「理想のCOBOL」になったJava、システム開発で盤石の地位築く
出典：日経クロステック、2024年5月7日 （記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります） 企業の情報システムには、高い信頼性や可用性が求められる。このためシステムの構築にはそれらを実現できるプログラミング言語を使う必要がある。 そうした用途でかつてよく使われていた言語が「COBOL」だ。Common Business Oriented Languageの略で、日本語では「共通事務処理用言語」という意味になる。エンジニアではない事務員がプログラミングできることを目指して開発された。自然言語である英語に近い構文で記述でき、可読性が高いのが特徴だ。 過去にCOBOLは金融機関のオンラインシステム構築などで大きな役割を果たした。現在でも、一般ユーザーの目に触れないところで動いているCOBOLシステムは多い。 ただしCOBOLは幾つかの問題を抱えていた。最も大きな問題は、稼働基
なぜVDIでダメだったのか、コスパを高めたセキュアFAT PCの大手事例4選
資料の紹介 情報漏洩対策などの狙いでVDI（仮想デスクトップ基盤）を導入している企業は多い。コロナ禍で普及したテレワークとも相性が良かったが、利用してみると「アクセスが集中することでネットワークの負荷が高まり、レスポンスも悪くなる」「Web会議をしていると音声や映像の品質が低下する」など、様々な課題に直面するケースが増えている。 これらの課題を解決しなければオフィスワークの効率や生産性は低下したままだが、解決策として、一般的なPCにセキュリティ機能を付加した「セキュアFAT PC」に注目が集まっている。ではセキュアFAT PCを導入すると、どのようなメリットが得られるのだろうか。 本資料では、独自の秘密分散技術によってデータを「無意味化」できるセキュアFAT PCソリューションの導入メリットについて、4つの事例を通して解説する。事例は金融、保険、電機、運輸の大手企業だ。いずれもVDIで前述
出先での作業時に自宅PCを利用、「リモートデスクトップ」の手軽な実現方法
テレワークの普及により自宅で仕事をする機会が増えた人も、休みの日に仕事のアイデアを自宅のPCでまとめることがある人もいるだろう。そうした使い方をしている場合、出先やオフィスで仕事中に、自宅でまとめたアイデアを閲覧するため自宅のPCを見たくなるケースが出てくるかもしれない。こうしたケースで役立つのがリモートデスクトップだ。遠隔地にあるPCの画面を表示して操作できるようにする仕組みである。今回は、リモートデスクトップの手軽な実現方法を紹介する。 最初に注意点を述べておきたい。導入前に必ず利用の可否について確認してほしい。例えば、オフィスのPCからリモートデスクトップでアクセスしてよいのかどうかは、情シスなどに確認すべきだ。セキュリティ対策として、ルールを設けてリモートデスクトップの利用を禁止している企業も当然ある。 この先は日経クロステック Active会員の登録が必要です 日経クロステック
新参ベンダーを阻む「実績主義」、システム調達時にどこでこだわるか
システムの調達において、候補となるベンダーや製品の「実績」は重要視されることが多い。評価対象となる実績は2つある。1つはベンダーの実績、もう1つは製品やサービスの実績である（図1）。 ベンダーの実績とは企業としてあるいは担当者が持つ経験や経歴で、以下のものがある。 これまでの自社との取引実績 同業他社や著名なユーザー企業や団体との取引実績 調達の対象となるシステムで扱う業務の経験や知識 ベンダーが企業として保有する資格、あるいは担当者が持っている資格 特に役所など「官」のシステム調達は一般競争入札により行われることがほとんどだが、実績がない新規参入者にはハードルはとてつもなく高い。過去に官公庁のシステムに携わった実績を問われ、それが入札の採点に大きく影響するからである。「過去実績がないので入札に負ける→実績を作ることができない→別の入札でも実績なしで負ける」の悪循環である。これではいつまで
まつもとゆきひろが解説する「Web3」、その問題点や課題は何か
出典：日経Linux、2023年1月号 pp.135-141 「まつもとゆきひろのプログラミング質問箱」を改題、編集 （記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります） Rubyの創造者、まつもとゆきひろがプログラミングに関係あったり、なかったりする質問に独自の視点で回答します。 [プログラマ・ライフ] Q.まつもとさんの視点からWeb3についてどう思われますか。 Web1.0、Web2.0 Web3は最近大変ホットな話題ですね。「これからはWeb3だ」と叫ぶ人は多く、政府やNTTのような大企業まで進出すると報道されています。しかし、Web3というものはイメージ先行で明確な定義もないように感じられます。そこで、まずWeb3の位置付けを明確化するために、Web1.0やWeb2.0について考えてみましょう。 この先は日経クロステック Active会員の登録が必要です
Wi-Fiを使ってケーブル要らずの映像伝送、「Miracast」活用の基本
