が選ばれた。巨額ファンドの運用益から研究資金を捻出しようという国主導のプロジェクトは、低迷著しい日本の研究力浮上の特効薬となるのか。大学政策に詳しい石原俊・明治学院大教授（社会学）に展望を聞いた。【聞き手・松本光樹】 ――東北大が国際卓越研究大の認定候補となりました。 ◆まず、1校ということに驚きました。そんなに「選択と集中」を進めていいのでしょうか。 ――東北大は初年度に最大100億円程度を受け取る見通しです。その使い道は卓越大の裁量に任されますが、巨額資金を何に使うべきでしょう。 ◆今、日本の大学が抱える問題の一つは、もはや研究や教育が維持できないほどの人材不足です。文系はもちろん、理系でも、特に基礎科学分野は非正規の研究者が30～50代
第8回 AMED審議会で突き付けられた「信頼」への問い 日経バイオテクの有料会員記事、「「大坪氏問題」でAMED末松理事長が怒りの暴露」が2月4日から3回に分けて掲載された。今回の本ブログ記事、また有料記事のパクリかと思われたかもしれない。残念ながら（？）そうではない。日経バイオテクの記事も読み応えがあるが、私としては書きたいことが取り上げられていないので、あえて長文の記事をアップすることにした。日経バイオテク記事との比較、評価は読者にお任せしよう。 今回は、会議のやりとりをそのまま掲載している部分が多く、非常に長文となっていることを予めご承知おきいただきたい。しかし逆に生々しさ、息遣いを感じ取っていただけることは間違いない。 令和2年の仕事始めの週、1月9日に開催された第10回日本医療研究開発機構審議会でのやりとりが激しい。 その前に、略してAMED審議会と呼ばれるこの会議の位置づけを確
コーディネータ：松山 裕 ナビゲータ：大庭 幸治 日々、進歩を続ける医療は、人を対象とした研究の成果を通してその技術が確立し、我々のもとへと届けられています。一言で研究と言っても、ゲノム情報を用いた研究から新薬開発のために実施される治験、更には、市販後の最適な治療法の評価、開発時には検出が困難な副作用に関する薬剤疫学研究、医療経済性の評価など、その種類は非常に多様なものです。そのため、医学のみならず、薬学、生物学、工学、経済学、統計学など様々な学問の専門家が関わって実施されています。一方で、全ての研究で共通していることは、それぞれで必要なデータを計画的に収集し、解析し、データに基づいた意思決定を行っているということです。近年、データサイエンスという新しい科学研究の方法論が注目を集めていますが、医療という分野は比較的古くからデータサイエンスを実践してきたとも言えます。本講義シリーズでは、薬や
これまでの新型コロナ対策を踏まえ、今後どのような取り組みが必要となるのか。新型コロナウイルス感染症対策専門家会議の座長で、国立感染症研究所の所長を務める脇田隆字（たかじ）さんに話を聞いた。 ギリギリのところで対策を続けてきたーー新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、国立感染症研究所では、どのような対応をこれまで進めてきたのでしょうか。 未知の感染症が発生した際には、まずは情報を集めて、検査や解析を進めます。新型コロナの場合、昨年の12月末から正月にかけて、様々なところで原因不明の肺炎が武漢で流行しているという情報が入ってきました。 当時は人から人への感染はあまりしないといった話もあり、情報は錯綜していました。そんな中で、1月8日に中国で感染症対策を担う疾病管理予防センター（CDC）が武漢で確認されている感染症は「新型のコロナウイルス感染症だ」と発表しました。 これを受けて、我々も1月9日の
ユニクロ柳井氏が100億円寄付 ノーベル賞の京大・本庶氏、山中氏に、新型コロナ対策後押し｜文化・ライフ｜地域のニュース｜京都新聞
ユニクロ柳井氏が100億円寄付 ノーベル賞の京大・本庶氏、山中氏に、新型コロナ対策後押し 2020年6月24日 13:30 カジュアル衣料品店「ユニクロ」を展開するファーストリテイリングの柳井正会長兼社長（７１）は２４日、いずれもノーベル医学生理学賞受賞者の京都大の本庶佑（ほんじょたすく）特別教授（７８）と山中伸弥教授（５７）の研究に対し、個人で総額１００億円を寄付すると発表した。山中氏が所長の京大ｉＰＳ細胞研究所が進める新型コロナウイルス感染症対策などを後押しする。 ３氏が同日、京都市左京区の京大で会見した。寄付が実現したのは、柳井氏が山口県内の同じ高校出身の本庶氏から５０億円の寄付を打診されたのがきっかけ。柳井氏は快諾の上、山中氏にも同額の寄付を申し出たという。理由について「本庶先生も山中先生も本物。私利私欲でなく全世界、日本のためにやっておられる」と説明した。 寄付された資金について
【書評】『新型コロナとワクチンの「本当のこと」がわかる本~【検証】新型コロナ デマ・陰謀論』を読んで - Interdisciplinary
はじめに 昨年末に彩図社から、新型コロナウイルス感染症（以下、COVID-19と表記）にまつわるデマや陰謀論を検証した本が出版されました。 新型コロナとワクチンの「本当のこと」がわかる本~【検証】新型コロナ デマ・陰謀論 作者:ASIOS,桑満 おさむ,名取 宏,峰 宗太郎,宮原 篤,森戸 やすみ,安川 康介彩図社Amazon 懐疑的調査団体のASIOSや、私が名前や本を知っている医師が著者として参加している事もあり読んでみましたので、感想を書きます。 ※引用時、必要に応じて著者を明記します。また、その際には敬称を略します 感想 好ましい所 Q＆A形式である 読者が興味を持っているであろうトピックを質問として挙げ、それに対する回答を各著者が数ページで書く、という構成を取っています。1つのトピックあたりに割く分量が比較的少なく、関心のあるトピックを検索・参照しやすくなっています。 回答ごとに
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世界経済フォーラム第四次産業革命日本センターの藤田卓仙です。 これまでの記事では、日本の「接触確認アプリ」の特徴と「プライバシー保護の仕組み」についてお伝えしました。今回は、「接触確認アプリ」の現状と今後に向けた課題についてお伝えします。 ※ 内閣官房の新型コロナウイルス感染症対策テックチームでは、「接触確認アプリに関する有識者検討会合」を5月9日から開いており、私はそのメンバーでもあります。ただし、ここでの説明はあくまで個人の立場からのものであり、公式の見解ではありません。日本型「接触確認アプリ」COCOA（ココア）の導入について6月19日に日本の新型コロナウイルス接触確認アプリCOCOA（COVID-19 Contact Confirming Application）がリリースされました（8月18日現在、アプリは1.1.2というバージョンのものが最新です）。COCOAのダウンロード数は
検査で把握できる感染者数は氷山の一角で、見えていないところにものすごい数の感染者がいる。それが、桁が違うほどかもしれないというのは十分ありうる。これは、日本のみならず、世界各国でそうだ。 だから、確定診断がついた患者数で一喜一憂するのではなく、背後にある真の感染者数や、人口の中の有病割合（世間では「感染率」などとよく呼ばれる）を知りたいというモチベーションが生まれる。世界各国の公表データから、それを推測した論文があるので、紹介する。 「ゲッチンゲン大学のフォルマー教授が4月2日に発表した世界の感染者検出率です（※1）。仮定は単純で、まず、インペリアル・カレッジ・ロンドンのチームが3月30日に発表した論文（※2）に掲載されている年齢別の感染致命割合（IFR）が世界中のどこでも正しいとして、各国の年齢別人口を国連のデータベースから得て、それで重み付けした各国別の感染致命割合（IFR）を計算しま
福井大の60代の女性教授が、査読を担った千葉大の60代の男性教授と協力し、投稿した学術論文の査読に自ら関与する「査読偽装」をした疑いがある問題で、2人が不正に査読した疑いのある論文がさらに4本あることがわかった。このうちの1本について米国の出版大手が不正と認定し、撤回を求めていることも判明。福井大と千葉大の調査委員会も計5本すべてを把握しているとみられる。 査読は投稿された論文の妥当性を第三者がチェックし、掲載の可否を判断する。科学の正当性を担保する重要な手続きで、自ら査読に関与する行為は研究不正とされる。2人の不正行為が常態化していた可能性がある。 …
山中教授「最低1年は覚悟を」 - Yahoo!ニュース