Wi-Fiには「Miracast」という映像や音声の伝送に関する規格がある。Wi-Fiの業界団体であるWi-Fi Allianceが策定した同規格を使うと、最大4K Ultra HD（解像度3840×2160ドット、60フレーム）の映像や音声を伝送できる。 Miracastを活用すれば、PCやスマホの画面をテレビやプロジェクターなどの大画面に映すとき、いちいちケーブル接続をしなくて済む。また、接続機器の組み合わせによってはBlu-ray Diskや動画配信サイトなど、著作権保護されている映像コンテンツも伝送できるので、仕事だけでなく娯楽にも使える。 そこで今回は、Miracastを使って映像を伝送する方法を説明していく。映像の送信側と受信側で操作が異なるが、それほど難しくはないので、使い方の基本を覚えておいて損はないだろう。 多くのWindows PCやAndroidスマホ／タブレットが映
テレワーク制度が魅力だったが出社勤務に戻ってがっかり、IT企業へ転職を検討中
出典：日経クロステック、2024年1月24日 （記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります） Q．新卒採用で非IT企業に入社して、もうすぐ3年目になります。業種や仕事内容よりもテレワーク制度が魅力だったので今の会社を選びました。ところが入社してみたら、思っていたイメージのテレワーク制度ではありませんでした。特に新型コロナウイルス禍が収束して以降は、通常出社に戻ってしまい、がっかりです。IT企業は今でもテレワーク率が高いと聞きますが、本当でしょうか。転職を考えています。 ITエンジニアの仕事はテレワークに向いています。パソコン上での仕事になるので、自宅でのリモートワークが可能です。大手IT企業に再就職すれば、質問者はほぼイメージ通りのテレワークができると思います。ただし、入社後間もない社員には、スキル不足によるテレワークの適用除外や、配属プロジェクトによっては客先常駐の可
IT人材確保のカギとなる「フルリモートワーク」、4つの懸念事項と解決策
資料の紹介 少子高齢化が進む日本では、今後一層、人材不足が深刻になっていくだろう。経済産業省が公開した「IT人材の供給動向の予測」によると、2030年時点で最大約79万人規模のIT人材不足が生じる恐れがあるという。こうした厳しい状況下、IT人材確保のカギとなっているのが物理的な距離の制約をうけない「フルリモートワーク」である。 コロナ禍で一気に普及したリモートワークだが、フルリモートワークはパンデミックが収束するにつれて、企業側の意向で減少する傾向にある。一方、オフィス勤務とリモートワークを組み合わせたハイブリッドワークは増えているが、IT人材はフルリモートを希望するケースも多く、人材側と企業側のニーズにギャップが生じている。 本資料では、IT人材不足の原因を示し、その解決手段としてフルリモートワークの導入を提案。さらに、「コミュニケーション」「社員の状況把握」「公平性」など、フルリモート
iPadがPCのようになる機能、「ステージマネージャ」の価値ある使い方
今回は、iPadの「ステージマネージャ」機能が外付けモニターに対応したので、組み合わせたときの使い方と、どのくらい利用価値があるかを紹介していく。ステージマネージャは、いわゆるマルチタスク機能。iPadOS 16から搭載しているのだが、外付けモニターに対応したのはiPadOS 17が出たあと、2023年の冬になってからだ。対応予定はずいぶん前にアナウンスされていたのでだいぶ待った感はあるが、使ってみると便利だ。 この先は日経クロステック Active会員の登録が必要です 日経クロステック Activeは、IT／製造／建設各分野にかかわる企業向け製品・サービスについて、選択や導入を支援する情報サイトです。製品・サービス情報、導入事例などのコンテンツを多数掲載しています。初めてご覧になる際には、会員登録（無料）をお願いいたします。
オンプレなのにサブスク？ ハードウエア機器をクラウドライクに利用する方法
資料の紹介 企業システムにクラウドを活用することは、もはや当たり前になった。ただし、先行している企業からは、既存の情報管理ルールやシステム改修の必要性から、クラウド化を一気に進める難しさを指摘する声も挙がる。その結果、1つのシステムの中でも、オンプレミスとクラウドを使い分けるハイブリッドなインフラ運用が増えている。 こうした状況で新たに登場してきたのが、オンプレミスのハードウエア機器をクラウドのように使いたいというニーズだ。オンプレミスにおいても、初期費用を抑え、使用量に応じた課金が可能で、機器を柔軟に増減できる新たなサブスクリプション型モデルを求める声が増えてきたのである。 本資料では、クラウド移行をなかなか進められない状況でも、クラウドライクな利用ができるオンプレミスのサブスクリプション型サービスを紹介する。同サービスを使えば、オンプレミスでありながらサーバーやストレージに加えてOSな
忘年会の幹事を任されたが参加したくないITエンジニア、「部長がやれば」と思う