新型コロナウイルスの感染拡大を抑えようと、京都大の山中伸弥教授がインターネットで情報発信を続けている。海外発の科学論文や報道に関するまとめ、自らの提言を次々に自身のホームページにアップ。所長を務めるiPS細胞研究所とは関係なく、あくまで個人の発信という位置付けだ。感染症や公衆衛生の専門家ではないにもかかわらず積極的に行動している理由は何か。京都新聞社の取材に山中氏が社会に伝えたい思いを語った。政府の緊急事態宣言から14日で1週間。 続きを読む
東京で感染の伸び鈍化か 大型連休前に緩み懸念も―北大教授 2020年04月24日22時34分 報道陣に説明する北海道大の西浦博教授＝２４日午後、厚生労働省 新型コロナウイルスをめぐり、厚生労働省対策班で感染状況の推計に携わる西浦博・北海道大教授（理論疫学）は２４日、報道陣に対し、東京都内の感染者数の伸びが今週に入り鈍化しているとの見方を示した。その上で、今後の動向を引き続き分析する必要があると注意を求めた。 新型コロナ、接触減は不十分 医療専門家、対策を批判 西浦教授はまた、大型連休を前に人と人の接触を減らす取り組みの緩みも懸念されるとして、対策の徹底を要請した。 西浦教授は「日本のＰＣＲ検査のキャパシティーが低めなのは事実」と指摘。分析の限界を補うため、検査が陽性になる率を使ってデータを補正し、患者数の変化を推計した。その結果、患者はねずみ算式に増えていたが、４月１０日ごろから伸びがやや
「筋肉注射だから呼吸器感染症に効かない」は本当？新型コロナワクチンに関する疑問を専門家に聞きました（BuzzFeed Japan） - Yahoo!ニュース
「筋肉に注射するタイプのワクチンが呼吸器感染症に効くというのは、合理的じゃない」ウイルス学の専門家がテレビ番組で発信した誤った情報が、Twitterで拡散されている。新型コロナウイルスのワクチンは筋肉内注射だが、発症予防効果や重症化予防効果などが確認されており、世界各国で接種が進んでいる状況だ。BuzzFeed Newsはこの情報について、国立国際医療研究センターの国際感染症センタートラベルクリニック医長で予防接種支援センター長の氏家無限医師に話を聞いた。【BuzzFeed Japan / 千葉雄登】 今回、問題となった情報は京都大学ウイルス・再生医科学研究所准教授の宮沢孝幸さんによって発信された。 1月17日放送の読売テレビ『そこまで言って委員会NP』に専門家として登場した宮沢さんは、「まず最初に、断んなきゃいけないんですけど、そもそもワクチン効くんですかね？」と呼びかけた上で次のように
新型コロナウイルス感染症対策で厚生労働省クラスター対策班に参加する北海道大学大学院の西浦博教授は24日午後、報道陣との意見交換の場において、PCR検査に関する自身の見解と「接触8割減」の評価手法について説明を行った。 ■チャンネル登録：https://yahoo.jp/zaoidV ■THE PAGEの記事一覧：https://yahoo.jp/g2tIKq #thepage_jp #厚生労働省 #新型コロナウイルス感染症
新型コロナの免疫とワクチンの話をしよう 免疫学の第一人者・宮坂先生にお尋ねしました（上）（木村正人） - エキスパート - Yahoo!ニュース
イタリアでは手遅れになっている患者が多いようですが［ロンドン発］中国に続いて欧州、そしてアメリカを襲う新型コロナウイルス。免疫学の第一人者である大阪大学免疫学フロンティア研究センターの宮坂昌之招へい教授にさらに質問をぶつけてみました。 木村：英BBC放送のドキュメンタリー番組で中国の患者さんの家族がCTスキャンの画像を見せる場面がありました。素人が見ても両肺の9割5分ぐらいがハチの巣のようになっていて間質性肺炎を疑いました。新型コロナウイルス肺炎の末期というのは間質性肺炎がひどくなって死んでいくのですか。 宮坂氏：いいえ、私の理解は、そうではありません。レントゲンでは白く見えますけれども、あれは肺胞自身がつぶれる、破壊されるために白く見えているのです。 普通、間質性肺炎というのは、肺胞ではなくて、肺胞と肺胞の間の間質のところに炎症が起こることを指します。 ところが、新型コロナウイルス感染の
新型コロナウイルスの感染が広がるなか、ワクチン開発が世界で始まっている。世界保健機関（WHO）によると70以上の開発計画が進む。日本では三つの計画を進める大阪大が最多だ。ウイルスのDNAの一部を接種する「DNAワクチン」、ウイルスの殻を再現した粒子「VLP」を使う手法、ウイルスそのものを使う「不活化ワクチン」――。それぞれどんな手法なのか。今後の見通しや課題は。VLPワクチンと不活化ワクチンの開発を進め日本ウイルス学会の理事長でもある松浦善治・阪大微生物病研究所教授と、病院などを担当する副学長で遺伝子治療学が専門の金田安史理事に聞いた。 ――それぞれの手法の開発状況と今後の見通しは。 金田 DNAワクチンは、新型コロナウイルスの遺伝子を、細菌などがもつ「プラスミドDNA」に入れ、マウスに投与しているところ。4月中に、感染を防御する抗体の量や強さ（抗体価）が上がるかどうかを評価する。治験で人
「週刊新潮」の発売前日に速報が届く！ メールマガジン登録 デイリー新潮とは？ 広告掲載について お問い合わせ 著作権・リンクについて ご購入について 免責事項 プライバシーポリシー データポリシー 運営：株式会社新潮社 Copyright © SHINCHOSHA All Rights Reserved. すべての画像・データについて無断転用・無断転載を禁じます。
京都大は15日、霊長類研究所（愛知県犬山市）の正高信男元教授（66）が過去に発表した4つの論文において、実験を行った事実が認められないため捏造(ねつぞう)と認定したと発表した。正高氏に論文撤回の勧告を行い、処分を検討するという。正高氏は京都新聞社のこれまでの取材に対し「実験データは京大にあるはず。（京大の）調査に疑念がある」などと反論していた。 【写真】京都大霊長類研究所のチンパンジー飼育施設 京大の説明では、元教授が霊長研に所属していた2019年11月に発表した論文に関し、記載通りの研究が行われていたか疑問視する通報などがあり、昨年6月から調査を進めた。 京大によると、正高氏の著作物や研究室を調べたが、論文に関連する資料は残っていなかった。また、正高氏は京大の調査に協力せず、研究資料データなどを提示しなかったとしている。その結果、正高氏の発表した4つの論文で、故意による捏造があったと判断
【独自】野辺山宇宙電波観測所 来年度課金制に 無償利用、４０年で幕｜信濃毎日新聞デジタル 信州・長野県のニュースサイト
２０２２年度から課金制度を導入する野辺山宇宙電波観測所の４５メートル電波望遠鏡（奥）＝６日午後４時１８分、南牧村野辺山 国立天文台（東京）の野辺山宇宙電波観測所（南佐久郡南牧村）が２０２２年度から、観測時間に応じて４５メートル電波望遠鏡の利用料金を徴収する「課金制度」を導入することが６日、分かった。天文学発展のため約４０年…
こんにちは。翡翠（https://twitter.com/KawaseminoHina）です。 今回のテーマは、『コッホの原則』です。 徳島大学名誉教授の大橋眞氏は、『新型コロナウイルスは、コッホの原則を満たしていない』と主張していますが、これがデマであることを解説していきたいと思います！ 新型コロナは、病原体確認の鉄則コッホの4原則を満たしていない https://youtu.be/kRxChFjZEMg 感染症の病原体を確定する条件として、コッホの原則（4原則）というものがあります。 コッホの4原則 1. 患者からその菌の存在を証明する。 2. その菌を分離培養する（純培養）。 3. その菌を動物に接種し、類似症状が引き起こされる。 4. その動物から同じ菌が再分離される。 これは1876年、ドイツの細菌学者ロベルト・コッホが、炭疽菌の純粋培養に成功し、これが炭疽病の原因であると決めた
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名古屋大学は、世界初の成果として発表した炭素素材の合成に関する論文など3本の論文について、データのねつ造などの研究不正が50か所余りあったと公表し、今後、関係者の処分を検討するとしています。 名古屋大学によりますと、研究不正が明らかになったのは、大学院理学研究科の伊丹健一郎教授らのグループが発表した、「グラフェンナノリボン」という炭素素材の合成方法などに関する3本の論文です。 次世代の半導体の材料などとして期待された「グラフェンナノリボン」は、合成が難しく、3年前に発表された論文は、イギリスの科学雑誌「ネイチャー」に掲載されるなど世界初の成果として注目を集めましたが、その後、データに不審な点があることが分かり、論文は撤回されたうえで大学は専門の調査委員会を設けて調べていました。 その結果、3本の論文でデータのねつ造や改ざんなどの不正が54か所で確認され、研究成果の根拠が存在しないことが分か