出典：日経クロステック、2023年11月29日 （記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります） Q．ITエンジニアです。部長から忘年会の幹事を任されました。3つの候補日を示し、その中から決めてほしいとのこと。出欠確認アプリを利用し、部内の参加可否を聞きました。候補日の中で「〇」の多かった日にしたところ、「別の日にして」と部長の依頼があり、日程変更になりました。忙しい年末、忘年会に参加したくない先輩や同僚は、出欠状況を見ながら決定されないだろう日に○を、決定が濃厚な日に×を入力していたそうです。実は、私も参加したくありません。部長が幹事をすればよいのにと思います。 部長は、日程変更について自身と仲の良いマネジャーの都合を考慮したようです。質問者に任せると言ったのに、そんな理由で口出しや指図をするのはいただけません。 仕事の場合も同じです。「任せる」は、期待を込めてやってみ
デジタル庁の失策に「全社一丸」の欠如、ダメな会社のDXプロジェクトと酷似する
出典：日経クロステック、2023年10月2日 （記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります） デジタル庁に対して行政指導が下されたとの報道があった。その内容は、マイナンバーに本人以外の預貯金口座情報が誤って登録されるミスにより、個人情報が相次いで漏えいした問題に対して個人情報保護委員会がデジタル庁に対し、マイナンバー法と個人情報保護法に基づく行政指導を行ったと言いうものである。 個人情報保護委員会がデジタル庁に立ち入り検査を行った結果、マイナンバー法を所轄する組織でありながら、その法律を自ら軽視して国民の不安を増幅させた過失は見逃せない、という結論となり処分がなされたのである。 河野太郎デジタル大臣は記者会見で「重く受け止め、再発防止に努める」とのコメントを出した。立ち入り調査でわかったことは、トラブルの発生に対して認識が甘く、適切な報告がなされず、情報共有もされなかっ
日本企業の7割が「生成AIアプリ」利用禁止、無関心は「丸投げ」よりひどい
出典：日経クロステック、2023年11月6日 （記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります） IT業界の展示会でいま最も勢いがあるのはAI（人工知能）関連の製品やサービスであろう。まだまだ玉石混交とはいえ、AIベンダーが次々と新たなアイデアを製品化し、市場に送り込もうという熱気にあふれている。IT業界向けではなく、一般向けのニュースであってもAIに関する記事を見ない日はないといってもいいほどだ。しかしながら、日本のユーザー企業ではまだAIに関しては否定的な見方が多いようである BlackBerryの調査によると、日本企業の72％がChatGPTなどの生成AIアプリケーションの職場での利用について禁止または禁止を検討している。またそのような禁止措置について、58％が長期的または恒久的なものになると回答し、顧客や第三者のデータ侵害、知的財産へのリスク、誤情報の拡散などがその
知らない企業は損をする！Oracleライセンス費用を減らす秘策とは
Oracle Databaseの付き合い方にある3つの選択肢 デジタルトランスフォーメーション（DX）の機運の高まりと共に、データの重要性はますます高まっている。そのデータを管理するDBMSとして広く浸透しているのがOracle Databaseである。信頼性・耐障害性が高く、管理機能も充実しており、大規模データベースシステムとして多くの企業で利用されている。 最近はOracle Cloudを選択する企業も増えつつあるが、データの特性や企業のポリシー上、オンプレミスで管理せざるを得ない場合も多い。オンプレミスでは仮想化環境の利用が広がっているが、オラクルの“作法”を知らないと割高なコストを支払うことになる。実際、このコスト負担に頭を悩ませている企業も少なくないだろう。 なぜ割高なコストになるのか。仮想化環境におけるOracle Databaseライセンスの基本的な考え方は、仮想サーバーに設
iPhone 15 Pro Maxを自腹購入、USB-Cの利便性やカメラ機能の実力を確かめてみた
出典：日経クロステック、2023年10月13日 （記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります） 米Apple（アップル）が「iPhone 15」シリーズを発売した。同シリーズには「iPhone 15」「iPhone 15 Plus」（以下、無印）と、製品名にProが付く「iPhone 15 Pro」「iPhone 15 Pro Max」（以下、Pro）の4製品がある。 Proは無印よりも、CPUやチップセットなどを含んだ統合チップ「SoC（システム・オン・チップ）」の性能が高く、カメラ機能が充実している。新たに「A17 Pro」というSoCを搭載。本体フレームの金属素材には軽量で強固なチタン合金を採用し、iPhone 14 Proや同Maxと比べて、それぞれ19gの軽量化を実現しているという。またProは、無印や従来機種の側面にある「着信／消音スイッチ」の替わりに「アク
そもそも導入する必要があったのか！ AI活用で失敗しない業務効率化の勘所