日本科学技術ジャーナリスト会議（JASTJ）https://jastj.jp によるCOVID-19のnoteです。 新型コロナウイルス感染拡大のなかで国内の科学ジャーナリストを支援するため、科学情報、科学データ、科学論文、感染拡大防止の啓発活動などの情報を収集・発信します。
資料2-1：豊田先生御講演資料
鈴鹿医療科学大学 豊田長康 2024/04/22 日本学術会議 「研究力強化と学術会議への期待」 2024/04/22 1 日本の研究競争力低下の因果推論 （事前配布資料） 資料２－１ 論文データ Clarivate社の文献データベース（以下DB）であるWeb of Science Core Collection のデータを、分析ツール InCites Benchmarking & Analytics（以下InCites）を 用いて分析 なお、発表者はInCitesとSciValの両方を利用できる環境にある が、所期の目的の分析はSciValでは困難なため、InCitesで分析 した。 文部科学省 科学技術・学術政策研究所（以下NISTEP） の分析データ 他のデータ OECD.Statの公開データ 文部科学省、国立大学法人等のデータ 2 本発表のデータの入手元 2024/0
ニューヨーク市や周辺地域の新型コロナウイルス患者2600人余りを対象とする大規模な研究で、人工呼吸器の使用を余儀なくされた患者の致死率が88％と非常に高い数字になったことが分かった。 研究はニューヨーク市とロングアイランドなどにある12の医療機関に３月１日から４月４日までに入院した患者が対象で、米国で新型コロナ入院患者について発表された研究としてはこれまでで最大級。研究成果は医学誌ジャーナル・オブ・ジ・アメリカン・メディカル・アソシエーション（ＪＡＭＡ）に掲載された。 対象となった患者のうち死亡は553人と、全体の21％を占めた。ただ人工呼吸器が必要になった重症者（全体の12％）だけに限ると、致死率は88％に上昇。さらに、65歳以上で人工呼吸器を使用した患者の生存率はわずか３％だった。男性は女性よりも致死率が高かった。 執筆者は論文で「人工呼吸器を使用した患者は致死率が高いという結果は、米
【動画】核融合科学研究所が、重水素プラズマ実験でイオン温度１億２千万度を保った状態で、電子温度を６４００万度まで上げることに成功したと発表＝吉田芳彦撮影 核融合発電の実現に向けた研究をしている核融合科学研究所（岐阜県土岐市）は１０日、重水素プラズマ実験でイオン温度１億２千万度を保った状態で、電子温度を６４００万度まで上げることに成功したと発表した。 物質には、固体、液体、気体に次ぐ第４の状態として「プラズマ」がある。気体が超高温になり、イオンと電子がバラバラになった状態だ。 核融合発電は、海水からエネルギーが取り出せて、自国で燃料をまかなえる。二酸化炭素は排出せず、暴走や爆発をしないため、持続可能で環境負荷の少ないエネルギー源とされている。原子核同士を超高温で超高圧状態にして無理やりくっつけることで、別の原子核に変わる際に生まれる膨大なエネルギーを利用する。実現には、すでに１億２千万度を達
研究レベル維持へ若手支援 企業資金活用し給与アップ―安倍首相 2019年11月11日16時56分 総合科学技術・イノベーション会議に出席した旭化成名誉フェローの吉野彰氏（右から３人目）＝１１日午前、首相官邸 政府は１１日、総合科学技術・イノベーション会議（議長・安倍晋三首相）を首相官邸で開いた。首相は自然科学系の研究レベルの維持・向上に向け、企業など外部資金の導入による給与水準の引き上げやポストの確保など、主に若手研究者を対象にした支援策を年内に定める方針を表明した。 研究費低迷に危機感＝中独にも抜かれ４位－地方の研究者「悲惨」・ノーベル賞 首相は「世界トップレベルの研究力を持ち続けるには若手研究者への支援強化が何より重要だ」と強調。「国内外からトップ研究者を集めるには、大学・国立研究開発法人における待遇などの横並び意識は完全に脱却する必要がある」として、世界水準の待遇を提供するよう求めた
第6波への対応を決定的に誤らない為の政策提言
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内閣府の総合科学技術・イノベーション会議が主導する新たな大型科学技術プロジェクト「ムーンショット型研究開発制度」がいよいよ動き出す。同会議による大型プロジェクトは2009年度に始まって以降、成否に対して評価がまちまちだ。科学技術政策の司令塔役がうまくかじ取りできるか、改めて問われる。「金メダルを狙って4回転を跳んで失敗し、メダルを取れなかったら誰が責任を取るのか。この問いに総合科学技術・イノベ
昨日2022年8月25日、米・科学技術政策局（OSTP）は、公的資金を得て生み出された研究成果について、論文出版と同時に、論文及び根拠データがオープンアクセス（OA）となる、「即座OA」の方針を打ち出しました。 米国の研究助成機関は、1億ドル以上の年間研究開発費の研究助成について180日以内、それ以外の研究助成については360日以内に、「即座OA」の実施計画をOSTPおよび、行政管理予算局（OMB）に提出しなければなりません。 各研究助成機関の「即座OA方針」は、2024年末までに確定・公開され、遅くとも2025年末までに施行されます。 各研究助成機関の「即座OA方針」は、a）査読付き研究論文と、b）研究データをカバーします。 a）査読付き研究論文については、研究助成機関の指定するリポジトリを通じて、論文が出版後、エンバーゴ期間や時間差なく、社会から無償でアクセス可能となることが想定されて
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「社会経済回して感染者・死者ゼロはファンタジー」どんな社会を選ぶのか、情報を透明にしてオープンな議論を
「劇薬を使ったからには最大限の効果を」 緊急事態宣言に感染症のスペシャリストが賛成した理由
【新型コロナウイルス】国立感染症研究所が「予算・人員不足で運営に限界」と2011年に悲鳴→さらに予算が10年で1/3削減されていた | BUZZAP！（バザップ！）
ノーベル賞、福岡伸一が知ってほしいもう一人の日本人：朝日新聞デジタル
「政府は隠さないで」 新型コロナを普通の病気にするために専門家が提案すること
MDPIはハゲタカジャーナル？その評判 - 日本の科学と技術
ハゲタカ誌対応、私立大3割に満たず 国立大は8割 文科省調査 | 毎日新聞
「山高くしたいなら…」10兆円大学ファンド、識者が懐疑的なわけ | 毎日新聞
『第8回 AMED審議会で突き付けられた「信頼」への問い 』
新しい医療が社会に届くまで ～データサイエンスが支える健康社会～（学術俯瞰講義）
学校での感染拡大は「間違いなく起こる」。 では、守るべき対策の肝は？専門家会議座長に聞いた
論文不正、先進医療の臨床研究を中止 国循・阪大が発表：朝日新聞デジタル
リリースから２か月：日本型「接触確認アプリ」COCOAの今｜コロナ専門家有志の会 | COVID-PAGE
新型コロナの感染者はどのぐらいいるのか：検出率と抗体検査
査読偽装の疑い、さらに論文4本にも 福井大教授ら、不正が常態化か | 毎日新聞
東京で感染の伸び鈍化か 大型連休前に緩み懸念も―北大教授：時事ドットコム
北大・西浦教授「8割接触削減」評価の根拠について説明（2020年4月24日）
阪大が三つのワクチン開発を手がける理由 新型コロナ：朝日新聞デジタル
「吉村知事」が「8割おじさんに騙された」 西浦モデルを阪大教授が全否定した「K値」とは | デイリー新潮
京都大、霊長類研究所の元教授の4論文 捏造と認定（京都新聞） - Yahoo!ニュース
理系院卒の怒り #7：コッホの原則は満たされていない？こんなデマを信じるな！｜翡翠｜note
名古屋大 論文にデータねつ造など研究不正50か所 処分検討 | NHK
JASTJ COVID-19 科学ジャーナリストのための情報整理｜note
人工呼吸器を使用のコロナ患者、９割近く死亡－入院患者対象の米研究
プラズマ電子温度６４００万度を達成 核融合発電へ一歩：朝日新聞デジタル
研究レベル維持へ若手支援 企業資金活用し給与アップ―安倍首相：時事ドットコム
「月」に届くか先端研究 実用化の焦り、司令塔に課題 科学記者の目 - 日本経済新聞
米国、即座OAの方針を発表｜学術情報流通｜国立情報学研究所 オープンサイエンス基盤研究センター
intensive911.com
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