AI（人工知能）を活用した業務改革の事例が増えている。「ChatGPT」のような生成AIが続々と現れるなどAIは今最も注目を集めているが、導入したものの業務工数の削減や業務の高度化といった効果が期待したほど創出できない場合も少なくないようだ。「そもそも導入する必要があったのか」と社内から疑いの目を向けられるケースさえ耳にする。 そこで今回はAIの活用を失敗させないためのポイントを「①よくある失敗ケース」「②AI活用パターン」「③AI導入ステップ」「④推進上のポイント」──の4つに分けて紹介したい。①よくある失敗ケースと②AI活用パターンでは広く知られている情報を中心に「業務改革のどのシーンでどのように使うのか」について、③AI導入ステップと④推進上のポイントでは筆者の経験をもとに「どのように導入して定着させるか」についてそれぞれ説明する。 ①よくある失敗ケース：「導入自体が目的」になる A
実機テストで分かった「Wi-Fi 7」の実力、制限付きでも驚異のスピード
Wi-Fiの次世代規格であるWi-Fi 7ことIEEE 802.11beは現在、2024年12月の規格制定を目指している。規格案（ドラフト）は既に公開されており、それに準拠したWi-Fi 7対応のWi-Fiルーター「Deco BE85」（ティーピーリンクジャパン）が2023年9月末に発売された。先日このDeco BE85を使用してWi-Fi 7接続時の速度テストをしたので、今回はその結果を紹介する。 ティーピーリンクジャパンの「Deco BE85」（実売価格は税込み7万500円程度）は、Wi-Fi 7に対応するWi-Fiルーター。2個パックもある（実売価格は税込み12万9300円程度）。今回は2個パックを利用してWi-Fi 7の速度を測定した 法規制があり国内ではまだフルスピードを出せない Wi-Fi 7はWi-Fi 6Eをベースに、通信の変調方式に4096-QAMを採用し、Wi-Fi 6
最新の「無印iPad」か「iPad mini」か、ビジネスパーソンならどっちを選ぶ？
2022年10月26日に発売された「第10世代iPad」（以下、iPad 10）は、エントリーシリーズの「iPad」（以下、無印iPad）として、初めてホームボタンのない形状を採用したモデルだ。 この記事では、iPad 10がどんなモデルなのかを紹介するとともに、意外に価格差が小さくなった上位の「第6世代iPad mini」（以下、iPad mini 6）と比較することで、仕事に使う端末としてどちらがお薦めなのかを見ていこう。 第10世代iPadはiPad Airからデザインを継承 iPad 10は、2020年に発売された「第4世代iPad Air」から採用された現在のiPad Airのデザインを無印iPadに落とし込んだものと考えれば分かりやすい。ホームボタンが廃止され、ディスプレーを囲む額縁が細めになっている。また、これまでの無印iPadは背面の端が曲面で構成されていたが、iPad A
旧バージョン「塩漬け」はSAP2027年問題の解決策か、第三者保守の実力とリスク
出典：日経クロステック、2023年8月2日 （記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります） 「S/4HANAに移行するメリットを見いだせないと考える企業は多い」。こう語るのは日本リミニストリートの脇阪順雄社長だ。同社は独SAPに代わってERP（統合基幹業務システム）パッケージの保守を請け負う「第三者保守」サービスを手掛ける。SAPによる標準サポートが終了する2027年以降も「SAP ERP」を利用したい企業にとって、第三者保守は一見すると魅力的な選択肢だ。ただし利点とリスクは表裏一体。使いこなすには相応の覚悟が必要となる。 第三者保守とは製品ベンダーの代わりに、保守専業のベンダーがシステムの不具合の改修や安定運用に関するサービスを提供する形態を指す。ユーザー企業には、製品ベンダーがサポートを終了しても、製品を使い続けられるメリットがある。その代わり、元の製品ベンダーが提
「モラルの問題を生成AIの問題にすり替えている」、手塚眞氏が語る学習と創作
出典：日経クロステック、2023年8月21日 （記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります） AI（人工知能）とクリエーターがやり取りをして、漫画『ブラック・ジャック』の新作を共創する「TEZUKA2023」プロジェクトが進行中だ。そのメンバーであり、手塚治虫氏の息子であるヴィジュアリスト／映画監督の手塚眞氏は生成AIの活用に当たって人々の「モラル」を問う。 （聞き手は森岡 麗＝日経クロステック／日経コンピュータ） 1961年、東京都生まれ。ヴィジュアリスト／映画監督。実験映像やドキュメンタリーなど様々な映像メディアで作品を発表している。イベントの企画演出や本の執筆、音楽のプロデュースなども行う。1985年に『星くず兄弟の伝説』で商業映画監督デビュー。1999年『白痴』がヴェネチア国際映画祭などに招待される。テレビアニメ『ブラック・ジャック』を監督し、2006年東京アニ
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